MACRO REVIEW

人類と地球

綿抜邦彦

2004 年 17 巻 1 号 p. 3-12
発行日: 2004年
公開日: 2010/02/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.17.3

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試論:基本食糧自給論

秋吉祐子, 増子隆子

2004 年 17 巻 1 号 p. 15-20
発行日: 2004年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.17.15

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人間社会の持続的存続のためには基本食糧の自給は不可欠である。本論では米と大豆を栄養素的観点において基本食糧とみなし、その自給論を試みる。基本食糧の自給体制には脱化学農法、遺伝子組換え種子の不採用、「国民皆農」的方式、「地産地消」、市民農園・貸借農地、都市住民と農村住民との共生、「半農・半業」の各々の方式が指摘できる。本試論ではこれらの方式の主要な効能に言及する。わが国の地勢的状況はアジアでの基本的食糧自給体制と不可分である。上記の方式の検証、それを国の施策として位置づけているアジアの二つの国一ラオス、ブータン-との比較検討、国際的食糧備蓄の構想が本自給論研究の今後の課題となる。

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循環型世界構築へ向けた展望

中古車・船舶を例として

角田晋也

2004 年 17 巻 1 号 p. 21-35
発行日: 2004年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.17.21

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経済原理に基づいたリサイクル工程の国や地域の経済水準・技術水準による分業を前提として、世界的な廃棄物削減を目的としたリサイクルを促進するため、天然資源の採掘や貿易を制御し、リサイクル貿易を促進するためのマクロな方策として採掘量割当権取引、採掘税や関税等の国際協同枠組を提言する。採掘税は国際機関が徴収して中古品貿易や再生資源貿易の際の港湾使用料等の補助や天然資源産出国内の資源再生産業育成に充てるが、関税は各国の裁量で中古品貿易や再生資源貿易の促進に充てる。

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電力セクター改革先行国にみるアジア電力セクター改革への教訓

長山浩章

2004 年 17 巻 1 号 p. 37-58
発行日: 2004年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.17.37

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1982年にチリで始まった電力セクターの自由化・民営化は1990年代以降、アジア各国においてひろがり、電力事業の自由化、民営化が進められてきている。国によって程度の差はあるものの発・送・配電の分離、競争原理の導入、効率的な電力事業の運営により、電力料金の引き下げ、民間投資による電力投資拡大を意図している。この中でアジア電力セクターは、「政府の保証をアンカーとしたセクターの発展」から「各ステイクホルダーが応分のリスクを公平に負担しながらの発展」にその枠組をかえつつある。これまでアジアの電力事業は、各国の電力公社による買い取りが保証されており、その上政府の連帯保証も付いており、電力IPP事業にとっては投資リスクの軽減されたマーケットになっていた。しかしながら、今後は財政問題から政府の連帯保証がなくなる方向にある。この点で中南米の経験を学ぶことは有益である。中南米においてはすでに電力セクターは民営化され、電力事業も民間事業者自らのリスクにより運営されている。欧米・中南米等の電力セクター改革先行国からの教訓は国の役割は為替レートを含むマクロ経済を安定化し、民間事業者による競争を促進するための諸制度づくり(最終消費者への適正な価格転嫁、電力料金の漸進的な値上げ、市場運営ルール、グリッドコード他の規制的枠組・整備、監視機関の設置、発送電投資促進のためのインセンティブづくり等)を行うことであろう。

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世界のトリレンマと日本の直面する諸問題を同時解決する総合研究プロジェクト構築提案

角田晋也, グラズノヴァリリヤ

2004 年 17 巻 1 号 p. 59-66
発行日: 2004年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.17.59

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首都圏のヒートアイランド対策と東京湾浄化対策への深層海水利用検討案

亀田泰武

2004 年 17 巻 1 号 p. 67-72
発行日: 2004年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.17.67

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巨大都市圏の形成により、様々な環境問題を引き起こしている東京圏において、低温・低栄養塩濃度の深層水を夏場に取水し、利用してヒートアイランド現象対策、水質改善策に用いることの可能性について検討した。深層海水を取水できる可能性があるのは東京湾口部であり、大量の水を送水するための大口径・長大トンネルが必要となる。内径6m、延長70km程度のパイプラインのケースで、都心部発生熱量の最大8%程度、湾奥部の水質改善で2割程度の効果が試算された。ある程度の効果は期待できるが、トンネル設置のコスト、可能性が一番大きな要素であり、また効果が広い範囲にわたる公共的な事業効果に対して負担をどうしていくかなどさまざまな課題がある。

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正誤表

2004 年 17 巻 1 号 p. e1
発行日: 2004年
公開日: 2010/06/17

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.17.1_e1

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