MACRO REVIEW

国際間協力のあり方

都留信也

2000 年 13 巻 2 号 p. 5-10
発行日: 2000年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_5

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本稿は日本マクロエンジニアリング学会が毎年主催するシンポジウム(本年は早稲田理工総研との共同主催、四日市大学、草炭研究会共催)の「国際環境協力のあり方」の基調講演のレジュメに相当するものである。まずアジア地域唯一の工業先進国である日本の国際的環境協力のあり方についての所見であるが、技術協力とその活用を実現する社会・経済システムのセットで行うことが望ましい。このような協力を具体的に企画または試行している実験的例証として代表的な4種の方法の概要を紹介する。それらは(1)貧困と過疎が深刻化している沙漠地域の「沙漠化診断モデル」の実施、(2)石炭依存度の高い中国における「アルカリ土壌改良」実験プロジェクト、(3)生態系の脆弱な地域の「バイオビレッジ建設構想」、(4)黄土高原への適応が期待される「多目的樹種沙棘の生態地理学特性及びそのバイオマス利用」のための多様な研究および実践の国際的機関の設立である。

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マクロエンジニアリングと国際環境協力

藤田慶喜

2000 年 13 巻 2 号 p. 11-17
発行日: 2000年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_11

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世界はこれまで行ってきた経済成長や工業開発の手法を改め、持続的発展をする地球社会を実現するために、複雑多様な系を整理し、効率的、効果的に目的を達成する、マクロエンジニアリング手法の広範囲な適用を求めている。特に国際環境協力分野での利用が期待されている。

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バイオテクノロジーと国際環境協力

大友俊允

2000 年 13 巻 2 号 p. 19-22
発行日: 2000年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_19

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中国瀋陽市への総合的な環境協力について

定方正毅

2000 年 13 巻 2 号 p. 23-30
発行日: 2000年
公開日: 2010/02/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_23

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Present environment and energy situation of Shenyang city in China is reviewed at first. The comprehensive studies for emvironmental cleanliness of Shenyang city such as 1)study for improvement of alkali soil 2)study for the spread of biobriquette combustion 3)study for the spread of an economical desulfurization process are introduced.

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天津市への四日市の経験の移転についての試み

岡良浩

2000 年 13 巻 2 号 p. 31-39
発行日: 2000年
公開日: 2010/02/05

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_31

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中国の大気汚染対策は、浮遊粒子物質の対策としての集じん機の設置はある程度進んでいるものの、SO_xやNO_xの脱硫・脱硝はほとんど行われていない。これはちょうど四日市において四日市公害が発生したときの状況と似ており、四日市と同様、呼吸器系疾患による健康被害が予想される。筆者は、四日市市公害を事例として、公害防止投資と健康被害を経済学的な視点から研究した。この研究は結果的に、経済学的な費用便益分析に大気拡散シミュレーション・被害想定などの工学的な手法を統合した、学際的なモデルを作成することとなった。本研究は、この手法を中国天津市に適用し、公害防止投資と被害額を通じて持続可能な開発の可能性を探ろうとするものである。

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インドネシアの電源開発を総合化するために

前河涌典

2000 年 13 巻 2 号 p. 41-44
発行日: 2000年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_41

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インドネシアには、2000年2月1日現在で、我が国から173名のJICA専門家が派遣されており、これは全世界に派遣されている1552名の11%強を占め、最大の派遣国である。またグリーンエイドプランでは、石炭ブリケット、バイオブリケット、石炭流動床ボイラー、石炭資源開発などのプロジェクトが実施され、また石炭液化、ガス化などの研究開発協力なども行われている。インドネシアは、石油、天然ガス、石炭などのエネルギー資源に恵まれているが、石油資源の減少から、クリーンな石炭利用技術による国内代替エネルギーの開発が求められている。このため多数の大型石炭火力発電所建設計画が策定されている。又インドネシアでは1999年に人口が2億人を越え、さらに米不足、主要穀物の一部の輸入増大などから、農地開発を含めた農業振興が重要な課題となって来て居り,JICAの専門家の約40名が農業振興の為の協力を行っている。これら我が国からの協力を基に、上述の二つの協力分野を総合して、新たに相乗的な効果を生み出す可能性のある方策として、発電所からの脱硫灰を極性化した農地の回復に用い、問題となっている農業の振興を図る技術協力の実施がある。この技術は既に中国で実証されている。本報告は、これに対するインドネシアに於ける可能性について考察したものである。

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マングローブ植林と日本企業の貢献

加藤茂

2000 年 13 巻 2 号 p. 45-54
発行日: 2000年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_45

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緑豊かなマングローブ林は熱帯・亜熱帯地域の持続的発展の象徴であるとともに、地球環境の保全に大切な生態系である。特に炭酸ガスの吸収固定は、温暖化抑制の貢献に大きな期待が寄せられている。生産される生物資源は明るい食卓を飾るばかりでなく、海と陸の間に繁るマングローブ林独特の景観は心をも豊かになる。ソフトパワーによるマングローブ林修復活動は政府間のプロジェクトとは異なり、民間による共同活動は現地が最も希望していることへの直接的な支援と交流であり、計算し尽くし得ない巨大なそして持続的な成果が残すものと考えている。

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日本の対中国環境援助を考える

吉野文雄

2000 年 13 巻 2 号 p. 55-63
発行日: 2000年
公開日: 2009/08/07

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_55

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中国は日本にとって最大の2国間援助供与国である。中国にとっても日本は最大の援助国である。日本の対中国援助は、両国の政治経済事情の変化を反映してさまざまな点で変貌を遂げつつあるが、近年の特徴としては環境案件が重視されていることが指摘できる。日本の援助政策は内外からさまざまな批判にさらされているが、中国の被援助国としての対応が分析の俎上に上がることは多くない。本稿では、日本の対中国環境援助を対象として、日本の政府開発援助の意義を再確認するとともに、被援助国としての中国の効率をも分析する。

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正誤表

2000 年 13 巻 2 号 p. e1
発行日: 2000年
公開日: 2010/06/17

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_e1

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2000 年 13 巻 2 号 p. e2
発行日: 2000年
公開日: 2010/06/17

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_e2

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2000 年 13 巻 2 号 p. e3
発行日: 2000年
公開日: 2010/06/17

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_e3

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2000 年 13 巻 2 号 p. e4
発行日: 2000年
公開日: 2010/06/17

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_e4

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2000 年 13 巻 2 号 p. e5
発行日: 2000年
公開日: 2010/06/17

DOIhttps://doi.org/10.11286/jmr1988.13.2_e5

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