MACRO REVIEW
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20 巻, 1-2 号
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  • 藤村 久夫
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 3-8
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    筆者は過去のマクロレビューに「マクロエンジニアリングの概念(VOL.10, No.2 1998)」、「今だからこそマクロエンジニアリング(VOL.14, No.2 2001)」の2回にわたり、マクロエンジニアリングの考え方、理念を示してきた。 世界は1990年の東西ドイツの統合をはじめとした冷戦崩壊後、2001年の9.11アメリカ同時多発テロ事件を経て、以前の様な大きな意味の戦争はないものの、内紛、民族紛争等、人命を奪い合う残念な行為と行動が続いている。 その様な背景の中、基本的な見地から見ると、甚だしい経済成長、或いは経済的安定が継続し、かつ戦争のない安定した国々と、経済成長が進まず、或いは経済的不安定が継続し、いつも内紛等の戦闘状態により、国家が破壊され、国民的な存在が脅かされている不安定な国々の両極端に色分けされている現状が顕著に示されている。 ここに示す不安定な国々の国民は、もしかしたら長い歴史の育みの中で、「逆境に苛まれている」、との感性はなく、いつもこの様な状態、すなわち「戦いこそが、自分たちの生活の基盤」と考えているといっても過言ではない様な錯覚に陥る雰囲気すらある。これらの事実、事象はなぜ生じているのであろうか。もともと人間は基本的にある範囲で平等であり、基本的なある範囲で差別されることなく、かつ、基本的に平和に暮らすことが前提で誕生しているはずである。それにも拘わらず、なぜ、この様な状況が発生しているのであろうか。 係る観点から、筆者は過去の2論文を再度見直し、一般的にいわれている「エンジニアリング」の定義と比較しながら、改めて、正に世の中が必要としているマクロエンジニアリングの概念の変遷と、その理念に基づくアクションプログラムの実行について言及、検証してみる。
  • 角田 晋也, 北見 辰男, 町田 道彦, 玉山 昌顕
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 9-15
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    シベリア鉄道は、シベリア・ランドブリッジ(SLB)の主軸的輸送手段である。日本側のSLB利用は低迷している。これは宣伝ほどにはトランジット・タイムが確保されず、価格面でもオール海運の方が割安であると認識されているからである。顧客が嫌う問題の多くは、コンテナ船がロシア港に到着した後、鉄道貨車に積み込まれるまでに発生している。シベリア鉄道利用活性化のためには、これらを改善し、総合輸送システムSLBが効率的に機能することを図らなくてはならない。日露両国の産業と関連地域経済活動活性化のため、総合的調査の実施を提言する。
  • 角田 晋也
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 17-20
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    東京程度の緯度で、夏季の晴天日に、鉛直な壁面が一日に受ける太陽エネルギーは東西面のほうが南面よりも大きい。水平面と45度の角度をなし、互いに直交する高反射面は直射日光を必ず上方へ反射するので、壁面をこのような蛇腹状の反射体で覆うことにより直射日光が地面を暖めないようにすることができる。このような蛇腹状反射体は下方からの光を下方に反射してしまうので、合わせ鏡にならないように都市計画レベルでの設計が必要である。都市のビルの壁面は大部分が規則的に4方向でそろっているので、合わせ鏡を避けるため、南~西に面した1面のみにこのような蛇腹状反射体を設置することを推奨する。また、屋上からの反射が隣のより高いビルの蛇腹状反射体に下方から入射することのないよう屋上も同様の蛇腹状反射体で覆うか、または、平面と45度の角度をなす高反射性の屋根にすることを推奨する。
  • 木本 研一
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 23-28
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    エネルギーは利用するうえで貯蔵することは必要不可欠のことであるが、電力を貯蔵する場合には電力そのものとして貯蔵することは容易ではない。大量に長期貯蔵をすることよりは、比較的短期間に貯蔵してピークシフト、ピークシェービングに利用し、不安定な供給システムや負荷変動に対応する必要のある分野での利用が増加している。ここでは電力以外のいろいろな形でエネルギーを貯蔵して利用する技術についても言及する。
  • 仙台市と大阪市における事例研究
    戸敷 浩介, 劉 庭秀
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 29-40
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    1990年代半ば以降、容器包装、家電、自動車などの個別リサイクル法や循環型社会形成推進基本法(2000年制定)の整備が進められているが、リサイクル費用の増加、責任の所在の不明確さ、廃棄物の越境問題など、依然として課題も多く残っており、一般廃棄物の処理を担う自治体における廃棄物処理政策の方向性は定まっていない。一方、二酸化炭素排出量の低減という側面からごみ焼却による廃棄物発電の可能性に注目が集まっている。本研究では、ごみ発生の集中する大都市の代表的な事例を挙げて、環境負荷の低減に対する一般廃棄物のポテンシャルを推計し、大都市における一般廃棄物処理政策と廃棄物発電の関係とその方向性を探ることを目的としている。
  • 角田 晋也
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 41-45
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    内径が小さい油圧チューブなどを用いれば、海面での加圧を小さくしても、気体を海中深くに沈めることができる。この際にはヒートポンプの原理、つまり断熱圧縮により海中深くに熱源が発生する。この技術は、二酸化炭素の海洋・海底隔離や、海底メタンハイドレートの採取などに応用することが可能である。マグネシウム燃料では、海水を電解して得られるマグネシウムに水を反応させて水素と熱を得るが、その際に副産物として生成する酸化マグネシウムを二酸化炭素と反応させると発熱して炭酸マグネシウムとなる。炭酸マグネシウムは水に難溶性であり、比重が水よりも大きいので、海面に投棄するとほとんど溶けずに自重で沈む。また、僅かに海水に溶ける際には、pHを大きくするので、海底窪地に開放状態で貯留した二酸化炭素が海水中に溶解してpHを小さくする現象を緩和するのにも利用できる。
  • 藤田 慶喜
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 49-53
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
  • 安藤 詩緒
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 55-61
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は、Feder(1982)やRam(1986)が構築したモデルに基づいて、1995~2003年までの先進国と発展途上国の各パネルデータを用いて分析を行い、防衛支出と経済成長の因果関係を検証することである。近年、冷戦後の紛争の形態の変化とともに、各国は防衛政策の強化が求められる状況にある。実証分析の結果、先進国と発展途上国ともに、防衛支出の増大は、経済成長を微小ながらも上昇させることが確認された。この期間における軍事負担は、経済に対して大きなマイナスにはなっていない。
  • 木村 正信
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 63-66
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
  • 茂木 創
    2007 年 20 巻 1-2 号 p. 67-70
    発行日: 2007年
    公開日: 2009/08/07
    ジャーナル フリー
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