本研究の目的は，地域在住女性高齢者を対象に，Ｏ脚の有無に影響を及ぼす要因を明らかにし，身体機能との関連を検討することである。方法は，地域在住女性高齢者１１４ 名を解析対象にＯ脚の有無を判定し，体格や身体組成，筋力，立位バランス，歩行速度などの身体機能を比較した。大腿骨内側上顆間距離が３０mm 以上のＯ脚群5３名と２０mm 未満の非Ｏ脚群6１名の値を比較した結果，骨格筋量，大腿四頭筋筋力，30秒椅子立ち上がりテスト，片足立ち保持時間，最大歩行速度，Timed Up & Go Test に有意差が認められ，いずれもＯ脚群の値が非Ｏ脚群の値より劣っていた。年齢，Body Mass Index，体脂肪率，握力，通常歩行速度に有意差は認められなかった。さらにロジスティック回帰分析の結果，Ｏ脚の有無に影響を及ぼす要因として抽出されたのは骨格筋量と大腿四頭筋筋力の２項目であった。これらの結果から，地域在住女性高齢者における骨格筋量と大腿四頭筋筋力の低下はＯ脚を引き起こし，さらにＯ脚は立位バランスや歩行能力の低下に繋がる可能性が示された。

本研究では，椅子立ち上がり（sit-to-stand：STS）動作時の体幹前傾角度および地面反力変数からSTS 反応時間への影響因子を明らかにすることを目的とした。被験者は健常な若年女性3０名（２０. １ ± １. ０歳）を対象とした。STS 反応時間測定は光刺激の認知後にSTS 動作を行う課題とし，体幹前傾角度および地面反力変数（最大値体重比，地面反力立ち上がり率，足圧中心移動距離，体幹前傾時間（Ｔ０），地面反力増加時間（Ｔ１），立ち上がり動作時間（Ｔ２））を評価した。その結果，体幹前傾角度およびＴ０，Ｔ１，Ｔ２がSTS 反応時間と有意な関連を示した。また，STS 反応時間を従属変数，年齢，BMI，体幹前傾角度，Ｔ０，Ｔ１，Ｔ２を独立変数とした重回帰分析を行ったところ，Ｔ１のみがSTS 反応時間の有意な影響因子として抽出された。以上のことから，地面反力変数の中でもＴ１に着目することで敏捷性であるSTS 反応時間を評価できる可能性が示唆された。

目的：パーキンソン病（以下，PD）患者における，トレッドミル歩行と部分免荷トレッドミル歩行時の歩行周期と両側の股関節，膝関節及び足関節の関節角度を比較した。 方法：健常者１０名，PD 患者7 名（解析対象は５名）に対し，免荷装置（SPIDER）を用いて，ポータブル3 次元動作解析装置（MYOMOTION）を使用し，免荷条件と非免荷条件の各歩行周期割合と下肢角度データを計測した。結果：健常者は条件間で有意差はなかったが，PD 患者は非免荷条件と比較して，免荷条件で立脚期の割合が減少し，遊脚期の割合が増加した（p ＜０. ０５）。さらにPD 患者では同時支持期が減少した（p ＜０. ０５）。結論：PD 患者に部分免荷トレッドミル歩行は同時支持期割合を減少させ，歩幅増大の一要因である可能性が示唆された。

本研究の目的は，若年健常成人において座位での股関節開排筋力（Strength of the Muscles in Hip Abduction with Flexion: SMHAF）の再現性と妥当性を検討することである。若年健常者34名（男性15名，女性19名）を対象とした。座位SMHAF の再現性について，テスト―再テスト法による級内相関係数を求めて検討した。座位SMHAF の妥当性については，男女別にピアソンの相関係数を求めて，臥位SMHAF，大腿四頭筋筋力との関係を検討した。座位SMHAF の再現性は級内相関係数0. 98と極めて高かった。また男女ともに，座位SMHAF と臥位SMHAF，大腿四頭筋筋力との間に有意な相関（p<0.05）が認められた。以上の結果から，座位SMHAF は，若年健常成人において再現性と妥当性に優れた下肢筋力の指標となる可能性が示された。

表情画像観察時の脳神経活動の変化は，対象者の精神心理状態を反映する指標となる可能性がある。本研究の目的は，地域在住高齢女性22名を対象として，乳幼児に対する心情の違いが，乳幼児の表情画像を観察時の脳神経活動に影響するのか検討することである。測定項目は，乳幼児に対する心情に関する質問紙，表情識別課題の正答率，表情画像を観察中の脳波とした。その結果，大半の対象者は乳幼児に対して好意的な心情を抱いており，すべての対象者は乳幼児の表情の違いを90% 以上の正答率で識別可能であった。 脳波解析の結果から，乳幼児に対する好意的な心情が高い群では，低い群に比べて，表情画像を観察時の楔前部のβ帯域神経活動値が有意に高かった（p<0.05）。以上から，地域在住高齢女性では，乳幼児の表情画像の観察時に，対象者の楔前部のβ帯域神経活動が高まり，その変化には対象者の乳幼児に対する心情が影響する可能性が示唆された。

【目的】本研究の目的は短期集中型通所サービスにおいて，運動介入による特定高齢者の運動機能向上に必要な期間を検討することである。 【対象と方法】当法人の短期集中型通所サービスの運動機能向上プログラムを６ヶ月間利用した特定高齢者37名を対象とし，握力，開眼片脚立位保持時間，5 ｍ歩行時間，Timed up & go test について利用開始時，介入3 ヶ月，介入６ヶ月の結果を後方視的に分析した。 【結果】握力，開眼片脚立位保持時間は介入効果の有効性が確認できなかった。5 m 歩行時間，Timed up & go test は利用開始時，介入3 ヶ月，介入６ヶ月と有意に速くなった。 しかしながら，介入3 ヶ月と介入６ヶ月には統計学的な有意差は確認できなかった。 【結論】本研究の結果から，短期集中型通所サービスの運動介入は3 ヶ月以内に5 ｍ歩行時間とTimed up &go test を指標とした運動機能を向上させる可能性を示唆した。