慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease; COPD）患者の心理特性について，病期の違いという観点から検討した。COPD 患者38名を対象とし，エゴグラムを用いてパーソナリティを評価して，Ⅰ期群とⅡ期群の差異について比較検討した。その結果，Ⅱ期群はⅠ期群と比べてFC（Free Child）が有意に低い値となり，病期が進行すると感情の表出性が乏しくなることが示唆された。また，病期を統合してCOPD 患者全体のパーソナリティを検討した結果，CP（Critical Parent）とNP（Nurturing Parent）が同程度に最高値となり，続いてA（Adult）とFC が同程度の値となり，AC（Adapted Child）が最も低い値を示した。COPD 患者のパーソナリティの特徴として，頑固さや自己への甘さが強まり，周囲の意見やアドバイスへの傾聴の姿勢を示しにくいことが示唆された。

要旨：本研究の目的は，幼児の重心動揺と歩行能力との関連を明らかにすることである。対象児45名（男児16名，女児29名）の重心動揺の測定と歩行分析を行った結果，重心動揺の指標とした総軌跡長と外周面積は，ともに通常歩行時の歩行率（総軌跡長r＝－0．421，外周面積r＝－0．347），立脚時間（それぞれr＝0．474，0．426），両脚支持時間（それぞれr＝0．398，0．346）の3項目と有意な相関が認められ，最速歩行時の歩行速度（それぞれr＝－0．469，－0．382），歩行率（それぞれr＝－0．388，－0．351），立脚時間（それぞれr ＝0．489，0．569），両脚支持時間（それぞれr＝0．556，0．653）の4項目と有意な相関が認められた。これらの結果から，幼児期の重心動揺と歩行は密接に関連しており，幼児に対する重心動揺計を用いた姿勢制御能の評価の重要性が示された。また，幼児の姿勢制御能を高めることで，歩行をはじめとする身体運動の発育支援が効果的に行える可能性が示された。

［目的］早期・初期変形性膝関節症患者における生活の質（QOL）に影響を及ぼす因子を明らかにすることを目的とした。［対象］早期・初期変形性膝関節症患者女性45名とした。［方法］日本版変形性膝関節症患者機能評価尺度（JKOM）と背景因子および身体機能の諸因子間の関係について，spearman の順位相関係数を用いて検討した。JKOM を従属変数，単相関分析の結果JKOM と有意な相関係数が認められた膝関節屈曲可動域および開眼片脚立位保持時間を独立変数として重回帰分析（ステップワイズ法）を実施した。［結果］JKOM 総得点に影響を及ぼす因子として膝関節屈曲可動域が抽出された（p ＜0．05）。［結語］早期・初期変形性膝関節症患者には膝関節屈曲可動域の維持，さらには改善を目的とした理学療法を実施し，膝関節屈曲可動域に対し重点的に治療を行っていくことが，進行の予防につながり，QOL の向上につながると考えられる。

［目的］45歳～64歳までの地域で生活する中年女性を対象に，ロコモティブシンドロームに該当する者が，どのような身体機能・身体特性を有するのかを検討することとした。［対象］45歳～64歳までの地域で自立して生活する中年期の女性24名とした。［方法］ロコモ度テストの他，身体機能評価5項目ならびに身体組成評価（骨密度・Body Mass Index（BMI）・Skeletal Muscle mass Index（SMI））を行った。対象者をロコモ群と非ロコモ群2群に分類し，それぞれの評価項目を比較した。［結果］24名のうち，ロコモ群は9 名であった。身体機能評価は，すべての項目で2群間に有意な差は認められなかった。一方，身体組成のうち，骨格筋量とSMI において2群間に有意な差が認められた。［考察］本研究の対象者は，運動機能低下はほとんど認められないが，すでに筋量低下の徴候が認められた。中年期からロコモティブシンドローム啓発に努め，該当者に適切な運動指導を行うことの重要性が示唆された。

【目的】運動器疾患を罹患している中年者，前期高齢者，後期高齢者を対象に転倒恐怖感の相違について検討することで，転倒予防に対する一要因を見出すこととした。【方法】対象は運動器疾患を罹患している中年者，前期高齢者，後期高齢者の33名とした。Modified Falls Efficacy Scale により転倒恐怖感の測定を実施し，相違を分析した。【結果】後期高齢者の点数は中年者の点数よりも有意に少なく，転倒恐怖感が高かった。【結論】運動器疾患を罹患している後期高齢者には，転倒恐怖感が高いことを前提に運動療法を行う必要性がある。

Pain Neuroscience Education（PNE）は，慢性疼痛患者の疼痛や心理要因の改善に有効だが，理学療法と術後のPNE の併用効果は不明である。本研究の目的は，高位脛骨骨切り術（以下，HTO）患者に対し術後早期から理学療法士が提供するPNE の取り組みを報告することである。 対象は，HTO 施行予定の50歳以上の変形性膝関節症患者32名（年齢64．6±7．7歳，女性 68．8％）とした。介入は，理学療法と理学療法士による小冊子を用いた術後早期からのPNE を術後1週目より週1～2回，計5セッションを集団療法にて実施した。 主要アウトカムは安静時と歩行時の疼痛（Numerical Rating Scale：NRS），副次アウトカムはPain Catastrophizing Scale（PCS），Pain Self-Efficacy Questionnaire（PSEQ），膝伸展筋力と10m 歩行時間とし，術前と術後5週の比較を対応のあるt 検定で分析し，平均値と標準偏差から効果量（d）を求めた。 術後5週で有意な改善は，安静時痛（d＝0．49），歩行時痛（d＝1．28），PCS（d＝1．05），PSEQ（d＝0．47）で認めたが，膝伸展筋力と10m 歩行時間では認めなかった。今後，対 照群を設定し検討する必要がある。

本研究は，足趾把持バー付きルームシューズが施設入所後期高齢者の身体機能や歩行能力に及ぼす効果を検討した。対象は施設入所後期高齢者8名であり，介入の効果検証にはベースライン期間（A）とそれに続く介入期間（B）を各4週間設定し，その測定値を比較するAB デザインを採用した。一般的なルームシューズで生活してもらったベースライン期間と比較し，介入後には歩行率の有意な向上と立脚期時間の短縮が認められ，歩行速度が有意に高まった。これらの知見から，足趾把持バー付きルームシューズは，施設入所後期高齢者の歩行能力を改善させる可能性が示された。