【目的】「もしも」のときの医療・ケアにおける話し合い行動意図尺度の信頼性と妥当性を検討した．【方法】計画的行動理論を参考に項目を作成した．Item-Level Content Validity Index（I-CVI）による内容的妥当性の検討，予備テストを経て原案とした．関東地方の20～79歳の一般人（n=860）を対象に横断的調査および1週間後の再テスト（n=665）をWebにて実施した．尺度の項目分析および信頼性係数（級内相関係数，クロンバックα係数）の算出，構成概念妥当性，併存妥当性を検討した．【結果】探索的因子分析にて6因子（結果評価，影響感，コントロール信念，遵守意思，規範信念，行動信念）が確認された．尺度全体のα係数は0.96，既知集団妥当性による効果量，併存妥当性による相関係数は中程度であった．【結論】本尺度の信頼性と妥当性は概ね確認された．

【目的】終末期がん患者の呼吸困難に対してオピオイドのみではコントロールが難しくミダゾラムの併用を必要とした要因を検討した．【方法】2019年4月から2021年7月に当院で呼吸困難緩和目的にオピオイド注射剤を導入したがん患者を抽出し，オピオイドのみ投与したオピオイド単独群，オピオイドにミダゾラムを併用したミダゾラム併用群に分類し後方視的に検討した．【結果】適格患者は107人で，オピオイド単独群85人（79.4%），ミダゾラム併用群22人（20.6%）であった．単変量解析では60歳未満（p=0.004）と男性（p=0.034），多変量解析では60歳未満（OR=5.34, 95%CI: 1.66–17.21; p=0.005）がミダゾラム併用と有意に関連していた．【結論】呼吸困難に対してオピオイドを使用したがん患者において60歳未満がミダゾラム併用に関連する因子であった．

現在のがん看護において，病期の進行に伴い化学療法継続かどうかの意思決定支援が課題である．本研究は外来化学療法室看護師が治療継続を再考する時期と判断する際の視点と行動を明らかにすることを目的に，看護師14名にフォーカスグループインタビューを実施し，内容分析の手法を参考に分析した．判断の視点は［患者の望む生き方が尊重されているか］［患者が望む日常生活を送れ，QOLが維持できるか］などの4カテゴリーが形成された．行動は［傾聴を重ね，患者の望む生き方が叶うよう，今後の治療への向き合い方を共に考え検討する］［適切な時期に治療中断への介入が行えるように，看護師間で協力する］などの3カテゴリーが形成された．外来化学療法室看護師は，臨床倫理の視点で日々の看護を行い，患者の望む生き方が尊重されているかを判断していた．また，タイミングを逃さず介入するために医療スタッフ間の連携を大切にしていることが示唆された．

【目的】緩和ケアの包括的な評価尺度であるIntegrated Palliative care Outcome Scale（IPOS）の非がん患者への適用を検討する．【方法】非がん患者と患者をケアする医療者, 各20名にIPOSの調査票へ回答してもらい，その調査票に対するコグニティブインタビューを行った．インタビュー内容は，質的分析手法である内容分析を用いて分析した．【結果】患者・医療者ともに約半数から9割がIPOSの全17項目に対して答えづらさやわかりにくさを感じなかったと回答し，表面的妥当性が確認された．また，分析結果を専門家で検討し，IPOSの内容的妥当性が確認され，非がん患者に特徴的なIPOSの項目も明らかになった．【結論】非がん患者に対するIPOSの表面的・内容的妥当性が確認され，IPOSは非がん患者の緩和ケアの包括的な評価ツールとして活用できることが明らかになった．

【緒言】肝転移・傍大動脈リンパ節転移を伴った食道がんによる腰背部痛の鑑別に，硬膜外ブロックが痛みの原因推定に有用であった症例を経験した．【症例】69歳男性，既往歴：腰椎椎間板ヘルニアの手術歴（20歳時）．食道がんの診断で経過観察中に腰背部痛を自覚，その後心窩部痛を併発した．MRIでL1/2, L2/3椎間板ヘルニアの所見を認めた．症状緩和および腰背部痛の原因を鑑別するためX線透視下にTh8/9より胸部硬膜外ブロックを施行した．鎮痛効果を確認後，神経破壊薬（無水エタノール）を用いた内臓神経ブロックを施行したところ，心窩部痛・腰背部痛は消失した．その後，4カ月間在宅療養を継続し，鎮痛剤を増量することなく，疼痛コントロール良好な状態で永眠された．【結論】胸椎レベルでの硬膜外ブロックを事前に施行し，除痛が得られたことから内臓神経由来の痛みであることが推察できた．同手技はその後の痛みの治療選択に有用であった．

本研究は，終末期の親の闘病から死別後の子どもとその家族のニーズや体験，看護師や多職種連携による支援について，国内文献から把握し今後の臨床現場で取り組む看護ケアに関する課題を明らかにすることを目的とした．医学中央雑誌Web版を用いて2022年11月の時点で可能な文献を検索した．結果は対象文献18件であり，配偶者と子どもの死別前のニーズ，配偶者と子どもの死別後の生活体験，終末期の親の病や死について子どもへの伝え方／説明，終末期の親をもつ子どもに対する看護師の関わり，終末期の親を看取る子どもへの看護介入，多職種との連携の六つのカテゴリーに分類された．結果，子どもを家族の一員として認識し，年齢や発達段階に応じた病状説明の必要性が示唆された．また子どもへの継続支援に，学校や外部機関との連携が重要であった．さらに看護師は経験や学習を積み，子どもとその家族への具体的な体制整備が課題となる．

【目的】進行性疾患患者の呼吸困難に対する高流量鼻カニュラ酸素療法（HFNC）の有効性を検討する．【方法】MEDLINE, Cochrane Library, EMBASE, 医中誌Webを用いて文献検索を行った．適格基準は，呼吸困難に対するHFNCの効果を評価した無作為化比較試験であること，18歳以上の低酸素血症を伴う進行性疾患患者を対象としていること，対照群が通常の酸素療法もしくは非侵襲的陽圧換気であるもの，とした．集中治療室患者，人工呼吸器からの離脱後は除外とした．【結果】6件が採用された．短期介入を検討した2件で，HFNC有効1件，通常酸素有効1件であった．長期介入を検討した2件で，HFNC有効1件，有意差なし1件であった．運動負荷時の介入を検討した2件で，HFNC有効1件，有意差なし1件であった．【結論】低酸素血症を伴う進行性疾患患者の呼吸困難に対してHFNCは有効である可能性がある．

緩和的放射線治療は，適切に施行することで患者のQuality of Life（QOL）向上に寄与する．緩和的放射線治療の有用性の認知は進んできてはいるが，在宅医療機関からの緩和的放射線治療のニーズはまだ満たされていない．在宅療養中の患者が緩和的放射線治療を受けることでQOLが向上することはあるが，画像診断検査を行うことが難しい在宅診療の現場では，緩和的放射線治療の適応を判断することは困難である．また，在宅療養中の患者は全身状態が悪いことが多く，頻回の通院は難しいうえにその移動手段にも制限がある．そのような環境の中，われわれは在宅診療所と協力し，緩和的放射線治療を提供する活動を行ってきたので一部の症例とともに報告する．

本研究は，小児専門病院の緩和ケアチームが院内コンサルテーションを開始する前後で院内スタッフの緩和ケアに対する困難感の変化を明らかにすることを目的に行った．5領域21項目で構成される困難感に関する自記式質問紙を用い，2015年に開始前，3年後に開始後調査を実施した．開始前は222名（回収率70.9%），開始後は384名（回収率87.3%）から回答を得た．回答者の7割以上が看護師・助産師であった．全職種では，“苦痛症状の緩和”，“看取りの際の家族ケア”，“自分自身や周囲のスタッフが感じる不全感や喪失感に対する支援”の3項目で困難感の有意な減少が認められた．介入した部署の看護師・助産師の困難感は6項目で有意な減少を認めた．緩和ケアチームが介入した16件中11件が疼痛コントロール難渋例の2名の患者への複数回の介入依頼であり，コンサルテーション活動が看護師・助産師の困難感の減少に寄与したと推察する．

ホスピス・緩和ケアで培われたスピリチュアルケアの本質を，子どもたちに伝えることを目的に，「折れない心を育てるいのちの授業プロジェクト（OKプロジェクト）」を2018年より開始した．教材開発，講師養成を行い，授業を行った．2023年9月までに，認定講師は189人となり，いのちの授業は，延べ720回（小学校202, 中学校88, 高校25, 大学・専門学校78, その他327），参加者53,360人の実績であった．授業後の感想（自由記載）から，自己肯定が強まり，他者への思いやりが生まれる内容が多く寄せられた．認定講師向けのフォローアップとして，認定講師同士の学び合う場を定期的にオンラインで開催し，プレゼンテーションの練習，フィードバックできる環境を整えた．折れない心を育てるいのちの授業は，解決が難しい苦しみを抱えた子どもが穏やかさを取り戻し，コンパッション・コミュニティの実現に近づける可能性がある．

COVID-19の流行による面会制限は緩和ケア病棟においても例外ではなく，患者と家族は分断を余儀なくされてきた．済生会宇都宮病院では，2023年7月，感染対策を徹底したうえで緩和ケア病棟での面会制限を解除し，それに伴い，制限解除の前後2カ月間の在棟患者数・年齢・在棟日数・在宅復帰率，COVID-19患者の発生，面会者の続柄および滞在時間，病床利用率を調査した．調査期間に80名の患者が在棟したが，COVID-19患者は認めず，面会者からの面会後の感染報告もなかった．制限解除後2カ月間の1回あたりの滞在時間の中央値は83分，面会者の続柄は親族が89%を占めた．制限解除決定前2カ月間の病床利用率の平均は45%であったが，制限解除後2カ月間は76%で，流行以前の水準に回復した．感染対策を徹底することにより，COVID-19の発生を増やすことなく，PCUにおける面会制限を解除できる可能性が見出された．