【背景】国内の実臨床でのアドバンス・ケア・プランニング（ACP）の実践の度合いや阻害因子は明らかでない．本研究の目的は，医師におけるACPの実践の度合いを明らかにし，実践の阻害因子を探索することである．【方法】地域の基幹病院（934床）の医師対象に質問紙調査を行い，ACPに関する実践，認知，考えを尋ねた．ACPを実践していない要因を同定するため，二項ロジスティック解析を行った．【結果】186 名中90名（48%）が回答し，ACPを実践していたのは42名（46%；95%信頼区間37-57%）だった．「実践していない」ことに影響する独立因子として，ACPの認知の欠如に加え，リソース・時間の欠如や実践に労力がかるという考えが含まれた．【結語】ACPを実践していた医師は半数に満たなかった．今後，ACPの認知度の向上，実践のための時間・労力の確保等勤務面の見直しが求められる．

【目的】医療現場において，意思決定が困難である高齢者のがん治療事例の特徴と，医師による対応について探索的に明らかにする．【方法】腫瘍内科の医師7名に対してインタビューを実施した．調査項目は，意思決定困難な事例やその対応，意思決定支援に関することである．逐語記録をもとにカテゴリー分析を行った．【結果】まず，意思決定困難な事例は，認知機能・身体機能を含む［患者要因］と，周囲の状態である［環境要因］の二つに大別された．前者はさらに特性要因と疾病・加齢による要因に分けられる．次に，医師の対応は，［アセスメント］と［対応スキル］，および［環境対応］の3カテゴリーとなった．【考察】患者への情報提供のために，患者要因や環境要因のアセスメントを行ったうえで，それぞれに対応するスキルを発揮する必要がある．具体的なスキルとしては，患者に応じた説明，目標の立案，ナッジを使うことが挙げられた．

【目的】本研究の目的は，がん患者の緩和ケア開始時期の認識と関連要因を明らかにすることである．【方法】がん診療連携拠点病院に入院･通院中のがん患者を対象に無記名自記式質問紙調査を行った．個人属性，がん･治療状況，緩和ケア開始時期の認識，緩和ケアの認知や提供状況を調査し，ロジスティック回帰分析を行った．【結果】3,622名のうち1,981名（54.7％）の回答を得た．1,187名（59.9%）が早期から，414名（20.9%）が終末期からの緩和ケアの認識であった．症状への対応あり（vs.該当なし，OR=0.56），再発･転移あり（vs.なし，OR=1.44），40代以下（vs.70代以上，OR=1.67）は終末期からの緩和ケアの認識と有意に関係した．【考察】症状への対応が必要となる前から緩和ケアの普及啓発を行うことが早期からの緩和ケアの認識を促進する可能性がある．

【目的】スピリチュアルケア（SPC）の実践力の習得を目的とした研修の医師での効果を測る．【方法】自記式質問法により，教育介入前，直後，3カ月後，6カ月後に測定．【結果】医師30名が研修を修了．すべての主要評価項目が有意に改善し，その効果は介入6カ月間持続（すべてP=0.0001）．スピリチュアルペイン（SPP）を訴える患者とのコミュニケーションの自信が高まり（6カ月後の効果量（Effect Size=1.3），SPCの実践の自己評価が高まり（ES=1.2），SPPを訴えられたときの無力感が軽減し（ES=0.8），SPCの経験を肯定的に捉えるようになり（ES=0.8），SPPを訴える患者にすすんで関わりたいと思うようになった（ES=0.4）．96〜100％の医師が，SPCの概念理解と実際にSPCの方法を知ることについて本研修が「とても役に立った」または「役に立った」と評価した．

【目的】単一施設（A大学）で評価を行ってきた終末期ケアシミュレーションを，異なる教育環境（B大学）の看護大学生に実施し，振返りを通して評価する．【方法】終末期ケアシミュレーション実施後，参加者に振返り用紙への自由な回答を求め，内容分析を行った．【結果】参加者は12名であった．振返り内容は，13個のカテゴリー：看護に関する自己の理解，看護に関する自己の肯定的見通しの実感，コミュニケーションに関する知の獲得，終末期に関する知の獲得，学習機会の取得，デブリーフィングによる効果の実感，看護に関する自己の肯定的変化，看護の知の獲得，リアリティの実感，教員の関わりに対する評価，実施方法への評価，場の雰囲気に対する評価，経験への評価に集約された．【考察・結論】終末期ケアシミュレーション参加者は，教育環境にかかわらず，同様の学習経験を得ることが期待できる．

【目的】がん対策推進基本計画の改定で緩和ケア研修会の開催方法が変更され，対象が医師以外にも拡大された．本研究の目的は，新指針緩和ケア研修会の教育効果を受講生の自己評価により検証することである．【方法】2018年度に新指針緩和ケア研修会を修了したすべての受講生を対象とし，研修開始時と修了時の緩和ケアの知識（PEACE-Q）および緩和ケアの困難感（PCDS）のスコアを比較した．【結果】11,124名が研修会を修了した．研修開始時と修了時を比較すると，PEACE-Qは24.1から30.0と上昇（p<0.0001），PCDSは45.2から39.2へと低下した（p<0.0001）．職種ごとの解析でも同様の結果であった．【結論】新指針緩和ケア研修会でも，研修会修了時に緩和ケアの知識は向上し，困難感は低下していた．職種ごとの解析でも同様の結果であり，本研修会の教育効果は職種によらず認められることが示唆された．

【目的】進行がん患者の遺族からみた多剤併用の状況と内服負担に関する体験や認識を明らかにする．【方法】がん患者の遺族303名に自記式質問票を郵送し，回答を得た．1回6錠以上の内服を多剤併用群，1回6錠未満の内服を非多剤併用群とし，内服負担や体験，認識について単変量解析を行った．102名の結果を解析した（有効回答率33.7%）．【結果】多剤併用群（65名）は，非多剤併用群（37名）よりも遺族が患者の内服負担を感じた割合が高値であった（43.1% vs 10.8%，p<0.01）．内服負担が少ない服用方法としては，現状よりも1回の服用錠剤数を減らしたいと希望していた．多剤併用群の遺族は，内服薬が多いことの懸念が強く，医療者からの内服薬に関する説明や相談できる医療者を希望していた．【結論】医療者は，服薬状況の確認とともに薬に関する家族の懸念についても十分に配慮する必要があることが示唆された．

肝腫瘍に対する緩和照射はその有用性を示唆する研究が散見されるものの，本邦では症例報告すら乏しい状況である．本研究の目的は，肝腫瘍由来の疼痛に対する緩和照射の効果を明らかにすることである．2014年12月から2016年11月の間に都立駒込病院で，原発性もしくは転移性肝腫瘍が原因と考えられる疼痛に対して肝臓への緩和照射を行った症例を後方視的に検討した．計15症例が8Gy1分割の緩和照射を受けており，照射前後で疼痛のNumeric Rating Scale（NRS）を評価していた12例全例で低下を認めた．Grade 3以上の急性期有害事象はみられなかった．肝腫瘍由来の疼痛に対する緩和照射は，症状の緩和に有効で忍容性もある可能性が示唆された．

研究目的は，遠隔看護によるがん疼痛モニタリングシステムのパイロットユーザビリティ評価である．方法は，外来進行がん患者と医療者各10名にシステム使用後にWeb Usability Scale（WUS）と自由記述を用い評価した．WUSの7項目中「構成のわかりやすさ」および「内容の信頼性」がよい評価を得られ，「操作のわかりやすさ」，「見やすさ」，「反応性」，「役立ち感」，「好感度」はよい評価を得られなかった．自由記述では，システムはがん疼痛セルフマネジメントを高める評価，運用拡大への要望と社会面への課題が示された．患者のユーザビリティ改善が課題であり，効果検証では十分なオリエンテーションが必要である．

【目的】悪性胸膜中皮腫患者の緩和ケア病棟入院時における早期死亡予後予測因子を後ろ向きに検討する．【方法】2016年1月から2018年4月までに当院緩和ケア病棟で死亡した12例の悪性中皮腫患者を先行研究にならい，入院から死亡までの期間別に，A群：13日以内，B群：14日以上55日以内，C群：56日以上に分類し検討した．【結果】各群の症例数は，A群5例，B群5例，C群2例であった．血痰はA群のみ40％にみられ，A群では全例酸素吸入を必要とした．C群にみられなかった因子のうち，嚥下困難および両側病変がA群で80％，B群で60％に，肺炎がA群で60％，B群で20％にみられた．【結論】症例数が少ない予備的な研究であるが，血痰，嚥下困難，両側病変，肺炎，酸素吸入が，悪性胸膜中皮腫患者の緩和ケア病棟入院時における早期死亡の予後予測因子である可能性が示唆された．

【緒言】終末期がん患者に対して，痙攣発作の治療を目的とした抗痙攣薬の使用は臨床現場において稀でなく，経口および静脈投与不可能な症例への治療選択が求められることは少なくない．われわれは終末期がん患者で末梢血管の確保ができない症例に対してレベチラセタム（LEV）注を皮下注射した症例を3例経験したため報告する．【症例】3症例の年齢は83，75，82歳で，LEV皮下注射の投与時期は予後1カ月程度であった．3例ともLEVを点滴静脈から皮下へ投与経路変更した事例である．LEV皮下注射の実施後，痙攣の増悪や注射部位反応，その他の有害事象は確認できなかった．【考察】末梢血管確保の不可能な終末期がん患者においてLEVの皮下注射は痙攣発作の治療の選択肢の一つとなり得ると考える．

【緒言】緩和的放射線療法を含む集学的な加療により長期間放置され巨大化し自壊した頭部脂腺がんの局所コントロールができ，ADLが大幅に改善した1例を経験したので報告する．【症例】退職し独居，家族とも疎遠であり，社会的孤立がある48歳男性．3年前に頭部腫瘍を自覚した．近医に受診したが診断が得られず，その後放置していた．その後巨大化し，疼痛，滲出液が増悪し体動困難となり救急搬送された．頭頂部に最大径30 cmの腫瘤を認め，手術不能な脂腺がんと判断された．全身管理とともに計27 Gy/9 Frの緩和的放射線療法をしたところ腫瘍は2/3程度に縮小し，疼痛も改善，滲出液の減少も認め，外出することも可能となった．【考察】手術不能な巨大頭部脂腺がんであっても緩和的放射線療法を含む集学的加療で局所コントロール，症状緩和をし得る．

【目的】卵巣がん患者のセクシュアリティに関する先行研究の動向と今後の課題を明らかにする．【方法】PubMed，CINAHL，医学中央雑誌Web版を用いて2000年以降に公表された文献を検討した．【結果】分析対象は30文献で，国内文献は含まれなかった．研究内容は「性機能障害の実態と影響要因」「性行為の実態と影響要因」「パートナーとの関係性と影響要因」「性的魅力・ボディイメージの変化と影響要因」「セクシュアリティに関する患者のニーズとケア」に分類された．【考察】卵巣がんは婦人科がんの一種とされ，独自性に焦点をあてた研究は十分でない．卵巣がん診断と治療によるセクシュアリティへの影響はあらゆる患者に長期的に生じる可能性があることから，セクシュアリティを包括的に捉えたケアの必要性が示唆された．今後は，日本の卵巣がん患者の現状を踏まえた看護援助の検討が必要である．

緩和ケアの均てん化が求められているが，専門家不在の地域での普及方法は検証が少なく，本邦においても緩和ケアの専門家によるアウトリーチが期待されている．本研究の目的は，緩和ケアの専門家が不在な地域での緩和ケアアウトリーチの介入点を検討することである．宮城県登米市の訪問看護師を対象に，緩和ケアに関する困難感，自信・意欲，実践についてリッカート法でアンケート調査を行い，5カ所の訪問看護ステーションの看護師39名が回答した．困難感は「症状緩和」，「医療者間コミュニケーション」で高かった．自信が低く，意欲は高い傾向であり，とくに自信の低い項目は「医師とのコミュニケーション」，「スタッフの支援」であった．また「往診医や主治医との連携」，「ヘルパーとの連携」で実践度が低かった．これらの結果から，地域の「顔の見える関係」を強化し，訪問看護師の自信を高める関わりが，緩和ケアアウトリーチにおいて有効と考えられた．

【背景と目的】国内外を通し苦痛のスクリーニングの効果を検証した研究は少ない．今回兵庫県立尼崎総合医療センターにて化学療法導入時にスクリーニングを実施し，緩和ケア介入件数が増加するかを検討した．【方法】2018年2月から2019年1月に化学療法同意書を発行された患者を対象にスクリーニングを実施した．回帰不連続デザインを用いて導入前後の緩和ケアチーム介入件数の変化を評価した．スクリーニング回収率を算出し，回収に影響した因子についてロジスティック回帰分析にて評価した．【結果】チーム介入件数の変化の推定値は3.32件/月（95％CI: −3.19〜9.82）であった．回収率は月平均35.2（±7.94）%であり，回収有に関して診療科による差がみられた．【結論】当院で導入したスクリーニングでは緩和ケア介入件数の有意な増加は得られなかった．