頭頸部同時化学放射線療法が引き起こす重篤な口腔咽頭粘膜炎に対する強オピオイド鎮痛薬は疼痛が改善したら速やかに終了すべきであるが，使用期間は患者個々で異なる．そこで，本研究では適正使用の観点から，頭頸部癌患者46例を対象に検討を行った．その結果，治療後の強オピオイド鎮痛薬の漸減期間中央値は30日であった．患者背景と強オピオイド鎮痛薬投与期間の関連を調べたところ，施行した化学療法によって有意差がみられ（TPF vs. S-1 vs. Cmab, 35.0 vs. 44.1 vs. 180.7, p≤0.001），セツキシマブ使用が強オピオイド鎮痛薬投与期間長期化の要因となることが示唆された．漸減の経過において身体依存やせん妄等の症状はみられなかった．患者背景把握や化学療法選択の段階から，強オピオイド鎮痛薬の使用が長期化する可能性について評価し，治療終了後の疼痛状況に応じて減量や中止を検討することが重要である．

Integrated Care Pathway（ICP）はEnd-of-Life（EOL）ケアの質向上の目的で用いられるケア計画で高齢者ケア施設のEOLケアに有用と考えられる。しかしICPによる介入のアウトカム指標や構成要素は明らかになっていない．PubMed，CINAHL，Cochrane Library，PsycINFO，医学中央雑誌とハンドサーチによるスコーピングレビューを行った．高齢者ケア施設でのEOLケアのICPに関する介入・実装研究の文献検索を行い13件が選定基準を満たした．構成要素は書式，EOLケア／ICPの教育，エキスパートによるサポート，定期的なカンファレンスだった．介入の結果，病院搬送の減少や医療・介護従事者のEOLケアの自信向上が示された．特定された構成要素を参考に施設特性を踏まえてICPを開発し，より厳密なデザインの介入・実装研究により効果を検討することが望ましい．

【目的】終末期がん患者の血液データとPalliative Performance Scale（PPS）の推移を探索した．【方法】2016年1月〜12月に小牧市民病院緩和ケア科が介入後に死亡したすべての成人固形がん患者の，死亡前12週間以内で抗がん治療から2週間以上経過した血液データと，採血日のPPSを，後ろ向きに抽出し，各週の平均値の推移を探索した．【結果】204人，1157回の血液データを得た（平均年齢70.9歳，女性44.1%）．アルブミンは死亡12週前，C反応蛋白は5週前より減少・増加し，白血球数とリンパ球数は5週前より増加・減少し，ビリルビンとクレアチニンは3週前より急増し，カリウムは1週間前より増加した．PPSは死亡4週前から減少した．【考察】栄養や炎症の指標，白血球数の悪化はPPSの悪化に先行し，臓器障害やPPSの低下をきたすと予後週単位と予想された．

緩和ケア開始後の早期死亡に関する予測因子研究はあるが，入院時に長期の生存期間を予測するモデルや予測因子に関する報告はない．31日以上あるいは61日以上の長期入院に関連する予測因子解析を探索的に行った．また終末期症状（がん性疼痛，せん妄，悪心・嘔吐，倦怠感，呼吸困難感）と終末期治療（平均輸液量，持続的鎮静，平均オピオイド使用量）について長期入院群と非長期入院群とで比較した．31日以上長期入院群においては性別（オッズ比0.502），意識レベル（オッズ比0.258），補正カルシウム値（オッズ比0.559）が統計学的に有意であった．61日以上長期入院に対する予測因子解析では血清CRP値（オッズ比0.254）において統計学的な有意差を認めた．終末期症状・治療において31日以上長期入院の有無では倦怠感と平均輸液量が統計学的に有意に少なかった．61日以上長期入院の有無では差はみられなかった．

【目的】全国の緩和ケア病棟における看護師のターミナルケア態度の関連要因を明らかにする．【方法】病棟看護管理者103名，看護師1,671名への自記式質問紙調査．【結果】看護管理者93名，看護師1,112名（有効回答率90.3, 66.5％）を分析．ターミナルケア態度の下位尺度の死にゆく患者へのケアの前向きさ，患者・家族中心のケアの認識の高さは緩和ケア病棟への配属希望（β=0.159, β=0.131, p<0.01）が関連した．ケアの前向きさは，緩和ケア病棟経験年数（β=0.125, p<0.01）, 基本的緩和ケアの研修の修了（β=0.065, p<0.05）等10因子，認識の高さは，患者・家族の創作活動支援（β=0.114, p<0.01）等4つが関連した．【結論】前向きなターミナルケア態度を涵養するための，基本を礎にした経験の蓄積と支持的教育，充実した緩和ケア病棟体制の重要性が示唆された．

本研究の目的は，著者らが作成した，看取りの時期にある小児がんの子どもをもつ家族向けのパンフレットの使用可能性を，量的・質的双方の視点から検討することである．小児がんに携わる医療者267名に質問紙を配布し，76名(28％)が回答した．回答者の93％がパンフレットを「使いたい」と回答し，86％が家族に実際に｢使える｣と答えた．自由記述では，使用の利点として【言葉にすることが難しい部分のコミュニケーションが図れる】【家族が理解しやすい】【家族のタイミングで読める】【看取りの方向性がわかりやすくなる】，留意点として【渡すタイミング】【家族の受け入れ状況】【子どもの状況】【医療チームとしての方針】【家族・医療者の信頼関係】【医療者の使用に対する考え】【資料の分量】が示された．パンフレットは使用可能と考えられたが，個々に使用の利点や留意点を検討のうえ，専門家の支援がある状況での使用が必要である．

【目的】悪液質リスクの高い高齢進行がん患者に対して，初回化学療法導入時より栄養と運動を組み合わせたマルチモーダルな介入プログラムを開発した．本研究の目的は，その中の下肢筋力トレーニングの詳細と安全性および忍容性を報告することである．【方法】対象は，初回化学療法導入予定の70歳以上の進行非小細胞肺がんおよび進行膵がん患者30例とした．下肢筋力トレーニングは約8週間の在宅ベースプログラムとし，対象者別にトレーニング内容および負荷量を設定した．【結果】介入期間中の下肢筋力トレーニングの実施割合は91（69〜95）％であった．治療継続や日常生活に影響を及ぼすような有害事象発生はなく，介入前後で身体機能や活動量の有意な低下は認められなかった．【結論】悪液質リスクの高い高齢進行がん患者において，われわれが開発した下肢筋力トレーニングは高い実施割合を有し，身体機能や身体活動量の維持に寄与した可能性が示唆された．

乳がんの皮膚浸潤は出血や臭気を伴う滲出液のため，患者のQuality of Lifeを低下させる．局所処置療法としてMohsペーストや亜鉛華デンプン外用療法がある．Mohsペーストは正常組織の変性壊死による疼痛の有害作用があること，亜鉛華デンプン外用療法は止血・止臭効果が不十分という問題点がある．その問題点を改善した，紫雲膏・亜鉛華デンプン・メトロニダゾール（MNZ）療法の皮膚浸潤を伴う乳がん患者に対する，出血，臭気の緩和効果について報告する．症例は86歳女性．乳がんの皮膚浸潤に対して紫雲膏・亜鉛華デンプン・MNZ療法を行い，出血，感染兆候，臭気，滲出液，壊死組織が処置により客観的に改善し，ガーゼ交換の頻度は日に1回，処置は簡便であることが確認できた．紫雲膏・亜鉛華デンプン・MNZ療法は皮膚浸潤を伴う乳がん患者に対する，出血，臭気の緩和効果に有用で，従来の方法に加えて局所処置療法の一つになりうる可能性がある．

【目的】日本におけるアドバンスケアプランニング（ACP）に関する研究を統合的にレビューし，現状と課題を検討する．【方法】2011年1月～2017年11月の医学中央雑誌，CINAHL, MEDLINEを検索，日本のデータを用いた研究でSudoreら（2017）のACP定義に沿う論文を選定し，統合的レビューを行った．【結果】選定された39論文のうち，研究方法は基礎的記述研究が最も多く，終末期医療の希望や事前指示の調査が多かった．近年ではACPの実施方法に関する研究もみられたが，診療録調査では患者の価値やゴールを反映したものかが不明，介入研究では介入方法の詳細が不明確等の限界があった．【結論】日本におけるACP研究は萌芽期にある．研究の枠組みとなる日本に適したACPとは何かを医療者と社会が協働して明確に定義し，社会的実装を支援する検証可能な知識の蓄積に資する研究が求められる．