日本経営工学会論文誌

表紙

原稿種別: 表紙
2009 年 60 巻 2 号 p. Cover3-
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.Cover3

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目次

原稿種別: 表紙
2009 年 60 巻 2 号 p. Cover4-
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.Cover4

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CONTENTS

原稿種別: 目次
2009 年 60 巻 2 号 p. Toc2-
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.Toc2

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コンピテンシー評価とエニアグラムを用いたチームマネジメントシステムの構築

赤塚直之, 熊谷敏

原稿種別: 本文
2009 年 60 巻 2 号 p. 59-68
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.59

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本研究においては,個人の行動特性であるコンピテンシー評価と内面的評価であるエニアグラムを用いて実行可能なチームを編成するシステムを構築することを目的としている.チーム全体の能力を評価するためにチームコンピテンシーを新たに定義するとともに,システム評価を,操作性と性能の2側面で行った.操作性評価では,あらゆる組織の能力分布の組合せから,コンピテンシーポートフォリオを作成し,柔軟なチーム編成ができることを示した.性能評価は,コンピテンシー評価項目数ごとに実行可能なチームと,同数の最適なチームを求める処理時間を本システムで比較した.その結果,評価項目の増加に対しても,本システムを用いることで効率的にチーム編成ができることが実証された.

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市場の不確実性の大きさを考慮したSCM性能と経営成果との関連性分析

鈴木定省, 北村伸介, 圓川隆夫

原稿種別: 本文
2009 年 60 巻 2 号 p. 69-76
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.69

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本研究では,市場の不確実性をモデレータとし,SCM性能,およびSCM性能と経営成果間の関連性に与える影響を明らかにすることを目的とする.SCMロジスティクススコアカード(LSC)に基づく実際の企業データを用い,不確実性への対処必ずしも的確になされていない現状を明らかにし,その原因が,情報技術への高い依存傾向にあることを示す.同時に,経営成果との関連性を分析することにより,情報技術の活用はあくまで必要条件であることを統計的に実証する.

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品質特性が2つの正規分布の混合正規分布に従う場合の期待過剰損失の上限値を保証する計量選別型検査

森田麻衣子, 中瀬逸平, 有薗育生, 竹本康彦

原稿種別: 本文
2009 年 60 巻 2 号 p. 77-86
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.77

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従来の品質の評価基準とは別に,Taguchiは製品が与える損失として品質評価基準を定義している.最近,この損失基準による品質評価をもとに,検査後のロットの最大期待過剰損失の上限値を保証する計量選別型検査方式が提案されている.この計量選別型検査方式では,ロットの品質特性は単一の正規分布に従っていると想定されている.ここに,生産ラインが直列的に配置された工程により構成される場合,すべての製品は同一条件下で製造されるため,ロットの品質特性が単一の正規分布に従っていると想定することは妥当である.他方,ラインバランシングの概念に基づき,生産ラインの工程設計において各工程での作業時間は一般に平準化が図られる.この際,作業時間が長いボトルネック工程が存在する場合,その工程を複数のワークショップにより並列的に構成するよう生産ラインは設計されることが一般的であろう.このような並列工程を含む生産ラインからのロットの品質特性は,工程の並列化により,厳密には全く同一の分布に従うと想定できない状況も存在する.そこで,本研究では,最大期待過剰損失の上限値を保証する計量選別型検査方式の適用範囲の拡大を目指し,複数のワークショップによる並列工程を含む生産ラインで製造された製品ロットのように複数の品質特性の分布が混合する可能性のあるロットに関する品質保証方式について考察する.具体的には,その基礎研究として品質特性が2つの正規分布による混合正規分布に従う場合のロットにおいて,検査後のロットの最大期待過剰損失の上限値を保証する計量選別型検査方式を提案し,その有効性について検証する.

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顧客満足度に対する経済変数の影響とその構成品質要素による違い

フランクビョーン, 圓川隆夫, 大隈信孝

原稿種別: 本文
2009 年 60 巻 2 号 p. 87-94
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.87

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本論文は,耐久消費財の経年的な顧客満足度(CS値)に,株価に代表される景気感バイアスが存在することを指摘した先行研究を発展させ,さらに2004年,2007年の調査データを加えた上で,CS値への経済変数の影響として景気期待感と経済成長の因子がそれぞれ負と正の影響,そして景気期待感の方がより大きな影響を与えること,さらにそれが主に製品を構成する品質要素のうちで表層機能を介したCS値への影響によるものであるという仮説のもとで分析を行った.その結果,経済成長因子については必ずしも統計的有意な影響は確認できなかったが,景気期待感因子の強い負の影響,そしてそれが付加機能や嗜好性等の表層機能のCS値への影響を介したものであるという影響メカニズムの一端を実証でき,この結果を踏まえた企業努力を反映したCS値への補正方法を示唆した.

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脳性麻痺者のGUI画面でのマウスポインタ操作特性に関する一考察 : D/C比が移動および位置決めの時間値に与える影響について

西口宏美

原稿種別: 本文
2009 年 60 巻 2 号 p. 95-103
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.95

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脳性麻痺者においては,福祉工場などでGUI仕様のPCを用い,データ入力や文書作成・編集作業を業務として就労している事例が多くみられる。脳性麻痺者の上肢作業特性を考慮したGUI環境を提供することで,彼らの業務能力を一層向上させることができる。例えば,画面上におけるポインタの移動量に対する机上のポインティングデバイスの移動量の比であるD/C比を調整することにより,GUI画面上でのポインタ操作作業に要する時間値を最小化することが可能である。本研究においては,まずGUI画面上でのポインタの移動軌跡と速度波形をもとに「移動動作相」と「位置決め動作相」に分離し,各動作時間値を算出した。さらに,MTを最小にするD/C比が存在する要因について検討することを目的として,D/C比が各動作時間値に与える影響について検討した.その結果,D/Cの変化に対して移動動作時間値は線形的に変化することが,位置決め時間値はターゲットサイズやターゲット間距離により,2次曲線的あるいは線形的に変化することがわかった。

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ワーク・モチベーションとCSR評価 : ハーズバーグの動機付け衛生理論とCSR評価の関係性構築モデル

上原衛, 山下洋史, 大野高裕

原稿種別: 本文
2009 年 60 巻 2 号 p. 104-112
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.104

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現在,CSR(Corporate Social Responsibility:企業の社会的責任)を重視した企業経営が注目されている.企業を取り巻くステークホルダー(利害関係者)が企業の持続可能性(サスティナビリティー)を視野に入れたCSRを重視した視点から,企業経営のあり方を求め始めており,企業は企業価値向上に向けてCSRに取り組み始めている.また,従業員が働きがいを持って仕事に従事すればその企業のCSRを向上させることができ,一方,CSRを果たしている企業の従業員はCSRに対する意識も高く,ワーク・モチベーションも一層高くなるという正のスパイラルの関係に注目し,本業を通じて社会貢献を行いCSRを果たそうと努力している企業もある.本研究では,ハーズバーグの動機付け衛生理論に基づき,動機付け要因(M因子)追求者と衛生要因(H因子)追求者の違いによって.CSR評価における自社の積極的な施策や戦略である「攻め(Aggressive Criteria)」の評価と自社の内部管理体制やリスク管理体制の「守り(Defensive Criteria)」の評価に差が現れるという視点に注目し,組織内部者のワーク・モチベーションと自社のCSR評価との関係性を簡潔かつ分かりやすく表現するための新たなモデルを提示する.

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メモランダム

原稿種別: 付録等
2009 年 60 巻 2 号 p. 113-115
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.113

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日本経営工学会論文執筆細則

原稿種別: 付録等
2009 年 60 巻 2 号 p. 116-118
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.116

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第30期役員

原稿種別: 付録等
2009 年 60 巻 2 号 p. App6-
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.App6

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日本経営工学会論文誌編集委員会(第29期)

原稿種別: 付録等
2009 年 60 巻 2 号 p. App7-
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.App7

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複写される方に

原稿種別: 付録等
2009 年 60 巻 2 号 p. App8-
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.App8

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奥付

原稿種別: 付録等
2009 年 60 巻 2 号 p. App9-
発行日: 2009/06/15
公開日: 2017/11/01

DOIhttps://doi.org/10.11221/jima.60.App9

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