近年外国人労働者や留学生は増加傾向にあり，多くの企業で外国人労働者の雇用ニーズが高まっている．本稿では，離職意思，役割ストレッサー，および組織的支援の構造化を目的として，日本国籍と中国国籍の大学生アルバイト従業員を対象に2母集団分析を行った．役割ストレッサーの構成概念である「仕事の量的負担」と「役割葛藤」が，職務満足の構成概念である「全般的満足感」に負の影響を与えること，「役割葛藤」と「全般的満足感」の影響間に「知覚された組織的支援」の負のモデレータ効果があることを示した．2国籍間に大きな違いは見られず，大学生アルバイト従業員の過剰な仕事量や職務の矛盾を調整することで，国籍を問わず離職意思を低減できることが新たな知見として得られた．

本研究はネットで情報を得てから主に実店舗で購入するO2O(Online to Offline)型消費者と，ネットで情報を得てから主にネットで購入するN2N型消費者の，意識や行動の差異を明らかにし，消費者をネットから実店舗に誘導する方策を実証的に提案することを目的とする．そのため，6つの仮説を提起し，消費者調査を行い，仮説を検証した．さらに消費者の購買プロセスを構造方程式モデリングによりモデル化した．その結果，O2O型消費者はN2N型消費者よりも，様々な商品・サービスに関心が高く，情報収集・発信の頻度が高く，買い物にスマートフォンなどを活用していることが明らかになった．最後に仮説検証結果と構築したモデルから実証的に，企業が消費者を実店舗に誘導する方策を提案した．

本研究では，生鮮食品のPOS（Point Of Sales：販売時点情報管理）データを用いて最適な値引き販売の開始時刻を求め，販売収益および廃棄率への効果を明らかにする．Feng and Gallego(1994) により導かれた総期待売り上げの最大化のための値引き時刻決定アルゴリズムを適用し，在庫量に依存する時間についての閾値型で与えられる値引き戦略を視覚的に示す．さらに，最適な割引価格についても数値的に検討する．その結果，現状の販売方法と比較し，約17.4%の収益改善効果が得られた．

本論文では，Takahagiらの現在の近接性を確保した将来の施設配置手法を拡張する形で既存施設の継続利用による将来の施設の代替を考慮して施設配置をする手法を新たに提案する．まず，1）現在の近接性を確保し全施設再配置手法を先行研究で検証されていた地域とは異なる人口分布である岐阜県高山市と特定の人口のみに需要がある施設である中学校を対象に適用対象を広げ手法の有効性を示す．次に，2）既存施設の継続利用による将来の施設の代替を考慮して施設配置をする手法を提案する．その後，1）同様岐阜県高山市の中学校に適用し，1）の全施設再配置した場合と2）の提案手法により得られる既存施設での代替も考慮した場合について，建替や増改築に関する延べ床面積で評価をする．さらに，2）の提案手法を，Takahagiらの先行研究で取り上げられている福島県いわき市の消防施設に対しても適用し同様に評価をする．その結果，提案手法は，全施設再配置に比べてもそれほど近接性を悪化させずに延べ床面積を削減できることを示唆した．