日本地域看護学会誌

居宅の壮年期生活保護受給者の健康関連QOLとその関連要因

富田早苗, 三徳和子

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 7-17
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_7

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目的:居宅の壮年期生活保護受給者の健康関連QOLに関連する要因を明らかにし,健康支援の充実に向けた方策を得ることである.方法:対象者は,居宅の壮年期生活保護受給者(40〜64歳)765人である.方法は,2010年10月現在,A県内21か所すべての社会福祉事務所を対象に依頼し,同意の得られた17か所に無記名自記式質問紙調査票を配布し,郵送にて回収した.調査内容は,健康関連QOL,健康行動ソーシャルサポート等である。健康関連QOLはSF-8を用い,性別に身体的サマリースコア(以下,PCS),精神的サマリースコア(以下,MCS)を従属変数とする重回帰分析を行った.結果:有効回答は246人(有効回答率32.2%),男性のPCSは41.7±7.8,MCSは43.1±8.5,女性のPCSは43.1±8.5,MCSは42.4±8.4であった.重回帰分析の結果,男性のPCSでは,「主観的健康感」「筋骨格系疾患の有無」が,MCSでは,「主観的健康感」「うつ病の有無」「睡眠による休養の有無」「市町村健康情報記載の理解の有無」が関連していた.女性のPCSでは,「年齢」「主観的健康感」「身体障害者手帳の有無」「睡眠による休養の有無」「健康教室参加の有無」が,MCSでは,「うつ病の有無」「毎日の野菜の摂取」「最近1か月のストレスの有無」が関連していた.結論:居宅の壮年期生活保護受給者の健康関連QOLは低く,特に男女ともうつ病の有無がMCSに関連していた.適切な市町村健康情報の提供,栄養,休養の支援が健康関連QOLの向上に必要と示唆された.

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認知症を有する人の退院支援ニーズ評価尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討

瀧上恵子, 田髙悦子, 臺有桂

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 18-26
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_18

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目的:認知症を有する人の退院後の生活上のニーズを包括的にアセスメントするための認知症退院支援ニーズ評価尺度を開発し,その信頼性と妥当性を検証する.方法:1)予備調査:文献レビューならびに認知症の人の家族介護者4人,地域包括支援センター専門職4人,研究者3人を対象にインタビューを実施し,暫定版尺度を作成した.2)本調査:A市の一般病院退院支援部署専門職200人,地域包括支援センター専門職492人,保健センター保健師90人を対象に無記人質問紙調査(郵送法)を実施し,暫定版尺度の信頼性と妥当性を検証のうえ,完成版尺度を確定した.結果:22項目4因子構造からなる認知症退院支援ニーズ評価尺度(第1因子:日常生活機能,第2因子:医療・介護サービス,第3因子:地域生活と社会交流,第4因子:家族機能と意向)が開発され,尺度全体のCronbach's αは0.897,下位尺度は0.696〜0.855であった.また尺度全体とCamberwell Assessment of Need for the ElderlyにおけるPearsonの相関係数は0.701(p<0.001)であった.考察:認知症退院支援ニーズ評価尺度は,認知症を有する人の退院後の生活上のニーズを包括的にアセスメントする信頼性と妥当性を有した尺度である.本尺度の活用による良質な退院支援体制の推進が望まれる.

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特定保健指導担当者のコンピテンシーを高める学習成果創出型プログラム実施による参加者の学習成果

岡田麻里, 岡本玲子, 小出恵子, 岩本里織

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 27-37
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_27

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目的:本研究の目的は,A市保健所の特定保健指導事業を担当する5人に,「保健師等のコンピテンシーを高める学習成果創出プログラム」を現場用に改編した「実践学習スキルアップコース(以下,プログラム)」を実施し,参加者の学習成果を明らかにすることである.方法:プログラム前後のアウトカム評価は,コンピテンシーを測定する3つの尺度を用い,Wilcoxonの符号付順位検定を行った.学びのプロセス評価にはグループ・セッション,電話個人面接の逐語録,観察メモ,メール,ワークシートの質的データを用い,内容分析を行った.結果:3つの尺度得点は,実施前よりも後の方が有意に上昇していた.質的データより抽出された参加者の学びのカテゴリーは,《「公衆衛生専門職である」自分の未熟さに気づく》《「公衆衛生専門職である」自分の学習課題を見いだす》《「公衆衛生専門職である」自分の学習目標を決定する》《目標に向けた学習課題に挑み保健指導の本質を捉え直す》《保健理論を応用し保健指導技術を修正/習得する》《専門職として日々自分を成長させる責任を確認する》《職場内での互いの学びを共有する支援関係と体制をつくる》であった.考察:カテゴリーは,学習課題の決定に向けて自分と向き合うリフレクションと学習成果の創出に向けた自分に挑みながらのリフレクションとして関係づけられた.今後特定保健指導担当者へのプログラムの活用の可能性とプログラムの課題が示唆された.

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熟練訪問看護師による侵襲的人工呼吸器装着者の在宅療養継続のための支援

深田恵美, 糸井和佳, 田髙悦子, 臺有桂, 河原智江, 田口理恵, 今松友紀

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 38-45
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_38

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目的:本研究の目的は,侵襲的人工呼吸器装着者の在宅療養を継続するための熟練訪問看護師の支援を記述することである.方法:本研究は質的記述的研究である.侵襲的人工呼吸器装着療養者を受け持つ訪問看護経験4年以上の訪問看護師7人を対象に半構成的面接法により,日ごろの支援ならびに支援の意味についてインタビューを行った.結果:侵襲的人工呼吸器装着者の在宅療養を継続するための熟練訪問看護師の支援として,10のコアカテゴリー(1)【身体が発するサインの見極め】,(2)【呼吸器ケアチームの動員と調整】,(3)【ひとりの人間としての介護者の理解】,(4)【自ら動けない身体と苦痛の緩和】,(5)【療養者と家族の主体性の尊重】,(6)【失われる機能を見越した意思確認】,(7)【療養者と家族の関係性の維持】,(8)【呼吸器装着に伴う葛藤の調整】,(9)【心の揺れへの寄り添い】,(10)【療養者本来の姿の実現】が抽出された.結論:侵襲的人工呼吸器装着者の在宅療養継続のための熟練訪問看護師の支援として,介護体制における教育的役割,療養者と家族の意思確認ならびに,家族間の関係性の調整を行うことが重要であると考えられた.

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福祉事務所における保健師の経済的困窮者の支援に用いる援助技術

丸谷美紀

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 46-54
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_46

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目的:福祉事務所で保健師が経済的困窮者に対して行つた個別援助,および個別援助以外の援助の内容を調査し,福祉事務所における保健師の経済的困窮者の支援に用いる援助技術を明らかにする.方法:4か所の福祉事務所で生活保護相談を担当する保健師4人(福祉事務所配属後,平均1年10か月勤務)に対し,半構成面接,ならびに個別相談以外の日常業務の参加観察を行い,「a.個別援助技術」「b.個別援助以外の援助技術」を調査し,各援助技術を質的帰納的に分類整理した.結果:「a.個別援助技術」は「a1.行動を通じた信頼関係形成」ほか,課題の把握,自尊感情・セルフケア力・生活能力の育成,健康状態の急変・危機への対応,地域での生活の支援に関する6つのカテゴリーに分類された.「b.個別援助以外の援助技術」は「b1.専門性を調節した福祉職との相互理解の促進」ほか,保健師と福祉職の力量向上,支援対象の拡大,地域生活を支援する組織体制づくりに関する4つのカテゴリーに分類された.考察:保健師は,経済的困窮者の下位文化に即した援助技術により経済的困窮者をエンパワメントしていた.また,保健部門と福祉部門の仕事の仕方や考え方を変革することを通じて将来を見据えて経済的困窮者を支援していた.中核をなす援助技術は,地域生活を保障する援助技術であり,社会正義を具現化するものといえる.

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地域・職域連携の成果に関する自治体保健師の認識と関連要因の検討

三橋祐子, 錦戸典子

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 55-63
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_55

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目的:自治体の保健師が職域との連携で用いた連携手段,また保健師が認識した成果とそれに関連する要因を明らかにすることを目的とした.方法:東京都を除く全国の自治体に勤務し,成人保健を担当している保健師計350人を対象に自記式質問紙調査を行った.結果:成果項目に関するクラスター分析の結果,5つのカテゴリーに分類できた.該当率が高かった成果項目は「これまで以上に働く世代の抱える健康課題を理解できた」76.5%,「職域関係者との信頼関係を構築できた」54.6%等であった.各自治体主催の連携推進協議会(以下,協議会)や学習会を開催するという連携手段はすべての成果カテゴリーと有意な正の関連が認められた.考察:職域との連携による成果として,「業務の負担が減った」「保健活動の評価方法を見いだせた」「会場借用料等の費用削減ができた」等についても保健師が認識していることを新たに把握できた.また,具体的な指標の改善や成果物などの成果を得るにはいまだ連携期間が短かった可能性が考えられた.各自治体主催の協議会や学習会を開催することは,効果的な連携手段である可能性がある.

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壮年期国保被保険者における特定健診未受診者の受診意思 : 家庭訪問・個別面接を通して

大橋由基, 渡井いずみ, 村嶋幸代

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 64-72
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_64

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目的:壮年期国保被保険者における特定健診連続未受診者の受診意思とともに,受診意思がある者・ない者の特徴を明らかにし,受診意思をもつための方策を検討する.方法:2011年8〜11月に,岐阜県A市で,42〜49歳の国保被保険者かつ,3年連続して特定健康診査を受診していない者を対象に,家庭訪問し,調査票を用いた構造化面接を実施した.結果:他機関で健診を受診した18人を除いた分析対象者72人(回答率32.9%)のうち,特定健診の受診意思がある者は40人(55.6%)であった.受診意思がある者には,配偶者の勧めがある者,健診受診は健康管理に必要だと思っている者が有意に多かった.一方,受診意思がない者には,男性,未婚,単独世帯の者が有意に多かった.結論:特定健診の連続未受診者のうち,55.6%に受診意思がみられた.受診意思がある者はない者よりも,配偶者による健診受診の勧めがあり,健診受診は健康管理に必要と思っていることが示された.一方,受診意思がない者には,男性,未婚,単独世帯の者が多いことが示された.受診意思向上のための方策として,配偶者を通じて受診勧奨を促すような働きかけや,未婚・単独世帯の者に対する行政の積極的な個別支援の必要性が示された.

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スピリチュアリティ評定尺度(SRS)によるスピリチュアリティに影響を及ぼす要因の検討 : A県内の訪問看護師を対象として

湯本理子, 佐藤悦子

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 73-80
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_73

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目的:本研究は,スピリチュアリティ評定尺度(SRS)を用いて,A県内の訪問看護師のもつスピリチュアリティに影響を及ぼす要因を明らかにすることである.方法:A県内の全訪問看護ステーション40か所の訪問看護師244人に対し,無記名自記式アンケート調査を実施し,183人から返信が得られ,うち回答に欠損のない173人(有効回収率70.9%)を解析対象とした.調査項目は,訪問看護師のもつスピリチュアリティをスピリチュアリティ評定尺度(SRS)を用いて測定した.先行文献より抽出されたスピリチュアリティに影響が想定される要因11項目との関連についての分析はt検定,多変量解析は数量化I類によった.結果および考察:平均年齢は44.0歳(±7.8),訪問看護師の経験年数は7.7年(±5.6)であった.訪問看護師としてのスピリチュアリティの平均得点は46.8点(±8.7)で正規分布に近い分布を示した.スピリチュアリティに影響を与えていると思われる11項目との関連は,多変量解析の結果,最も影響していた項目は「スピリチュアリテイに関心がある」「(スピリチュアリテイの)研修会に参加したことがある」であった.本研究において,スピリチュアリティに影響していたものは,「年齢」や「経験」ではなく,訪問看護師のスピリチュアリティに働きかけていくためには,それへの関心と学習の機会が重要であるといった示唆を得た.

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一般事務職における継続的に歩数計を使用できる者の特性 : 歩数計配付による測定調査から

今野浩之, 菅原京子, 後藤順子

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 81-88
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_81

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目的:一般事務職を対象とし,自由意思に基づいて継続的に歩数計を使用できる者の特性について明らかにする.研究方法:105人にベースライン調査を実施し,歩数計を利用していなかった92人に歩数計を配付した.歩数計を身につけるかどうかは本人の意思に委ね,3週間後に歩数計を回収し,追跡質問紙調査を実施した.歩数計装着日数および追跡質問紙調査より,歩数計使用の「継続群」と「非継続群」に分類し,「継続群」「非継続群」を従属変数とした男女別の関連因子を検討した.結果:対象者105人の平均年齢は男性39.9±10.2歳,女性32.8±8.3歳であった.歩数計を配付した92人中,破損等で回収できなかった9人を除く83人(男性57人,女性26人)を分類した結果,継続群29人(男性17人,女性12人),非継続群54人(男性40人,女性14人)であった.多重ロジスティック回帰分析の結果,歩数計継続使用の関連因子として男性では「他人と協力しあうのは得意ではない」「健康維持・増進のための運動実施」,女性では「体重減量の意思」が抽出された.結論:一般事務職で継続的に歩数計を使用できる者の特性として,男性では集団よりも個別的な取り組みを好む傾向があること,定期的な運動習慣があること,女性では体重減量の意思があることが示唆された.

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A保健所で実施した高次脳機能障がい者の家族を対象とするサポートグループの参加者の変化(地域看護活動報告)

宮田孝子, 佐伯和子

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 89-96
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_89

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目的:A保健所で実施した高次脳機能障がい者の家族を対象とするサポートグループ(以下,つどい)の参加者の変化を明らかにすることである.方法:本研究は,A保健所が,高次脳機能障がい者の家族会育成を目指して実施したアクションリサーチである.2008年4月〜2010年3月の,参加観察と面接による記録を,質的帰納的方法により分析した.本研究は,所属長および大学倫理委員会の承認を得た.結果:参加者は,第1期:情報を求める時期,第2期:それぞれが道をつけていく時期,第3期:自分で決めた道を歩き出す時期,という3つのプロセスで変化した.第1期の参加者は,【高次脳機能障がいがどんな障がいかわから】ず,【少しでもよくなるよう試行錯誤し必死に対応】していた.第2期には,【なにかようすが変なのは,高次脳機能障がいの症状だ】と認識し,【当事者のようすをみながら,社会的支援を受けることを検討する】ようになった.第3期には,【まだまださきは長いので焦らず気長にやっていくしかない】と受け止め,【当事者・家族・支援者など,いろいろな人に相談し,当事者を見守り,支える】ようになった.考察:参加者は,つどいで障がいに関するより具体的な情報を得て,共感的に受け止められるなかで,障がいを理解し,受け止め,必要な社会的支援を受けて,生活を再構築していった.つどいは,高次脳機能障がい者の家族の生活の再構築を助ける支援であり,身近な地域で実施されることが望ましい.

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労働目的で来日した在日ペルー人女性の生活と育児(地域看護活動報告)

マルティネス真喜子, 畑下博世, 河田志帆, 金城八津子, 植村直子

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 97-106
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_97

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目的:A県に在住する労働目的で来日した在日ペルー人女性が,異なる文化,制度を背景にもち,外国人労働者としての境遇の下で行う日本での生活および育児とはどのようなものであるかを明らかにすることを目的とする.方法:A県在住の乳幼児をもつ在日ペルー人女性7人を研究対象に8か月間のフィールドワークを行い,フィールドノートに記録したデータをもとに民族誌を記述した.フィールドワークは自宅訪問を中心に,医療機関,保健センター,スーパーなどの生活の場で行い,インフィーマルインタビューはすべてスペイン語で行った.結果:7の大カテゴリー,25の中カテゴリー,73の小カテゴリーにまとめられた.在日ペルー人女性は,『波乱に満ちたデカセギ労働独身時代』を経て,『豊かで安全だが労働に縛られた環境』『殻に閉じこもっての在日生活』を『国境や距離を超えてつながる家族の結束力』をもって乗り越えながら,『ペルーの母親役割遂行と葛藤』『日本の母子保健制度利用への戸惑い』といった課題を抱えつつ『日本の要素を取り入れたペルー文化中心の育児』を行っていた.結論:在日ペルー人女性の育児環境は,デカセギ労働者という境遇文化・制度の相違による戸惑いがあり,それを家族の結束で乗り越えていた.地域の一住民として,文化を越えて人間としての結びつきを重要視した看護職のかかわり,外国人母子に関する調査研究を発展させていく重要性が示唆された.

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精神科訪問看護の実施に関連する要因の検討 : 九州地方における調査から

豊島泰子, 鷲尾昌一

原稿種別: 本文
2012 年 15 巻 2 号 p. 107-113
発行日: 2012/12/31
公開日: 2017/04/20

DOIhttps://doi.org/10.20746/jachn.15.2_107

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目的:九州地方の訪問看護施設からの精神科訪問看護の実施率を明らかにし,精神科訪問看護実施に関連する要因について検討する.方法:一般訪問看護ステーション425施設の管理者を対象に,無記名の自記式質問票調査を行った.質問項目は,常勤,非常勤の看護職員数施設の1か月あたりの登録利用者数と登録精神障がい者数,精神科訪問看護の実施の有無と今後実施する予定があるか否か,精神障がい者への訪問看護について,等であった.結果:300施設から回答が得られた(回収率は70.6%).精神科訪問看護を実施している施設の割合は,43.8%であった.精神科訪問看護の実施割合の高い施設は,低い施設に比べ,1か月当たりの登録利用者の割合は,全施設の平均登録利用者数より多い割合は有意に高く(97.1% vs 81.6%,p<0.001),常勤の看護職員数の割合は,全施設の平均看護職員数より多い割合は高い傾向にあった(28.8% vs 19.6%,p<0.065).精神科訪問看護を実施していない施設の管理者は,その理由として訪問看護体制の問題を挙げた.結論:精神科訪問看護を行っている施設は半数にも満たなかった.精神科訪問看護を実施していない理由として,精神科看護に精通した人的資源の不足が挙げられており,地域での精神科看護の充実のためには地域の連携と人的資源の充実が必要と考えられた.

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