日本レーザー医学会誌
Online ISSN : 1881-1639
Print ISSN : 0288-6200
ISSN-L : 0288-6200
最新号
選択された号の論文の16件中1~16を表示しています
会告
一般
原著
レーザー医療安全
症例報告
総説
  • 大城 貴史, 大城 俊夫, 佐々木 克己, 崎尾 怜子, 安藤 紗希, 菅沼 友子, 高塚 友紀絵, 竹ノ内 清文, 影山 雄一, 高妻 光 ...
    原稿種別: 総説
    2019 年 40 巻 2 号 p. 119-124
    発行日: 2019/07/15
    公開日: 2019/07/18
    [早期公開] 公開日: 2019/05/30
    ジャーナル フリー HTML

    皮膚科・形成外科領域においては,1990年代以降レーザー機器が多様化・小型化してきており,多くの種類の医療用レーザー機器を使用できるようになってきた.加えて,レーザー機器の製造販売業者も多くなり,多くの施設にて広く医療用レーザー機器が使用されるようになってきた.一方,医療用レーザー機器の保守管理やレーザー安全をあまり問題にしてこなかったため,レーザー安全に関しての事故報告がなされるようになってきている.本稿では,我々のレーザー安全に対しての44年間の取り組みについて紹介し,皮膚科・形成外科領域におけるレーザー安全に対しての提言を行う.

  • 吉田 憲司
    原稿種別: 総説
    2019 年 40 巻 2 号 p. 125-131
    発行日: 2019/07/15
    公開日: 2019/07/18
    [早期公開] 公開日: 2018/12/22
    ジャーナル フリー HTML

    レーザー治療は,現在歯科領域で広く普及しているが,口腔の狭い領域での事故を防ぐために安全対策について考慮する必要がある.現在,多くの種類のレーザーが使用されているが,CO2,Nd:YAG,Er:YAG,半導体レーザーが最も頻繁に使用されている.これらのレーザーの応用は,生物学的組織に対して所望の熱効果を達成するために高出力を使用する必要がある.過度の熱エネルギーは,照射領域に隣接する組織および歯槽骨壊死をもたらす.したがって,レーザーを使用する前に,組織相互作用に関する十分な知識を得ておく必要がある.また歯科におけるレーザー治療後の皮下気腫についていくつかの報告がある.口腔中で歯槽膿瘍の外科的レーザ切開中に,圧縮された冷却空気流があるときは医原性皮下気腫の合併症が起こることがあることに留意すべきである.歯科用レーザーの使用に関するこれらの合併症を回避するためには,口腔の解剖学的特徴および各レーザーの特徴を考慮した基礎知識および技術を念頭に置かねばならない.

  • 石場 義久
    原稿種別: 総説
    2019 年 40 巻 2 号 p. 132-139
    発行日: 2019/07/15
    公開日: 2019/07/18
    [早期公開] 公開日: 2019/05/11
    ジャーナル フリー HTML

    レーザー作業者の安全対策のひとつとして重要な「保護めがね類の着用」では,選定作業に保安上の間違いがあってはならない.保護めがねに求められる必要事項は厚生労働省の通達には詳細な記載がなく,JISC6802「レーザ製品の安全基準」に記述はあるが,保護具の選定プロセスまでは記載がないので,これらの規格内容を参考に,安全保護対策としての保護めがねの使用時における留意点を本文にまとめて述べる.

  • 佐藤 俊一
    原稿種別: 総説
    2019 年 40 巻 2 号 p. 140-143
    発行日: 2019/07/15
    公開日: 2019/07/18
    [早期公開] 公開日: 2019/06/21
    ジャーナル フリー HTML

    日本レーザー医学会安全教育委員会が取り組んでいるレーザー医療安全に関わる活動の現状と課題について私見を述べる.現在同委員会では,年3回の定例安全教育講習会を開催している他,国が新規レーザー治療機の承認に当たって義務付ける安全講習会の支援を行っている.また当学会が認定しているレーザー専門医等の個人資格取得に必要な専門制度試験の作問等を担当している.上記講習を受講しているのはレーザーを扱う医療従事者のごく一部と考えられ,レーザー医療安全向上のためには,抜本的な検討が必要と考えられる.

原著
下肢静脈瘤のレーザー治療
総説
症例報告
  • 小畑 貴司, 町田 雄一郎
    原稿種別: 症例報告
    2019 年 40 巻 2 号 p. 167-171
    発行日: 2019/07/15
    公開日: 2019/07/18
    [早期公開] 公開日: 2019/06/21
    ジャーナル フリー HTML

    皮膚病変を合併する下肢静脈瘤や再発性下肢静脈瘤の原因が不全穿通枝(incompetent perforating vein: IPV)であることは多く経験する.IPVに対する治療は,様々な方法が施行されているが,血管内レーザー焼灼術の技術を用いた経皮的不全穿通枝焼灼術(percutaneous ablation of perforators: PAPS)について検討した.PAPSの有効性について,エコー検査でIPV径の変化と逆流の有無を観察し,症状に関しては静脈臨床重症度スコア(venous clinical severity score: VCSS)を用いた.全例でVCSSの数値は改善を認め,IPVは逆流を認めず,IPV径は術前平均5.83 ± 1.13 mmであったが,術後1カ月平均3.43 ± 0.40 mm(p = 0.01),術後3カ月平均2.90 ± 0.88 mm(p = 0.03)と術前と比較して有意に縮小していた(t検定,p < 0.05を有意とした).PAPSは,デバイスの革新により簡便な手技で治療を提供できることより,多様な病態を呈する下肢静脈瘤治療の手段として有用である.

総説
feedback
Top