Mathematical sociology provides a nice crossroad for multi-disciplinary communication. For an additional driver for the communication toward theory construction, I propose ‘triple-formalization’ that consists of three elements: classical theory, typification, and case study.
     Formalization of classical sociology has been emphasized by T. J. Fararo as neo-classical formalization. Our standpoint is very close to him; however, I additionally emphasize on coming and going before hurrying to unification. In this case, I mean to replace contemporary implications of formalization of a classical theory in a different classical tradition or in a broader (or a different) context of the same tradition. The linkage will bring us, not only a new insight for model specification, but also a new perspective for extending a theory to cover more complex processes.
     Many classical studies utilize typification in theory construction. However, it is so often difficult to capture logical construction of processes, in terms of which the researchers should define each conceptual axis and the relationship between them in their typification frameworks. Formalization of typification process is important here, not only because sociological theory is deeply related with such processes behind typification, but also because mathematical sociology is promised to contribute on clarifying such processes. Moreover, focusing on typification will make it easier to consider linkage with case study.
     In fact, as many classical studies rely on case study, the comparative secondary analysis of the cases could have great significance. In this case, formalization of typification process will provide generalized frameworks for interpretive comparative analysis and contribute to deepen theoretical implications of the cases. This approach that I call formalization of interpretive analysis of cases could be applied to methodological generalization of counterfactual analysis of a single case.
     For an illustration, I introduce the model of complementarity of role expectations. This model synthesizes Parsons and Heider traditions, and provides generalized typification for role relationships. Then, I will focus on some contradictory types and consider cases that could appear in the real world.

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     The “small-world experiments” by Milgram et al. and the “β model” of small-world networks by Watts et al. are reviewed. Based on the criticism on the “small-world problem” provided by Kleinfeld, a model of a large-scale acquaintance network is constructed under the assumption that the stratified attributes of the nodes affect network formation. The model possesses a feature of self-similarity where connection of several local small-world networks forms a nested small-world network in global.

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　成人までの発達段階の途中にある中学生に，さまざまな人間関係についての認知と評価を問う質問紙調査を行った．認知については，9つの人間関係のカテゴリについてトライアド・テストとコレスポンデンス分析を，評価については，それらのカテゴリについて「身近さ」と「信頼」という側面から評価する尺度を，それぞれ用いて測定した．その結果，第1に，トライアド・テストとコレスポンデンス分析によって得られる「第1次元」が，特に「身近さ」や「信頼」の評価と関係が強く重要であることが示された．第2に，その「第1次元」・「身近さ」・「信頼」と「一般的信頼」との相関を見たところ，「友だち」「クラスメイト」「中学校」のカテゴリにおいて強い正相関が見られた．ここから，中学生という発達段階においては，いわゆる「還元アプローチ」の過程によって一般的信頼が形成されていることが示唆された．

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　個々の行為主体がもつ個別財としての社会関係資本と，ある集団に存在する集合財としての社会関係資本との相互関係は，社会学理論におけるマイクロ－マクロ連関の一例として理解することができる．「機会と制約の構造（マクロな集合的社会関係資本）が合理的行為（マイクロな個別的社会関係資本）に影響する」側面と「合理的行為の集積が社会的な構造を生み出す」側面は，相互に循環して社会的世界を形成しているはずである．本稿では，温泉地の観光まちづくりに関する社会調査データを，観光まちづくりの発展段階という動的な過程の存在を仮定した上で分析し，この2つの側面のどちらがより強くデータから支持されるかを検証した．結果は前者の存在を強く示唆するものであり，後者の側面は支持されなかった．これは，社会的な構造を合理的行為の集積として説明することのむずかしさを改めて示す結果である．

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　本研究では地位志向の強弱に関する個人差を職業的地位の構成イメージによって説明する．地位志向とは社会的評価の高い職業や高い地位に就くことを重要視する価値意識である．職業的地位の構成イメージとは，職業の社会的地位の全体像に関する個人の認知である．個人が持つ職業的地位の認知について検討することの意義は，職業威信スコアのような社会的地位尺度を構成することだけではない．従来の階層意識研究では，職業や社会階層に関する個人の認知が説明変数として着目されることは稀であったが，職業的地位の認知を検討することによって社会階層をめぐる個人の意識をよりよく説明できる可能性がある．本研究はその一例を示すものである．職業的地位の構成イメージを捉えるため「自由測定法」という新たな測定法を開発し，それを用いて実施された「職業と社会に関する仙台市民意識調査（仙台調査）」データを分析した．その結果，以下の4点が明らかになった．(1)個人が持つ職業的地位の構成イメージは，小分類レベルの個別の職業ではなく複数の職業の束を単位として形成されている．(2)職業的地位が何段階に分かれているかについては人びとのあいだにコンセンサスは存在しない．(3)職業の社会的地位を細かく多段階に区別して認知する人びとほど地位志向が強い．(4)職業間の社会的地位の上下差に関する認知は地位志向とは無関連である．

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　この論文では，社会階層の違いがどのように食生活の違いとして現れているのかを，健康への影響に着目して調べた．食生活として野菜と海藻を事例とした．分析の結果，高階層の人ほど野菜と海藻をよく食べ，そうした人たちほど健康と感じていた．野菜と海藻は，バランスのとれた食生活を象徴していると考えられる．これまで，社会階層が食生活にどう影響するのかは分かっていなかった．そこで，東京都西東京市在住の35～59歳女性を対象として，郵送調査を実施してデータを得た（回収人数822人，回収率68.7%）．分析の結果，以下のことが明らかになった．第一に，高階層の人ほど野菜と海藻を毎日食べていた．たとえば，高校卒のうち15.4%が毎日海藻を摂っていたのにたいして，大卒だと27.5%，大学院卒だと50.0%であった．第二に，野菜や海藻を毎日食べる人ほど，健康と感じていた．野菜と海藻のどちらも毎日は食べない人のうち，健康に幸せまたはやや幸せと感じるのは81.2%，両方を毎日食べる人のうちでは91.1%だった．第三に，教育から健康への影響を調べた結果，野菜と海藻の摂取が媒介変数となっていた．第四に，みそ汁摂取と朝食摂取が効果をもたなかったので，伝統的な食生活や規則正しい食生活が，健康を促すわけではなかった．

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     I consider the issue of optimal targeting in information diffusion networks. The initial information possessor is to target a single node so as to diffuse the information to all other nodes most effectively. For the purpose, the concept of closeness centrality may be useful, but if the value from delayed information is discounted by a discount factor, the concept should be properly modified. With this respect, I propose a modified concept of closeness centrality which I will call δ-(closeness)-centrality. The δ-centrality of a node is defined by the sum of discounted values generated from information transmission starting from the node given discount factor δ. Some advantages of δ-centrality over the closeness centrality are discussed.

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　Boudon （1982）および Kosaka （1986）によって定式化された相対的剥奪の数理モデルは，主に同質なメンバーからなる集団のみを分析の対象としていたが，Yamaguchi （1998）およびReyniers（1998）の発展モデルにより，異質な成員からなる社会での相対的剥奪を分析できるようになった．本稿ではこれらのモデルを統合してさらに一般化することで，『アメリカ兵』に代表される経験的データをより体系的に説明することを目指す．モデルを分析した結果，投資コストについて恵まれた集団のほうが，恵まれていない集団に比して相対的剥奪率が常に高いという命題が得られ，この命題はデータによっても支持された．また理論的には，コストが連続分布に従う場合でも相対的剥奪率が昇進率の増加関数となる領域ならびに減少関数となる領域が存在する，というインプリケーションが得られた．

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　職業志向性を測定するために用いられてきたこれまでの研究における方法は，大きく「特性重視方式」と「特性－選好関連方式」に分けることができる．しかし，用いる方式によって結果がどのように異なるのかについての経験的な検討は行われてこなかった．本稿では，両方式による志向導出が可能であり，「特性－選好関連方式」における具体的対象として，豊富な情報を含む「キャリアモデル」が提示されている調査に着目して，この課題についての分析を展開する．データは，アデコ株式会社が2003年に実施した『「はたらく」意識に関するアンケート』による二次データを利用し，キャリア形成途上にあると想定される40歳未満の男女を分析対象とした．志向性を構成する次元を析出するための手法を用いた上で，それぞれの方式による結果を検討したところ，一部は近似した志向を示す次元であることが確認されたが，異なる志向を示す次元や，回答者集団の志向性が異なって解釈されるケースもあった．分析結果をふまえた上で，調査方法上の観点からそれぞれの方式の特質について検討を加えた

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　N人チキンゲームの設定において，プレイヤーの選好のタイプ，利得構造の違いを導入したとき，従来には指摘されていなかった均衡，ベイジアン・ナッシュ均衡が存在することを示す．本稿の理論は，Ｎ人チキンゲームの設定において，集団がチキンタイプ，熱意過剰-１タイプ，熱意過剰-２タイプによって構成されているとき，どのような均衡に到達するかを説明する．この理論は，N人チキンゲームの設定において，「ｋ人だけが協力する」，k/Nという協力率以外の協力率を説明する．そして，この理論はColemanの「フリーライダーと熱意過剰行為者」の議論にベイジアン・ナッシュ均衡によって１つのフィニッシュ与えるものである．

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　『理論と方法』第45 号(Vol.24 No.1)において，校正段階における不手際から誤植がありました．執筆者並びに読者の皆様に深くお詫び申し上げるとともに，訂正箇所を以下に記します．

　108ページ，原著論文 Cultural Polarization in Increasingly Nonlocal Societies の受稿日と掲載決定日が記載されていませんでした．正しくは，

　(Received August 28, 2008/Accepted April 7, 2009)

です．

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