日本医療マネジメント学会雑誌
Online ISSN : 1884-6807
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7 巻 , 2 号
選択された号の論文の17件中1~17を表示しています
  • 医療の質の向上のために
    松島 照彦
    2006 年 7 巻 2 号 p. 280-283
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • クリティカルパスより後にオーダリングが導入された施設での取り組み
    藤本 俊一郎
    2006 年 7 巻 2 号 p. 284-287
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • 中重 敬子
    2006 年 7 巻 2 号 p. 288-293
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
  • a literature review
    近藤 暁子
    2006 年 7 巻 2 号 p. 294-298
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    “Effects of critical pathways for hip fracture” was reviewed in11articles in 5 developed countries, published from 1993 to 2005. Critical pathway standardizes care and gives patients early ambulation, and reduced complication; consequently, in many cases, it reduces the length of stay (LOS) without degrading patients outcomes. Critical pathway sometimes increases LOS, if the original LOS was short, so that patients can take as much rehabilitation as needed in order to go home and walk independently. About 23 days is considered to be the possible minimum LOS, as long as the patient has regained ambulatory ability. It would be possible to safely reduce LOS to around 23 days in Japan as well, but it would be necessary to improve rehabilitation programs there, especially early ambulation and early walking exercise without limitation of weight-bearing, in order not to negatively affect outcomes at discharge. It is also necessary to observe the effect on patients' long-term outcomes after discharge, including mortality, readmission, ambulatory ability, and residence especially when LOS is reduced in Japan.
  • 肺がんに対する肺葉切除術を例にして
    中村 廣繁
    2006 年 7 巻 2 号 p. 299-303
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    DPCによる効率的医療を実践するためにDPC適合型クリティカルパスは現時点でどうあるべきかを検討した。対象は2005年1月から12月までに肺葉切除クリティカルパスを使用して退院し、DPC評価ができた原発性肺がん57例である。方法はクリティカルパスの設定を抗菌薬2日、ドレーン留置3日、在院日数21日 (DPC入院期間II未満を考慮) として、DPCと出来高報酬の比較、クリティカルパスのバリアンス解析、DPC入院期間と診療報酬の比較を解析した。結果は1人あたりの診療報酬はDPC1,792,170円、出来高1,668,698円で、DPC比率は107.6%であった。100%を下回った症例は2例で、入院中に全麻、遠隔転移検査を施行した症例と内科からの転科症例であった。在院日数とDPC比率は負の相関となり、在院日数が長くなるほど、DPC比率は低下した。バリアンスは抗菌薬使用1例、ドレーン抜去5例、在院日数25例に認あ、在院日数遅延の理由は合併症3例、他科からの転科2例で、他はいずれも患者理由であった。DPC入院期間II未満は43例 (75.4%) で、1日あたりの診療報酬は80,255±8,241円となり、入院期間III以上の70,824±11,590円に対して有意に高値であった。DPC適合型クリティカルパスは入院期間II未満を意識する必要があり、出来高報酬との比率を考慮すると、検査の適正化と外来シフトが重要になる。
  • 鈴木 保之, 大徳 和之, 対馬 敬夫, 福井 康三, 福田 幾夫
    2006 年 7 巻 2 号 p. 304-308
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    弘前大学医学部附属病院では平成15年6月より包括評価が導入された。今回この包括評価が胸部外科的疾患に対してどのような影響があるかを従来の出来高評価と比較検討した。平成16年4月から平成17年2月までに包括評価を行った胸部外科疾患185例を対象とした。全体で見ると従来の出来高評価より包括評価の方が6%多く算定されていた。各疾患ごとに見ると大動脈解離症例で保存的に治療を行った群を除いて、冠動脈バイパス術、弁膜症手術、大動脈弓部置換術、先天性心疾患根治術、肺がんに対する肺切除を行った例では包括評価の方が高く算定されていた。185例中包括評価が出来高評価を下回ったのは16例であった。これらの症例は術後の合併症による治療を必要とした例、腎不全の透析例、術前後で心臓カテーテル検査を行った症例、入院期間が短いために基本料が低く算定された症例などであった。術後合併症を生じないことが望ましいが、DPCの分類・基本料の設定など改善の余地があるのではと考えられた。
  • 安武 健一郎, 大山 明子, 山内 健, 江角 誠, 三角 紳博, 灰塚 ふじ子, 早田 福子
    2006 年 7 巻 2 号 p. 309-314
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    化学療法施行中の入院患者は、食事摂取量の減少により栄養不良に陥るリスクが高い。われわれは食欲低下時において食欲改善ができるように工夫した化学療法食 (Fit食) を作成し、その効果を検討した。化学療法を行う食欲不振患者13例を対象とし、Fit食を用いて摂取支援を行った8例をFit食群 (F群)、通常の食事を用いて摂取支援を行った5例を対照群 (C群) とした。Fit食は、においが少なく喉ごしが良い食品・調理法を使用し、熱量1,500kcal、炭水化物245g、蛋白質50g、脂質35gに調整した。栄養評価としては、経口摂取熱量を食事記録法にて算出し、血液学的栄養指標として食事摂取支援前後の血中トランスサイレチン、アルブミン、総リンパ球数、コリンエステラーゼを測定した。さらにF群では食事の摂取状況や満足度等に関するアンケート調査をFit食投与終了後に行った。初回訪問時の経口摂取熱量は両群問に差を認めなかったが、介入後はF群1156±259kcal、C群882±279kcalとF群が有意に高値で、基礎代謝熱量に対する経口摂取熱量の充足率はF群94%、C群79.7%とF群でほぼ充足した。血液学的栄養指標は両群間に差を認めなかった。アンケート調査結果では、Fit食は食べやすく、嘔気などの症状も緩和され、満足度は高かった。化学療法食を用いた食事摂取支援は、患者の食欲不振を改善し、食事摂取量の増加に有効であった。
  • 小堀 祥三, 市原 ゆかり, 児玉 章子, 高橋 毅, 東 輝一朗, 宮崎 久義
    2006 年 7 巻 2 号 p. 315-319
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    オーダリングシステム導入に際して従来の紙ベースの糖尿病教育入院クリティカルパスを電子化し、在院日数を14日から10日に短縮した。同クリティカルパスにおける平均在院日数、予定在院日数達成率、退院基準達成率およびバリアンスについて検討した。また、オーダリングシステム導入後の各部門に対するオーダの伝達状況の評価を栄養食事指導率および薬剤管理指導率を指標として検討した。平均在院日数は12.03±3.41日、予定在院日数達成率は58.6%、退院基準達成率は100%を示した。バリアンスのほとんどが患者要因であった。栄養食事指導率は58.82±23.41%、薬剤管理指導率は70.69±36.64%を示した。
    在院日数についてはクリティカルパス使用に馴染んでくると達成可能と考えられた。薬剤管理指導率についても従来の検討とほぼ変わりなかった。しかし、栄養食事指導率については、オーダの伝達の良否というより診療報酬改定の影響を強く受け低値を示したが、月ごとに上昇傾向にあり回復するものと考える。
    電子化糖尿病教育入院クリティカルパスは多くの改良点を抱えているが、従来の紙ベースのクリティカルパスと同等の有用性を示した。
  • 寺西 順子, 小森 幸子, 黒田 康子, 奥出 志津子, 高橋 一郎
    2006 年 7 巻 2 号 p. 320-323
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    療養病棟には、高齢者の廃用萎縮を改善し在宅や施設へ送り出す役割がある。そして患者の持つ問題は、疾患よりも看護上の問題が多くを占めている。
    今回、看護問題を解決するためのクリティカルパス「拘縮改善クリティカルパス」を、長期寝たきり患者に適用し、車椅子乗車援助を1ヶ月間実施し評価した。
    その結果、対象の頸部拘縮や股関節拘縮が約1ヶ月で改善し、1時間の坐位保持が可能となった。
    慢性期病棟においても、ゴール設定のある看護問題解決型の、拘縮改善クリティカルパス導入は有効であった。
  • 徳永 誠, 渡邊 進, 中根 惟武
    2006 年 7 巻 2 号 p. 324-328
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    外来患者170例において待ち時間と満足度を組み合わせた外来患者調査を行った。許容できる待ち時間の平均は、受付18分、診察待ち37分、検査23分、計算会計10分、病院滞在時間68分であり、診察待ち、検査、病院滞在時間では、許容時間よりも実際かかった時間の方が長かった。実際かかった時間が許容範囲内であった患者の割合は、診察待ち時間で45%、病院滞在時間で38%であった。満足度でも「診察待ち時間」が最も満足度が低く5段階評価の平均は3.0点であった。外来受診への満足度は、医師の診察への満足度や診察待ち時間への満足度と強い相関があった。外来待ち時間調査の際、患者の考える許容待ち時間と満足度を同時に調査すれば、待ち時間の数字だけでは捉えきれない患者の評価がわかる利点がある。
  • インスリンスライディングスケールの標準化
    内田 祝子, 平井 完史, 小川 晋, 庄子 由美, 梅澤 昭子, 上原 鳴夫
    2006 年 7 巻 2 号 p. 329-334
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    糖尿病患者の増加に伴い、医療従事者がインスリンを使用する機会が増えている。入院中の多様な状況に対してインスリンスライディングスケールが使用されることも多いが、その指示は医師により多種多様であり、インシデント発生原因となりうる可能性が指摘されている。東北大学病院では平成14年にインスリン治療の安全管理を目的とする医師・看護師・薬剤師からなる合同プロジェクトチームを結成し、PDSAサイクルの手法を用いて活動を行った。活動の一つとして病院全体でのインスリンスライディングスケールの標準化を行った。平成17年2月のアンケート調査では標準化インスリンスライディングスケールにより医師・看護師の作業効率が向上したこと、標準化指示が病院内で幅広く使用されていることが示された。本活動を継続することにより、インスリン関連のインシデントの低減、インスリン治療の安全性向上が期待される。
  • 評価-ラダー評価・分析システムを活用して
    鈴記 洋子, 大岡 裕子, 森口 博基, 森川 富昭, 田木 真和, 能瀬 高明
    2006 年 7 巻 2 号 p. 335-339
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    医療を取り巻く厳しい社会情勢の中で、医療は医療安全の確保、適切な医療情報の提供、地域連携など様々な社会のニーズに対応する患者主体の医療サービスの提供が求められている。質の高い医療サービスを提供するためには、医療従事者の知識、技術、対応などの能力や質を保証するための仕組みが必要である。看護部では、既に2003年にISO9001を取得しており、看護教育にもPDCAサイクルを取り入れた。看護上のニーズの把握はクドバス法で行い、必要な看護実践能力11カテゴリーをクリニカルラダー (以下ラダー) 項目として設定した。しかし、教育の評価結果の集計、分析には多大な時間を必要とし、看護実践能力の改善にはすぐに生かせなかった。そこで、医療情報部とともにラダー評価・分析システムを開発した。その結果、集計時間が短縮され、リアルタイムにラダー評価の分析が可能になった。ラダーI・IIに認定された者は22.4%、1.7%と低く、ラダー認定基準の検討、能力資質項目の見直しや教育プログラムの再検討が必要と考えられた。
  • 塩塚 康子
    2006 年 7 巻 2 号 p. 340-343
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    当院は平成15年度に四半世紀ぶりに黒字を計上した。地域医療連携が病院経営に与えた影響を、実施した諸対策と紹介率、平均在院日数の推移から考察した。地域医療連携の強化により、紹介率は平成12年度14.2%が平成16年度44.7%に、平均在院日数は平成12年度19.6日が平成16年度13, 8日となった。地域医療連携の強化は、入院患者の増加などにより、経営改善のための診療収入増に直接繋がるものであるが、医療連携強化のために実施した診療体制の整備、特色のある診療科の充実を図ることが、経営改善の大きな要因になると考えられた。
  • ウォッシャーディスインフェクターを使用して
    中山 綾子, 草葉 一友, 中村 みさ, 作永 しげみ, 松本 みゆき, 大角 光彦
    2006 年 7 巻 2 号 p. 344-346
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    当院では約20種類の消毒薬が使用されている。今回、ウォッシャーディスインフェクターの利用を呼びかけることで、消毒薬の適正使用と消毒薬の統一化に向けて働きかけを行った。また、一部の部署では一次消毒にグルタラールが使用されていたため私たちは、一次消毒でのグルタラールの使用中止と、高水準消毒薬の見直しを行った。慣例による消毒は理解を得ることが難しいため、薬剤師と協力し、リンクナースとともに消毒薬の適正使用と院内統一を目指した。
  • 蛍光塗料を用いた評価ポスターの作成
    川邊 陽子, 伊賀 喜美江, 塩田 美佐代
    2006 年 7 巻 2 号 p. 347-351
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    CDC (Centers for Disease Control and Prevention) が速乾性擦式消毒剤の使用による手指消毒を推奨した為、当院看護部感染予防委員会では手指消毒のコンプライアンスを高める為の指導を計画的に実施している。今回、正しい手指消毒方法が習得されているか評価を行った。
    当院看護師153名を対象とした。指導前現状調査として蛍光塗料を速乾性擦式手指消毒剤と同様に手指に擦り込み、ブラックライトを用いた手指消毒トレーニング機械で、塗り残し部位を左右の手及び部位別に評価した。現状調査後に指導マニュアルを用いた正しい手指消毒方法の指導を実施した。また、塗り残し部位を点数化して手のイラスト上に表し、各部署にポスターとして掲示することで、具体的指導を実施した。さらに指導後は、指導前と同様に手指消毒トレーニング機械を用いて評価を行った。
    χ2検定を用いて有意差検定を行った結果、指導後には、手掌側は右手手掌・第3指・第4指、左手第1指・第3指・指先、手背側は右手第4指、左手第3指で有意の改善を認めた。
    指導前の現状を具体的に図示したポスターを掲示し、それを基に指導したことや、手指消毒トレーニング機械を用いたことで適切な手指消毒方法が体験できたことによって、手指消毒のコンプライアンスの向上につながった。
  • 石川 雅彦, 長谷川 敏彦
    2006 年 7 巻 2 号 p. 352-356
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    根本原因分析法 (RCA) はインシデントやアクシデントの報告から学び取るためのッールであり、また、医療組織の脆弱性を評価する特殊な方法として知られている。しかし、その分析には時間がかかることが難点であるため、今回、短時間で分析を施行する迅速根本原因分析法の検討を行った。RRCAを実施する者を6グループに分けて、インシデント事例の根本原因の抽出作業を施行してもらい、1時間の時間制限を設定した。1時間後、作業を中止し、事例の根本原因と対策案を発表してもらった。各々のグループでは効果的な対策案が数案策定していた。RRCAは、短時間で必要な結果が得られる効果的な方法である。
  • 寅田 信博, 中島 直樹
    2006 年 7 巻 2 号 p. 357-360
    発行日: 2006/09/01
    公開日: 2011/03/14
    ジャーナル フリー
    九州大学病院内の1病棟 (病床数91) に患者が無料で利用できるインターネットに接続した端末を2台設置し、3ヶ月間利用状況調査を行った。期間中、盗難など大きな問題はなかった。アンケートに答えた利用者65人中38人が本サービスを「患者の立場に立った積極的なサービス」と評価し、要望としては「病室でも使いたい」(26人) という意見が多かった。また病棟看護師にアンケートを実施したところ (回答数27)、問い合わせ等により業務に影響があったという意見が12件あった。このようなサービス提供の現状について福岡市内14病院に電話調査を行ったところ、4施設が患者にインターネット環境を提供していたが、場所が一部など限定的なものであった。このようなサービスは新しいビジネスモデルを活用することにより、導入費用を抑えることが可能で検討に値すると思われる。
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