理論と方法
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12 巻, 1 号
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原著論文
  • Time Series Factor Analysis Model :
    Factors Generated by Autoregression and Moving Average Process
    Hideki TOYODA
    1997 年 12 巻 1 号 p. 1-14
    発行日: 1997/07/31
    公開日: 2016/08/26
    DOIhttps://doi.org/10.11218/ojjams.12.1
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         The dynamic factor analysis model (Molenaar, 1985) which is one of the generalizations of the p-technique factor analysis model, can explain the lagged covariance structure among observed variables. Hershberger, Corneal, and Molenaar (1994) showed that the dynamic factor model can be easily evaluated within a structural equation modeling (SEM) program such as LISREL. In this paper, an alternative time series model containing the latent factors which are generated by the autoregression and moving average (ARMA) process is proposed. This model, which has been named the time series factor analysis model, can also be easily evaluated with a SEM program. The application of this model to the leading index, the coincident index and the lagging index of the Japanese economy revealed a latent common factor series generated by considerable autoregression.
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  • 「共有地のジレンマ」モデル再考
    ―海野モデルの再検討と一般モデルの構築―
    神事 直人
    1997 年 12 巻 1 号 p. 15-30
    発行日: 1997/07/31
    公開日: 2016/08/26
    DOIhttps://doi.org/10.11218/ojjams.12.15
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    　「共有地のジレンマ」を定式化したモデルとして提唱された「海野の共有地のジレンマモデル」(Umino, 1989)について、三隅(1993a, b)はこのモデルが「共有地のジレンマ」モデルとしては不適切であることを論じた。これに対して、本稿では、海野のモデルには一部表現に不適切な部分かあることを指摘し、海野のモデルの土台となっているDawes(1975)のモデルにまで戻った上で、海野のモデルの表現を一部修正する作業を行った。その上で、基本的には海野のモデルが「共有地のジレンマ」を適確に表現していることをあらためて確認し、逆に三隅(1993a, b)の論証には誤りがあることを明らかにした。また、三隅(1993a)が「共有地のジレンマ」の一般モデルとして提唱した「保存＝共通モデル」は、「共有地のジレンマ」の一般的定式化に失敗していることを論証した。これらの議論を踏まえた上で、海野のモデルを拡張したモデルを構築し、さらに、「共有地のジレンマ」を一般的に定式化したモデルの構築を試みた。そして、この一般モデルと比較することにより、従来の「共有地のジレンマ」モデルの特徴を明らかにし、それに加えて「保存」型と言われる社会的ジレンマの中での「共有地のジレンマ」の状況そのものの特徴について考察した。
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  • 計算機通信網上における議会構築の可能性
    岩井 淳
    1997 年 12 巻 1 号 p. 31-46
    発行日: 1997/07/31
    公開日: 2016/08/26
    DOIhttps://doi.org/10.11218/ojjams.12.31
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    　本稿では、「計算機通信網上に多数の市民が参加できる議会を構築すること」が、社会心理学著Irving L. Janisの指摘した「集団思考による政策の質の低下」という古典的問題に対する対策になるという初期認識を基礎に、この種の議会システムの構築上の問題点および問題点の克服法について議論を行い、その実現可能性を検証した。具体的には、目標とするシステムの構築法を合計23の原則の組立として自ら提案することにより、政策立案過程の相互作用の形式性と公開性を支援し集団思考を抑制するようなオンライン議会構築の理論的可能性を示した。特に、本稿では集団思考抑制の一手段として匿名性を重視したが、討議参加者に対し匿名性を保証しつつも、その無責任な発言を防ぐことのできるシステム構築が可能であることを明らかにした。
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研究ノート
  • 代議制における投票のパラドックス
    ─オストロゴルスキー・パラドックスの成立可能性について─
    与謝野 有紀
    1997 年 12 巻 1 号 p. 47-60
    発行日: 1997/07/31
    公開日: 2016/08/26
    DOIhttps://doi.org/10.11218/ojjams.12.47
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    　本研究の目的は、いわゆるOstrogorskiパラドックスの成立条件とこのパラドックスが生起する確率を求めることである。Ostrogorskiパラドックスは代議制に関わる投票のパラドックスであり、既存研究の中でこのパラドックス状況が生起する条件が検討されてきた。Rae and Daudtの定理はそのような研究によって得られた条件の一例であるが、この条件は現実的な場面でパラドックスが発生する可能性の有無を検討するには不十分なものであり、また、その識別力も必ずしも強いとはいえない。ここでは、投票結果に関する情報が得られている場合について、より識別力の強い条件を明らかにするとともに、どの程度このようなパラドックスが生じるのかについての確率を求めた。これらの分析から、主に以下の２点が明らかになった。第一は、ある党が100％の得票率で選ばれたとしても、Osrtogorskiパラドックスが生じる可能性を棄却できないことであり、また、第２は、パラドックスが生じる可能性が予想以上に高いことである。この点からも、住民投票の意義は簡単には否定できない。
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  • Joint F-Test and Mathematical Topology
    Yuzuru SUZUKI
    1997 年 12 巻 1 号 p. 61-68
    発行日: 1997/07/31
    公開日: 2016/08/26
    DOIhttps://doi.org/10.11218/ojjams.12.61
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         This paper presents that the joint F-test in the linear regression analysis is equivalent to a distance function in the metric space. This formulation using mathematical topology provides us with a much clearer view of the joint F-test. The relationship between the individual t-test and the joint F-test turns out to be the one between the distance functions of one dimensional and higher dimensional spaces. It then becomes intuitively clear that the joint confidence region is not equal to the direct product of each confidence interval. The paper also analyzes a case where there is no correlation between any two independent variable. It follows that in this case the joint test is always significant if each coefficient involved in the joint test is individually significant, and if the sample size is sufficiently large relative to the total number of independent variables.
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