本研究の目的は，東京の上野動物園と多摩動物公園を調査地として，来園者の空間利用を比較し，それぞれの空間利用の特性を明らかにすることである．来園者に対してアンケート調査とGPS調査を行った結果，空間利用に影響を与える要素として，経験と目的，主体年齢，利用形態という三つの来園者属性と，敷地形態，土地起伏，動物展示，休憩施設，水辺・緑地という五つの空間構成要素が抽出された．市街地型動物園である上野動物園では，休憩施設が来園者全体の空間利用に最も影響を与えていた．つまり，上野動物園は動物の観覧以外にも休憩の場所としての多様な用途を担っていた．一方，郊外型動物園の多摩動物公園では，動物展示が来園者全体の空間利用に最も影響していた．したがって，多摩動物公園は，動物を観覧する場所としての重要性を強く備えていた．

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ヤマセは，夏季の北日本の太平洋側に吹き付ける冷たく湿った東寄りの風である．ヤマセ卓越時には，東北地方太平洋側で東～南東の風が吹く．しかしながら，北上盆地では南風が吹く．本研究では，この南風の成因を明らかにするために，データ解析と領域気象モデルWRFを用いた数値実験を行った．結果を以下に示す．（1）WRFを用いた数値実験の結果，実地形を用いた基準実験と，北上高地の地形高度を90%に減少させた実験では北上盆地で南風が吹くが，北上高地の地形高度を80%，70%に減少させた実験では，北上盆地では南風が吹かずに東風が卓越する．（2）この結果は，フルード数やロスビー数を使った力学的解析の結果と一致する．（3）ヤマセ卓越時の北上盆地の南風は，地形障壁の効果と重力流の特徴をよく表している．

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本稿は，1960年代・1970年代にスプロールを伴って形成された小規模開発住宅地に着目し，住民の転出入から，これらの住宅地が郊外に立地する住宅地の中でどのような位置づけにあったのか，どのような役割を果たしていたのかを，戦後日本の住宅事情や社会・経済情勢から明らかにした．対象地域の埼玉県富士見市関沢地区は，1970年前後を中心とした中小ディベロッパーによる小規模開発・狭小敷地の建売住宅開発が連担し形成された住宅地である．関沢地区では，開発が始まる1960年代中頃から1980年代前半まで20代・30代を中心とする若年ファミリーが多く居住し，活発な転出入がみられた．居住者の多くは東京区部から転入し，数年で比較的近隣のより敷地規模の広い戸建住宅へ転出していった．しかし1980年代中頃から，関沢地区の戸建住宅では建替えが進み，活発な転出入がみられなくなり滞留傾向が強まる．このことから1960年代後半から1980年代前半における関沢地区の狭小な戸建住宅は若年層の仮の住まいとしてその役割を果たしていたと考えられる．そして関沢地区の戸建住宅において居住者の活発な入替えがあった背景は，第1にバブル崩壊までの持続的な地価や賃金の上昇，第2に家族向け賃貸住宅の不足，そして第3に分譲マンションが一般化していなかったことがあげられる．このことから，当地域にみられた狭小な戸建住宅は，当時の社会・経済情勢が投影された時代の産物であったといえる．

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1980年代後半以降，郊外核の成長や情報通信技術の発達により，それまでのオフィス機能の立地が抜本的に変化しつつあると指摘されるようになった．特にガローの示したエッジシティは，従来のオフィス機能の立地に関する研究に，肯定的にも懐疑的にも大きなインパクトを与えた．そこで本稿では，エッジシティが提示された1990年代以降の北アメリカ，西ヨーロッパ，日本の3地域におけるオフィス機能の立地研究を，面的な分散と再集中の視点から整理した上で，オフィス機能の立地に関する研究の地域的な差異と，その背景を検討した．3地域における研究動向の整理の結果，北アメリカのオフィス立地研究ではグローバリゼーションとの関わりによる脱中心化と再中心化が論点になっているのに対して，西ヨーロッパでは都市政策や社会的・経済的な発展段階とオフィス立地との関係が主要な論点となっていることが明らかになった．今後，日本においても分散や再集中がその都市独自の動きなのか，都市システムの再編やグローバリゼーションに基づく広範な傾向なのかを明らかにするために，都市間，地域間での比較を通した実証的研究の蓄積が必要である．

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静岡県西部の太田川下流低地において，1944年の東南海地震の際に生じた，噴砂地点と微地形・浅層堆積物との関係を考察した．液状化現象は一般的に，砂質の堆積物で構成される地表の微地形に対応して発生するとされるが，対象地域では局所的に後背湿地に集中して発生する場合がみられた．調査地における表層堆積物について検討したところ，後背湿地を構成する粘土－シルトの細粒堆積物の下位に，砂質シルト－砂の粗粒堆積物が検出され，噴砂地点の分布と対応することが明らかになった．さらに，この粗粒堆積物は遺跡で検出された埋没旧河道の両岸に認められ，地表の自然堤防構成層と同様の層相であるという特徴をもつことから，埋没した自然堤防構成砂層である可能性が高い．
また，この自然堤防構成砂層が母材となった噴砂痕が弥生後期の考古遺跡から検出されており，1944年の地震時には，地表の微地形を構成する堆積物に加えて，このような埋没自然堤防構成砂層が液状化したと考えられる．

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