「エビデンス(evidence)」ないし「エビデンス・ベースト(evidence-based)」は，近年の学術研究の重要なキーワードとなっている．これらの背後には，意思決定の効果や帰結に関する学術的証拠を提示し，現実の諸問題の解決に資することを目指す考え方が存在する．本稿では，こうした考え方が管理会計研究に突きつける課題として，①管理会計システムの効果と，②検証に値する因果関係や変数の探索を考察する．本稿の提言として，管理会計システムの効果として経済的帰結，すなわち財務的成果を明確に意識すること，そして，管理会計システムと財務的成果との因果関係を当面の研究対象とすることを述べる．

因果推論の「もっともらしさ」をあらわすエビデンス・レベルの考え方を踏まえると，質的・量的な研究方法に限らず管理会計研究には一定の「型」と呼べるものが存在するのではないか．これが本稿の主たる主張である．この主張を行うために次の3段階で議論を展開しよう．まず，管理会計研究の過去の研究でみられる因果のパターンを明らかにすることである．続いて，エビデンス・レベルの視点を紹介し，どのような調査デザインなら因果関係を主張できるのかを確認する．そして，結論として，管理会計研究のエビデンス・レベルを向上させるための「型」を提案する．

エビデンス・ベーストな管理会計研究は変数間の関係を議論する．変数間の関係を議論するとき，特に実証研究では変数間の関係を事前に予測した上で仮説が構築される．本稿では，この変数間の関係を予測するのに理論研究が有効であることを議論する．本稿では特に理論研究の中でも，産業組織論で利用される製品市場での競争を仮定したモデルを中心に，理論研究とエビデンス・ベーストな管理会計研究との関係を議論する．理論研究とエビデンス・ベーストな研究との関係で重要なのは，理論・実証・ケース研究のそれぞれに役割があり，お互いに利用しあって管理会計研究を蓄積する必要があることだと考えられる．

実務における意思決定の判断材料を学術研究の知見に求める考え方は，エビデンス・ベースト・マネジメント(EBMgt)と呼ばれ，近年実務家のあいだでも関心が寄せられている．そこで本稿では，管理会計研究が提供するエビデンスの内容について，EBMgt実践上の有用性という視角から論考を試みる．具体的には，エビデンスの内容に妥当範囲および経済的帰結という2つの観点が求められることを提示し，その背景や課題を議論する．また，これら2つの観点に基づいて，近年の下方硬直的なコスト・ビヘイビアに関する研究群を題材としてとりあげ，その知見をEBMgtに活用する場合の実際の課題を検証する．

順風満帆な企業であっても，必ず企業内部の何処かに経営を阻害していく可能性のある要素が存在する．企業経営ではそれら内部要因で生じる課題をできるだけ早くに察知し，早急にそれらの要素を除去するような措置を取ることが肝要である．企業業績の悪化要因には，経済環境，地政学上の問題，マーケット，顧客・サプライヤーに起因する問題など外部に起因する事項が数多くあるが，ここでは社内コミュニケーション，社内体制，社内連携不足など内部に起因する問題が企業の黄色信号につながるケースを定性的に考察する．

また，本論文の後半では，内部要因，外部要因の如何を問わず，財務指標がどのような状況になった場合に黄色信号として認識すべきかを提案する．敢えて「黄色信号」という言葉を用いたのは，危険水域までには未だ至っていないが，そのまま放置すると，最悪のケースでは赤信号が灯ることもあり得るということであるという意味で使用している．

リーマンショックに始まった株式会社亀山電機の経営不振改善のため，筆者をはじめとした経営陣は全く経営や会計について戦略のなかったところから策定と改善を繰り返してきた．その結果として，現在はBSCを軸にした経営目標の設定とそれに伴う実績の分析を行っている．亀山電機のBSCは全社BSCと部門BSCの2つが現在導入されており，今後個人BSCを追加することで3段階でのBSCの活用を予定している．これを導入することによって，経営及び会計の面での効率化・合理化及び結果の改善が可能となっただけでなく，様々な気づきを得ることができた．しかし，依然として特に社員との認識の齟齬等を改善点として残しているため，亀山電機は今後もBSCをより自社の特性にかみあうよう発展させていく必要がある．