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土木学会論文集G(環境)
Online ISSN : 2185-6648
ISSN-L : 2185-6648
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巻号一覧
78 巻 (2022)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 122-
3 号 p. 87-
2 号 p. 42-
1 号 p. 1-
77 巻 (2021)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 112-
3 号 p. 72-
2 号 p. 22-
1 号 p. 1-
76 巻 (2020)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 51-
3 号 p. 28-
2 号 p. 18-
1 号 p. 1-
75 巻 (2019)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 87-
3 号 p. 75-
2 号 p. 55-
1 号 p. 1-
74 巻 (2018)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 152-
3 号 p. 110-
2 号 p. 48-
1 号 p. 1-
73 巻 (2017)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 143-
3 号 p. 101-
2 号 p. 20-
1 号 p. 1-
72 巻 (2016)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 61-
3 号 p. 24-
2 号 p. 12-
1 号 p. 1-
71 巻 (2015)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 102-
3 号 p. 73-
2 号 p. 49-
1 号 p. 1-
70 巻 (2014)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 68-
3 号 p. 42-
2 号 p. 18-
1 号 p. 1-
69 巻 (2013)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 157-
3 号 p. 97-
2 号 p. 46-
1 号 p. 1-
68 巻 (2012)
7 号 p. III_1-
6 号 p. II_1-
5 号 p. I_1-
4 号 p. 203-
3 号 p. 172-
2 号 p. 85-
1 号 p. 1-
67 巻 (2011)
6 号 p. II_1-
4 号 p. 150-
3 号 p. 114-
2 号 p. 47-
1 号 p. 1-
前身誌
土木学会論文集G
地球環境シンポジウム講演論文集
地球環境シンポジウム講演集
環境システム研究論文集
環境システム研究
環境問題シンポジュウム講演論文集
環境問題シンポジュウム講演集
環境工学研究論文集
衛生工学研究論文集
衛生工学研究討論会講演論文集
67 巻, 6 号
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環境システム研究論文集 第39巻
石狩湾新港地域バイオガス化システムの事業化に向けた検討-2項ロジットモデルを用いた食品廃棄物収集量推定手法の提案-
渡邊 翔, 古市 徹, 石井 一英
2011 年 67 巻 6 号 p. II_501-II_512
発行日: 2011年
公開日: 2012/03/16
DOI
https://doi.org/10.2208/jscejer.67.II_501
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本研究は,石狩湾新港地域でのバイオガス化システムの事業化に向けて,排出者の協力度と賦存量から,特に施設の規模設定のために重要な食品廃棄物(一般廃棄物を対象)の収集量を推定する手法を提案し,その収集量に与える影響要因を明らかにすることを目的とした.本手法では,選択問題によく用いられている2項ロジットモデルを,食品廃棄物の分別排出行動に適用し協力度を算出することを試みた.また,排出者の意向を反映した精度の高いモデルの構築を目指し,分別排出協力への影響要因を抽出した後に選好調査を実施する2段階の調査を行った.その結果,石狩湾新港地域で72 [t/日]の食品廃棄物が収集可能と推定された.また,家庭では「処理手数料」が,小売業・飲食業では「分別精度」が収集量に大きな影響を及ぼすことを明らかにした.
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(1324K)
木造住宅の寿命変化による木材需給と炭素固定量への影響に関する研究-地理情報を用いた和歌山県域でのケーススタディ-
有川 美穂, 妙中 佐由理, 谷川 寛樹
2011 年 67 巻 6 号 p. II_513-II_522
発行日: 2011年
公開日: 2012/03/16
DOI
https://doi.org/10.2208/jscejer.67.II_513
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本研究では,対象エリアでのマテリアルストック・フローを考慮し,住宅用木材の需給量が人工林の炭素固定に与える影響について定量化を行った.2050年までの期間を対象としたシナリオ分析の結果,住宅により固定される1年あたりの炭素量は減少する結果となったが,長寿命型住宅を導入するほど多いことがわかった.人工林による1年あたりの炭素固定量は減少するが,木材需要量が多い住宅を導入するほど多くなる結果となった.また,炭素固定量を二酸化炭素吸収量に換算したところ,人工林全域では減少する結果となった.しかし,京都議定書の対象となる二酸化炭素吸収量は長寿命住宅の導入によって増加する可能性があることが明らかになった.
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(2332K)
人工藻を用いた湖岸域再生可能性について-人工藻による水質改善実験とその活用-
大石 哲也, 小野田 幸生, 萱場 祐一
2011 年 67 巻 6 号 p. II_523-II_528
発行日: 2011年
公開日: 2012/03/16
DOI
https://doi.org/10.2208/jscejer.67.II_523
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沈水植物は,湖沼環境の維持において重要や役割を担っている.しかし,富栄養化した浅い湖沼や池では,透明度の減少や底質攪乱により生長が困難となっており,池岸・湖岸域の環境を復元するための何らかの手立てを行う必要が生じている.本研究では,沈水植物の有・無,人工藻を加えた3系の比較によって、相対的に水質へ与える影響について実験検討を行うと共に,池岸・湖岸再生へ向けた人工藻の活用について提案を行った.結果として,人工藻は,人工藻に付着する微生物の作用により物質収支に変化が起こり,植物プランクトン量の減少,POC濃度(>94μm)の上昇が生じていることが伺えた.人工藻の利用により,植物プランクトン量が減少すれば,透明度の向上が期待でき,池や湖のより深い箇所まで光が届き,土壌中の埋土種子等により発芽が期待できる.
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