ダム工学
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14 巻, 3 号
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  • 底面ろ床法による都市湖沼の浄化に関する研究
    山崎 惟義, 渡辺 亮一, 熊谷 博史, 北野 義則
    2004 年14 巻3 号 p. 147-159
    発行日: 2004/09/15
    公開日: 2010/06/28
    DOIhttps://doi.org/10.11315/jsde1991.14.147
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    都市湖沼あるいは小規模ダム湖の水質改善を目的として, 底面ろ床法によるベンチスケールでの実験とシミュレーションを行った. 底面ろ床法は湖沼底面に砂層などのろ床を設け, その下より水を湖沼へ循環させる方法である. ろ材としてマサ土とクロボクを使用した. 循環ろ過速度は, 全水量を14日, 3.5日にろ過する速度とした. 循環ろ過速度が速くなるほど, 浄化効果は高くなるが, ろ材による差はあまり認められなかった. 水一底泥系富栄養化モデルに底泥層内 (ろ床) へのろ過による移流と, 循環を導入してシミュレーションを行った. 実験とシミュレーションの結果は良い一致を見た.
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  • RCD用コンクリートの必要ペースト量に関する考察
    永山 功
    2004 年14 巻3 号 p. 160-166
    発行日: 2004/09/15
    公開日: 2010/06/28
    DOIhttps://doi.org/10.11315/jsde1991.14.160
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    RCD用コンクリートは, 振動ローラーによって締め固められる貧配合で超硬練りのコンクリートである. 施工性に優れ, 密実なRCD用コンクリートを得るためには, 骨材間の空隙を容易に充填できるようなペースト量を確保することが必要である. 本論文は, 結合材水比を種々に変えたRCD用コンクリートの締め固め試験結果をもとに, RCD用コンクリートに必要なペースト量について考察を加えたものである. その結果, 必要ペースト量は結合材水比の関数であり, 結合材水比が増加するにしたがって必要ペースト量も増加することが明らかとなった.
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  • ダム貯水池流入土砂量に基づく堆砂管理についての考察
    土砂生産量強度マップの開発の事例
    岡野 眞久, 高柳 淳二, 藤井 隆弘, 安藤 明宏
    2004 年14 巻3 号 p. 167-176
    発行日: 2004/09/15
    公開日: 2010/06/28
    DOIhttps://doi.org/10.11315/jsde1991.14.167
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    わが国のダム貯水池堆砂管理は1950年代から行われるようになった計画堆砂容量の設定と1960年代後半から組織的に行われるようになった堆砂量のモニタリングにより基本的に進められている. しかし, 設定されたその計画値とその後のモニタリングによる実測値には少なからぬ乖離が見られるダムが多い. その原因の類推により, 流入土砂量を堆砂量管理の基本量とする考えを述べ, その応用として, 国土数値情報の地形・地質データとダム堆砂実績データから算出した流入土砂量との関係から土砂生産量強度マップを作成した.
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  • 底泥土を活用した既設フィルダムの堤体改修工法
    谷 茂, 福島 伸二, 北島 明
    2004 年14 巻3 号 p. 177-188
    発行日: 2004/09/15
    公開日: 2010/06/28
    DOIhttps://doi.org/10.11315/jsde1991.14.177
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    国内には多数の築造年代の古い小・中規模フィルダムがあるが, これらの多くは老朽化し堤体の安定性不足や漏水により早急な改修が必要とされ, かつ貯水池内に貯水容量低下や水質悪化の原因となる底泥土等が厚く堆積しその除去処分も必要とされている. しかしながら, 最近では改修に適した築堤土がダム近傍で入手できなく, 計画的な改修が難しくなってきている. この状況は規模の小さいため池の場合と同様である. 筆者らはこれまでに, ため池を対象に貯水池内の底泥土を堤体改修に使用できる築堤土に有効活用して, 堤体改修と底泥土の除去処分を同時に達成できる砕・転圧盛土工法を開発してきた. ここでは, この工法の概要紹介と, これをフィルダムの堤体改修に適用するための技術的な課題について, ため池の場合との比較から検討したものである.
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  • CVMを用いた環境保全事業の評価におけるボランティア精神の影響
    土田 真理子, 高嶋 克宜, 永井 護
    2004 年14 巻3 号 p. 189-200
    発行日: 2004/09/15
    公開日: 2010/06/28
    DOIhttps://doi.org/10.11315/jsde1991.14.189
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    CVMによるWTPは, 回答者が評価対象事業に対してボランティア活動による参加を考えている場合, そうでない場合と比べて低い金額となる傾向がある. 本報告では, 事業への参加意欲を基金, 税金, ボランティア活動の3つの形態で尋ね, 各形態別のWTPに違いが生じる要因を分析した. ボランティア活動での参加を意識している回答者は, 基金の場合のWTPの約4分の1の低い値を示したことから, 今後CVMで事業評価を行う際, 金銭として評価されない回答者の参加意欲に配慮する必要性が高いことがわかった.
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  • お詫びと訂正
    2004 年14 巻3 号 p. 207
    発行日: 2004年
    公開日: 2010/06/28
    DOIhttps://doi.org/10.11315/jsde1991.14.3_207
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