ダム工学
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15 巻, 1 号
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論文
  • 上田 倫子, 吉田 延雄, 横山 繁樹, 澤田 寿
    原稿種別: その他
    専門分野: その他
    2005 年15 巻1 号 p. 5-13
    発行日: 2005年
    公開日: 2008/01/11
    ジャーナル フリー
    ダム貯水池における植物プランクトンの異常増殖を抑制する手法として, ダム貯水池内の水を人工的に鉛直循環させる方法があり, 日本国内では, 富栄養化による水質障害の発生が懸念されるいくつかのダム貯水池に, 曝気式循環施設が導入されている。貯水池内の循環により植物プランクトンの増殖を人為的に制御するためには, 混合水深が重要な要素であることが知られている。効果的な混合水深を決定するにあたり, ローレンツェンモデルを適用した簡易な方法について知見を得たので, 報告する。
  • 平山 大輔, 川崎 秀明, 吉岡 英貴
    2005 年15 巻1 号 p. 14-27
    発行日: 2005年
    公開日: 2008/01/11
    ジャーナル フリー
    ダム建設にともなう自然改変範囲をできる限り小さく抑えることはダム事業者としての当然の責務であり, その一つの方策として, 近年, ダムサイトにおける掘削法面規模の縮小を目的とした造成アバットメント工をコンクリートダムの端部処理に採用する事例が増えている。造成アバットメント工は, ダム基礎岩盤としては強度の小さい地山にコンクリート〓体を用いて人工の岩盤 (アバットメント) を造成するもので, ダム堤体と同等の安全性が確保されるように設計されなければならない。本論文は, 造成アバットメント工の設計方法を概説するとともに, 有限要素法による応力解析結果等を踏まえ, 造成アバットメント工の力学特性について考察を行ったものである。
  • 堀田 哲夫, 東海林 光, 山下 芳浩, 陳 飛勇, 伊藤 英夫
    原稿種別: その他
    専門分野: その他
    2005 年15 巻1 号 p. 28-36
    発行日: 2005年
    公開日: 2008/01/11
    ジャーナル フリー
    選択取水設備の性能を規定する要因には取水設備の形状や寸法 (半径, 取水深等), 周囲との相互干渉 (ピアー張り出し, 地山, 堤体との距離等) がある。このうち, 後者については「ダム・堰施設技術基準 (案)」 (社団法人ダム・堰施設技術協会, 1999) に取り込まれており, 取水設備設計の際に考慮することを求めているが, それぞれの定量的な評価方法にまでは言及していない。そのため, 水質保全が目的の選択取水設備ではあるが, ダム計画の早期の段階で行われる環境影響評価に取水性能が的確に反映されることは少なく, また, 水質への影響を評価した上で取水設備の設計が行われることもまれである。本研究では, 実測データ, シミュレーション計算をもとに取水性能が水温・水質に与える影響について検討し, 施設計画時の取水性能評価の重要性について述べる。
  • 武田 光雄, 木田 哲量, 西川 肇, 工藤 勝輝
    2005 年15 巻1 号 p. 37-51
    発行日: 2005年
    公開日: 2008/01/11
    ジャーナル フリー
    ダム用コンクリート運搬設備は, 面状工法の開発に伴う多様な組合せが考案され新技術を含めて展開されている。その中で, コンクリートの大量運搬に適したベルトコンベヤ工法は, 大規模ダム等の本体コンクリート打設で実施され成果を上げているが, ベルトコンベヤの限界勾配の面から運搬設備の移設, 堤頂部の別運搬設備への切り替え等の課題がある。本研究は, これらの課題を克服して高速施工を図るためのタワー型ベルトコンベヤ方式を提案し, そのシステムを構築するとともに, 実際に施工したフィルダムの洪水吐きコンクリートで運搬・打設の性能や実用性について検証したものである。また, 規模別にモデルダムを想定して本方式と他工法との機械費の比較を行い, 経済性の面から本方式が適用できるダム規模の範囲を推定した。
  • 山口 嘉一, 中村 真
    原稿種別: その他
    専門分野: その他
    2005 年15 巻1 号 p. 52-66
    発行日: 2005年
    公開日: 2008/01/11
    ジャーナル フリー
    わが国では, 一般に円形すべり面法を用いてロックフィルダムの安定解析を行っている。本論文では, 現行の設計法である震度法により設計された中央土質遮水壁型ロックフィルダムをモデルとして, 下流側へのすべりに関して, 修正震度法を用いた円形すべり面法による安定解析を常時および地震時で実施し, この結果と複合すべり面法 (複合すべり面沿いのスライス法) およびWedge法 (1Wedge対象) の安定解析を行い得られる安全率について比較し, Wedge法や複合すべり面法の実施の必要性について考察する。
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