ダム工学
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31 巻, 1 号
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
論文
  • 藤田 将司, 佐藤 信光, 田中 聖三, 京藤 敏達
    2021 年31 巻1 号 p. 5-16
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2021/03/23
    ジャーナル フリー

    地震時に重力式コンクリートダムのクレストゲートに作用する動水圧は,これまでに地震観測記録がなく,その実態が把握されていなかった。このため,筆者らは,実ダムゲートで地震時の動水圧を計測し,実態解明に向けて分析を進めている。本稿では,まず地震時の動水圧観測記録を簡易的な3次元FEMモデルのゲート振動による動水圧で再現した。また,3次元FEMモデルの各種諸元を変更した感度解析を実施し,ゲート部に発生する動水圧の発生要因と,扉高に対するセットバック比および純径間比とゲート振動によるゲート部動水圧の関係を明らかにした。

  • 川崎 秀明, 岩田 直樹, 菅 輝夫, 福本 英生
    2021 年31 巻1 号 p. 17-26
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2021/03/23
    ジャーナル フリー

    千本ダムでは,河川管理施設等構造令に基づく耐震安定性を満足するためにPSアンカー補強が実施された。本研究では,FEM解析による千本ダムのPSアンカー補強検討事例をもとに,岩盤剛性,アンカー定着位置やアンカータイプ,ダム高等の違いによりダムに発生する応力がどのように異なるかを解析的に検討した。この結果,ダム底面の垂直応力は,岩盤剛性が大きいと上流端に引張が発生しやすくなるが,定着位置やアンカータイプの影響はほとんどない。また,ダム高が大きくなると引張が発生しづらいことなども確認した。

  • 坂本 博紀, 小林 弘明, 龍岡 文夫, 福島 雅人
    2021 年31 巻1 号 p. 27-39
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2021/03/23
    ジャーナル フリー

    一般土工ではGNSS等による盛土の連続的な締固め管理は進んできたが,フィルダムコアゾーン等の遮水性盛土での遮水性能の面的管理に適用した例は見当たらない。著者らは,既に室内試験と現場試験の結果に基づき,地盤剛性指標の上限値管理に基づく間接的ではあるが遮水性能を迅速に管理する手法を構築している。本研究では,この新たな管理手法に用いる地盤剛性指標として振動ローラの応答加速度に基づく指標を採用し,遮水性能の面的に管理する手法を開発し,実施工に適用した。また,品質管理記録から適切な品質が確保されていることを確認した。

  • 田頭 秀和, 林田 洋一, 黒田 清一郎, 浅野 勇
    2021 年31 巻1 号 p. 40-52
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2021/03/23
    ジャーナル フリー

    アースダムにおける不飽和領域のせん断弾性係数の評価法が応答加速度に与える影響を検証することを目的に,土質試験データから得たせん断弾性係数とせん断ひずみの関係を用いて,理想的なアースダムモデルを対象にした等価線形化法による地震応答解析を行った。その結果,不飽和領域のせん断弾性係数とせん断ひずみの関係に現在の一般的な評価法を用いると,土質試験データに忠実な方法に比べて,特定のせん断ひずみの範囲でせん断弾性係数を大きく評価し,不飽和領域の広い範囲で応答加速度を小さめに見積もる傾向があることを明らかにした。

  • 中島 伸一郎, 清水 則一, 小堀 俊秀, 山口 嘉一
    2021 年31 巻1 号 p. 53-63
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2021/03/23
    ジャーナル フリー

    本研究は,GPS堤体変位計測システムにより得られるロックフィルダムの連続的な堤体変位データを利用して,堤体の安全性・健全性を評価する手法を検討するものである。GPS計測システムが導入された2基のロックフィルダムについて,貯水位-堤体水平変位関係の平均勾配から,堤体の変形特性の経年推移を評価した。大保脇ダムでは堤体全体の剛性が経年的に高まり安定傾向にあることがわかった。石淵ダムでは東北地方太平洋沖地震時に10mm程度堤体が変位し,変形特性が一時的に変化したように見受けられたが,その後は地震前と同様の変形特性に回復し,地震による顕著な影響は受けなかったものと判断された。以上の事例から,GPSによる堤体変位の連続計測に基づく,貯水位-堤体水平変位の関係は堤体の安全性・健全性を評価する一つの指標となりうることが示された。

  • Tara Nidhi BHATTARAI, Megh Raj DHITAL
    2021 年31 巻1 号 p. 64-72
    発行日: 2021/03/15
    公開日: 2021/03/23
    ジャーナル フリー

    Central Nepal was jolted by the Mw 7.8 Gorkha earthquake on 25 April 2015. The tremor affected 32 administrative districts of the country and killed over 8,790 people. It also caused enormous damage to physical infrastructures, including residential buildings, schools, colleges, hospitals, industries, hydropower projects, roads, and highways. Based on a post-disaster need assessment, the Government of Nepal estimated the rehabilitation and reconstruction cost at NPR 669 billion or US$ 6.7 billion. This paper provides an overview of geological setting and seismicity of the country followed by a brief discussion on impact of the earthquake on hydropower projects. The quake severely damaged surface structures like powerhouse, settling basin, penstock pipe, and access road of many operating and under-construction projects. The earthquake-induced landslide debris accumulated on hillslopes is being gradually transported each year by rainwater into the nearby river. This excess sediment load to the river further reduces the lifespan of turbines and storage capacity of reservoirs. Hence, hydropower projects are under the risk of seismic and sediment disasters for which preparedness, including policy measures, are of utmost importance. Taking lessons from the Gorkha earthquake, this paper recommends carrying out sediment-control measures in the hilly areas, install accelerometers in major hydropower projects for recording strong ground motion from future earthquakes, and revise the existing operating guidelines and seismic codes.

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