日本信頼性学会誌　信頼性

表紙

原稿種別: 表紙
2012 年 34 巻 2 号 p. Cover1-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_Cover1

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お知らせ

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 2 号 p. i-vi
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_i

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目次

原稿種別: 目次
2012 年 34 巻 2 号 p. ix-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_ix

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CONTENTS

原稿種別: 目次
2012 年 34 巻 2 号 p. x-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_x

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論文審査委員としての活動を通して気づいたこと

田村信幸

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 2 号 p. 107-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_107

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デジタル時代のラジオ送信機の設計・調整と課題(<特集>ディジタル時代における送信装置・ネットワークの信頼性と安定性向上への取り組み)

若井一顕

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 2 号 p. 108-120
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_108

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2011年7月24日に地上テレビ放送サービスが完全デジタル化された.放送の高品質化,多チャネル,そして双方向性など多くの利便性を享受できる時代になった.アナログメディアはFM放送とAM放送になった.デジタル時代の中でアナログ放送技術の今後の展開と,中波AM放送技術の変遷を俯瞰して近年のデジタル処理型中波送信機の設計のポイントを確認しデジタル化の進展とシステム系の課題について議論する.

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高信頼ディジタル処理型短波送信機の開発(<特集>ディジタル時代における送信装置・ネットワークの信頼性と安定性向上への取り組み)

山添雅彦

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 2 号 p. 121-130
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_121

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PSM (Pulse Step Modulation)変調方式を用いて,アナログAM変調及びディジタル変調(DRM : Digital Radio Mondiale)が可能な,国際放送用短波帯(3M〜26MHz)出力1kWの全半導体化広帯域短波送信機を開発した.本機は変調部にディジタル処理化が可能で高品質化が図れるPSM変調方式を,送信機を構成する各電力増幅器(出力125W)には高効率化が期待できるE級増幅方式を採用することで全半導体化し,高信頼な送信機が実現できた.電力増幅器単体において3.925MHzで約95%,25.885MHzでは約86%のドレーン効率を得た.また,広帯域(3M〜26MHz)に渡って,ディジタル変調特性においても目標性能を満足する約24.5dB(25.885MHz)のS/N(EVM(Error Vector Magnitude)など)が得られた.

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地上ディジタルテレビ放送波の新しい品質評価法(<特集>ディジタル時代における送信装置・ネットワークの信頼性と安定性向上への取り組み)

都竹愛一郎

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 2 号 p. 131-138
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_131

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日本の地上波テレビジョン放送は,2011年7月24日にデジタル放送に完全移行した.地上デジタル放送では,マルチパスに強いOFDMという伝送方式が用いられ,中継方式にはSFNが採用されている.SFNは複数の隣接する中継局に同じ周波数を割り当てるため,人為的にマルチパス環境が作られてしまう.放送サービスを提供する上で,そのサービスエリアの正確な把握が重要であるが,地上デジタル放送の品質評価に用いられている既存の評価手法では,マルチパス環境の評価時に誤差が大きかった.そこで,新たに「環境劣化量」と「マージン」という尺度を導入した評価法を提案し,屋外実験を行い提案手法の精度を検証した.その結果,電力マージンの誤差は±1dB以下となり,提案手法の有効性を確認することができた.また,放送波の位柑変動の精密測定を行い,風力発電用風車の影響や,送信アンテナの揺れを観測することができた.

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地上ディジタルテレビ波の安定な海上移動受信のための実験と検討(<特集>ディジタル時代における送信装置・ネットワークの信頼性と安定性向上への取り組み)

生岩量久

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 2 号 p. 139-148
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_139

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移動中の船舶内で地上ディジタル放送が安定して視聴できれば,防災面はもとより情報収集面における利便性は格段に向上する.今回,初めての試みとして,広島-松山間を航行中の船舶を利用して,安定に電波を受信する手法及び船内での再送信技術を確立するための調査を行った.その結果,地形による予想外の受信不能区聞かあること,隣接チャネル妨害や海面反射等による受信電界強度の大幅なレベル変動が電波の質を大きく劣化させること等が判明した.そこで,これらについて検討・対策を実施し,ハイビジョン受信については,船体による遮蔽や受信電界強度に応じた受信アンテナの選択・使用等により全航路の90%で受信が可能となった(改善前は20%).またワンセグ受信については船内での再送信により全区間及び全船内で受信可能となった(改善前は40%).

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地上デジタル放送ISDB-Tのハイビジョン移動受信特性 : 繰り返し復号型8ブランチスペースダイバーシティ受信(<特集>ディジタル時代における送信装置・ネットワークの信頼性と安定性向上への取り組み)

成清善一, 岡野正寛, 高田政幸

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 2 号 p. 149-154
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_149

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日本の地上デジタルテレビジョン放送は2003年12月に3大都市圏で始まり,2011年7月には東北3県を除く地域においてアナログ放送が終了し,完全デジタル化した.この日本の地上デジタル放送は,家庭で視聴することを主とするハイビジョン放送と携帯端末向けのワンセグサービスを同一チャンネルで同時に放送できることが大きな特徴となっている.移動受信時にはワンセグサービスの受信が適しているが,車載端末のモニタの大型化が進む中で,固定受信向けのハイビジョン放送を移動体でも安定して受信できることが求められ,研究開発を行った.ここでは,本放送として始まっている地上デジタル放送の送信側のパラメータを変更することなく,ハイビジョン移動受信のエリアを受信側の改善のみで拡大する方法とその計算機シミュレーションによる結果について解説する.

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雷害診断と対策の信頼性(<特集>ディジタル時代における送信装置・ネットワークの信頼性と安定性向上への取り組み)

澤栗裕二

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 2 号 p. 155-162
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_155

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私の雷害分析・診断をもとに,その対策を提案し実施しているが,現地の信頼性や雷害率は,年系列表に表わすのが望ましい.雷害物件の現地状況を個々に確認した結果,全国8件,累計92年余の無事故を達成した例を分析・検証する.放送施設の雷害現場は,中波送信空中線やVHF送受信アンテナを中心にラジオ・テレビ放送所において,漂誘導体(以下「ヘソ」という)を抽出・処理して,避雷対策5件,21年間にわたり累計69年の無事故を達成した.放送施設以外の雷害現場では,多様なモードに対して,「ヘソ」を抽出・処理して,雷対策3件,9年間にわたり累計27年の無事故が達成できた.実際に雷害を担当し提案した件数は,上記の他に11件あるが,実施されずに内容が不明のままとなった.しかし雷害要因の大半が「ヘソ」であり,避雷対策の工事・施工の在り方を問いたい.本報告が関係各位の参考になれば幸いである.

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編集後記

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 2 号 p. 163-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_163

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編集委員会委員

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 2 号 p. 164-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_164_1

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複写される方へ

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 2 号 p. 164-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_164_2

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日本信頼性学会著作権規定

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 2 号 p. 164-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_164_3

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裏表紙

原稿種別: 表紙
2012 年 34 巻 2 号 p. Cover2-
発行日: 2012/02/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.2_Cover2

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