日本信頼性学会誌 信頼性
Online ISSN : 2424-2543
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23 巻 , 8 号
選択された号の論文の18件中1~18を表示しています
  • 原稿種別: 表紙
    2001 年 23 巻 8 号 p. Cover1-
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2001 年 23 巻 8 号 p. i-ii
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2001 年 23 巻 8 号 p. iii-
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2001 年 23 巻 8 号 p. iv-
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 夏目 武
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 797-
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 夏目 武
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 798-800
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    キーワード「環境」は信頼性工学の世界では環境試験とか環境条件であり, 今や, 特殊な場合を除いて取りたてて議論する領域ではない.ここでは環境を地球環境と捉える.現在のキーワードは「地球環境問題」であり, 現在, 世界各国が取り上げ, 自らの問題として問題解決に当たっていることは周知の事実である.1997年地球温暖化防止京都会議はその会議の結論である京都議定書に見られるように, 環境に関する最新の事例である.又ジャーナリズムは「環境の世紀」と宣言して21世紀のはじめの長期計画や施策に対して動機づけを与えている.政府は循環型社会形成推進基本法, 資源有効利用促進法, グリーン購入法, 食品リサイクル法等を成立させ新たな社会作りの取り組みを始めている.このような状況下で「信頼性工学はこれらの動きに対して何等かの貢献が出来るであろうか」この問いかけと動機付けと議論の機会を作る事がこの特集のねらいである.
  • 水野 光一
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 801-812
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 中山 哲男
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 813-819
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 須田 茂
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 820-828
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    1993年に国際標準化機構(ISO)は技術委員会TC 207を設置し, 同年から環境マネジメント規格の作成を開始した.このTC 207が作成する規格がISO 14000シリーズと呼ばれる環境マネジメント規格である.これら14000規格シリーズを構成するのは, 第1に企業等の組織の環境管理(マネジメント)に適用する環境マネジメントシステム, 環境監査, 環境パフォーマンス評価等の規格であり, 第2に企業等の活動結果としての製品, サービスの環境調和性を促進するのに適用する環境ラベル, ライフサイクルアセスメント等の規格である.前者の規格は1996年から1999年にかけて発行され, 遅れていた後者の方も2000年3月までに発行された.ISO 14000規格シリーズが我が国企業の環境マネジメントに与えた影響は極めて大きい.1990年代始めに温暖化を中心とする地球環境問題が浮上したこととも相俟って, 環境マネジメント規格は, 企業の環境対策を公害防止というエンドオブパイプテクノロジー的なレベルから経営管理に環境配慮を組み込み, 例えば製品設計段階からの上流管理対策にシフトする契機を与えるとともにそのための手法基準を提供したからである.本稿では, ISO 14000規格シリーズを中心に最近の環境マネジメント手法に関する情報を加え, 環境マネジメント規格発行の経緯, 各規格の概要, 規格利用の状況等を述べることとする.
  • 吉田 敬史
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 829-836
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    環境マネジメントシステムとは, 組織の活動, 製品およびサービスの環境面での改善が継続的に進められるような「仕組み」(システム)であり, それについて国際規格ISO 14001が制定されている.日本企業は世界の先頭をきって環境マネジメントシステムを導入し, その認証取得件数は世界一である.認証取得企業は製造業に留まらず, サービス業や学校, 病院, さらには地方自治体など, 品質システムをはるかに超える社会的広がりを持ってきている.環境マネジメントの対象も当初は生産プロセスでの環境負荷低減が主であったが, 最近では製品やサービスの環境負荷低減へと焦点を移しつつある.環境負荷の低い製品やサービスを優先的に購入するグリーン調達の広がりによって, 品質要求や顧客満足といった観点からも環境が重視されてゆくと, 品質システムとの融合が実質的に進展してゆく可能性もある.環境マネジメントシステムは単なる改善ツールではなく, 持続可能な社会に移行するための戦略ツールでなければならない.そのためにはシステムとともに, システムを動かす人々に高い意識とビジョンが必要である.
  • 増井 慶次郎, 稲葉 敦
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 837-846
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    本稿では, 循環型社会の形成と推進に関する活動状況を紹介するとともに, 今後解決しなければならない課題や問題点について述べる.環境問題は環境コストに関するリスク管理の問題ともいわれている.リスク管理の方法論としては信頼性技術者には故障モード解析などの手法が知られているが, 環境リスクには, 大気汚染, 資源エネルギーの枯渇や産業廃棄物最終処分場不足などさまざまな問題がある.今後さらに, エコプロダクツ(環境調和型製品)を購入するグリーンコンシューマーが増え, 環境対応が遅れている企業の製品売上高が減少するというリスクも考えられる.ここでは産業を大きく動脈産業と静脈産業に分け, 動脈産業における環境調和型設計の動向, および静脈産業における効率的な資源再生への取り組み状況について述べる.
  • 稲葉 敦
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 847-855
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    LCA(ライフサイクルアセスメント)は, 製品やサービスの環境影響評価手法である.製品のLCA結果を環境報告書に掲載することや, タイプIIIラベルへの活用が, 先進的企業で既に行われている.環境影響の統合化が今後の課題となっている.LCAの手法は, 製品の評価のみならず製品開発や企業の環境活動の評価に活用することが可能である.国際規格化されたLCAに含まれていない経済的視点や時間的視点を加えた新たなLCA手法の開発が望まれる.
  • 伊坪 徳宏
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 856-866
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    LCA(Life Cycle Assessment)における環境影響の統合化は, 多様な環境問題間の比較を行った上で単一指標化を図るもので, 評価結果にトレードオフの関係が発生しない特徴を有することからLCA導入時期より注目され, これまでに多くの手法開発に向けた検討がなされてきた.その一方で, 統合化は個人や集団の価値判断に影響を受けるため, 再現性, 透明性に欠けることが指摘され, 国際的に合意に至る手法は提案されていないのが現状である.このような状況下, 統合化手法のレベルを向上するための研究が活発に行われた結果, 大きな進歩を遂げようとしている.本稿では, 統合化手法の特徴と問題点について整理したうえで, 現在統合化が持つ課題の解決に向けた研究について紹介する.
  • 上原 春夫
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 8 号 p. 867-874
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    環境ラベルは, 製品およびサービスが環境にどのような負荷をかけているかという情報を, 環境負荷の少ない製品が購買されることを期待して, 企業が消費者や購買者に開示し, 市場のメカニズムによって環境改善を実現しようとするものである.この情報の媒体には, 製品に貼付されるシールやマーク, 製品の宣伝や広告, 製品に付随する各種の資料などがあるが, その情報の性格や内容によって, ISOではタイプI, II, IIIの3種類に分類している.環境ラベルの規格化は, ISOの環境マネジメント規格シリーズの一部として進められていたが, 2000年にこの作業は一段落をむかえ, ISO規格とこれに対応したJIS規格が発効している.ここでは環境ラベルのISO規格を紹介しながら, 環境ラベルとはどのようなものかについて解説を行う.
  • 原稿種別: 文献目録等
    2001 年 23 巻 8 号 p. 875-
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2001 年 23 巻 8 号 p. 876-877
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2001 年 23 巻 8 号 p. 878-883
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2001 年 23 巻 8 号 p. Cover2-
    発行日: 2001/12/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
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