日本信頼性学会誌 信頼性
Online ISSN : 2424-2543
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23 巻, 3 号
選択された号の論文の17件中1~17を表示しています
  • 原稿種別: 表紙
    2001 年 23 巻 3 号 p. Cover1-
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2001 年 23 巻 3 号 p. i-iii
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 目次
    2001 年 23 巻 3 号 p. v-
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2001 年 23 巻 3 号 p. vi-
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 益田 昭彦
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 243-244
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 益田 昭彦
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 245-252
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    2000年12月に品質マネジメントシステムの国際規格ISO 9000ファミリーの改正がなされ, 同時に国内規格ではJIS Q 9000ファミリーが発行された.環境マネジメントシステムの規格JIS Q 14001(ISO 14001)と共にマネジメントシステム規格の足並みが揃った.さらに, 2000年10月にはJIS C 5750-1/-2(IEC 60300-1/-2)ディペンダビリティプログラム管理が発行され, また2001年3月にはJIS Q 2001リスクマネジメントシステムの指針が発行される.これまでISO 9000ファミリーやISO 14001規格について, 信頼性技術者は直接的関係がないとの立場を堅持し論じることは少なかった.信頼性にはJIS C 5750-1/-2も発行されたし, 無理に関係付ける必要がないともいえる.しかし, 審査登録制度で足固めをした上記ISO規格は採用する組織も多く, 信頼性技術者も次第に巻き込まれている.この小論では上記ISO規格を比較して信頼性との接点を探ると共に, 対象製品の代表として市場型製品とサービス製品を取り上げて, 上記制度活用の第2ステップで経営改善を行なう場合に品質/環境パフォーマンスを上げるために信頼性・安全性側面で考慮すべき事項を考察する.
  • 長谷川 順雄
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 253-257
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 山本 繁晴
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 258-264
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    GATT/TBT協定による国際間の商取引に関して国際単位(SI)が採用され, 度量衡制度が2000年1月より完全実施となり, 国際取引が活発に成ってきた.このため, 共通の言葉としてデータの信頼性が重要視され, 国際相互承認が進んできた.このような背景の下で, JIS Q 9001:2000(ISO 9001:2000)が2001年1月から施行され, 今までのJIS Z 9901:98(ISO 9001:94)より現実的な改正となった.この詳細は他の著者に任せる.ここでは, 同じく, JIS Q 17025(ISO/IEC 17025)「校正及び試験を行う試験所の能力に関する一般要求事項」が2001年1月より施行され, ISO 9001の94年版と2000年版およびQS 9000などで要求されているトレーサビリティ制度の確立が強く求められ, データの信頼性, 「不確かさ」確保のための国際的な相互承認の問題を念頭に置いた第三者認定事業所(試験所及び校正機関)制度が, 日本におけるJNLA(認定試験所)/JCSS(認定校正機関)制度及びJAB(日本適合性認定協会)などで確立されて, 現在相当数の試験・校正機関が認定されている.このことによってワンストップサービス(一カ所で試験された結果は, 世界中どこでも同じように受け入れようというもの)が可能となった.今後, 企業内での体制を確立し, 計測, トレーサビリティについての信頼性確保について, 信頼性に関わる信頼性専門家の役割が重要性を増してきた.以下これらについて述べてみる.
  • 夏目 武
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 265-269
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    信頼性に関する国際規格はIEC 60300-1:1994-Dependabi1ity Management-Part1 : Dependabi1ity Programme managementとIEC 60300-2(1995)Dependabi1ity management : part2-Dependability programme e1ements and tasksをはじめとした46規格文書から構成されている.従来の信頼性に係わる諸活動の大半を網羅している.そもそもIEC 60300-1(1994)Dependabi1ity Management-Part 1 : Dependabi1ity Programme management, ISO 9000-4(1997) : Quality management system-Part 4 : App1ication guide for Dependabi1ity programme managementの二重ロゴを持ち品質管理システムの一部のサブシステムとして位置付けられている.ISO 9001の要求事項の展開においては, 契約の形態では同等の要求事項となりうることを意味している.ここでは審査対象となった場合の信頼性プログラム要素とそれらに関わる作業及び対象としている品質管理システム構築との関連の中で, 信頼性要求の実現の為に必要とされる要素と保証活動全般の審査対象モデルとして, 本質的な信頼性保証活動を検討し, 提案する.
  • 塩野 登
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 270-278
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    ISO 9000シリーズ品質システム規格に基づく第三者審査登録制度は, 世界的に普及した.しかし, 購買側からは必ずしも製品の晶質・信頼性は向上していない, また供給者側からは, ISO 9000登録を取得しても購買者による第二者監査が減らないという不満がある.この一要因は, ISO 9000シリーズ規格は品質システムのみの規格であり, 製品についての品質・信頼性保証要求事項が含まれていないことである.IECQ制度は電子部品分野に限定しているが, 品質システム認証のみでなく, IEC規格に基づく製品品質認証も行う制度であり, 製品の品質・信頼性を要求する購買者に答えるものである.さらに, IECQ制度では航空宇宙分野に限定しているが, 監査回数を削減するための第三者と第二者の合同監査の試みも進めている.製品の品質・信頼性を向上させるには, 信頼性技術者の活躍が必須であり, ISO 9000シリーズ規格に製品品質・信頼性項目を取り込み拡張した品質システムを構築していくことが重要である.この際に, 直接IECQ制度を利用しなくても, 関連するIECQ規格類を参考にすることは有意義である.
  • 山崎 謙介
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 279-287
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    その組織における信頼性管理活動を, 体系的, 効果的, 且つ継続的に実行する為に, ISO 9000s品質マネジメントシステム国際規格や, 代表的な産業別セクター規格であるQS-9000品質システム要求規格などが, 国際的に共通の"器"として, 大きな役割を担っている.しかし, その組織の品質マネジメントシステムが, これらの国際規格や産業別セクター規格に認証登録できたからと言って, それだけをもって信頼性管理・技術が期待通りの成果を挙げることにはならないことは言うまでもない.ビジネスプロセスの, 特にその上流プロセスの段階で, 予防の管理・技術としての信頼性管理・技術が果たすべき役割は, 益々, 重要になってきている.従って, その組織の人々が共有する品質マネジメントシステムなる"器"の中に, 信頼性管理・技術を, どのように組み込むべきであるかは重要な課題であり, 十分な注意と工夫を必要としている.ここでは, 半導体デバイス製造業の立場から, 品質マネジメントシステム国際認証登録制度と半導体信頼性管理・技術との関わり, 及び役割について述べる.
  • 岩間 英雄
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 288-293
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    ISO 9001-1994年版改定が1994年に正式発行された.その改定を機に日本アイ・ビー・エム株式会社大和事業所は品質システムの審査, 登録を計画することとなった.筆者は大和事業所のうち, 液晶表示デバイス(LCD)の開発製造の品質システムの審査, 登録の推進役を担った.その時既にIBMとしての製品開発プロセスが存在していたので, それと整合性をとりながら, ISO 9001要件を満たす設計管理規定(4.4章設計管理)を制定するのに腐心した.品質システムの審査, 登録制度が故に, 一部, ISO 9001本来の要件に要件とは異なる活動を対応させた内容で, 設計管理規定を制定した.設計管理のうち, 設計確認(設計審査, 設計検証, 設計の妥当性の確認)の範囲に焦点を合わせ, 既存の製品開発プロセスを述べ, ISO 9001対応の設計管理規定を述べる.また, その設計管理規定に従った開発行為の結果について述べる.
  • 井原 惇行
    原稿種別: 本文
    2001 年 23 巻 3 号 p. 294-300
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
    1996年にISO14001が発行されて以来, 国内における審査登録数は5300件を超えるまでに急速に拡大している.この事実が示すようにISO14001規格は, 今日における環境保全活動の中心的役割を担っている.IS014001に関わる活動のなかで推進されている, 3R, LCAといった様々な活動は, 再利用可能な性能の確保, 長寿命化のための設計対策など, 信頼性技術と密接な関係がある.信頼性技術者の立場から, ISO14001と信頼性の関わりについて考察する.
  • 原稿種別: 付録等
    2001 年 23 巻 3 号 p. 301-
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2001 年 23 巻 3 号 p. 302-
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2001 年 23 巻 3 号 p. 303-
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2001 年 23 巻 3 号 p. Cover2-
    発行日: 2001/04/25
    公開日: 2018/02/26
    ジャーナル フリー
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