日本信頼性学会誌　信頼性

表紙

原稿種別: 表紙
2012 年 34 巻 8 号 p. Cover1-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_Cover1

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お知らせ

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. i-vi
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_i

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目次

原稿種別: 目次
2012 年 34 巻 8 号 p. ix-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_ix

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CONTENTS

原稿種別: 目次
2012 年 34 巻 8 号 p. x-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_x

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「文明」と「文化」の発展にバランスを

高橋聖

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 8 号 p. 505-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_505

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大規模災害時にも稼動する高耐障害性通信インフラとこのインフラを用いた地域見守りシステム(クリティカル応用のための通信技術)

不破泰

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 8 号 p. 506-512
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_506

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我々は,大規模災害が発生しても稼働し続ける高耐障害性を持つAd-Hoc無線通信インフラを開発し,2008年から長野県塩尻市の市街地全域に敷設し運用を続けている.本稿ではこの通信インフラ研究を概観するとともに,本インフラを用いて実現もしくは開発中の地域見守りシステムとセンサーネットワークについて述べる.

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大規模災害にも適応可能なレジリエント情報通信ネットワーク(クリティカル応用のための通信技術)

坂野寿和

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 8 号 p. 513-518
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_513

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2011年3月に発生した東日本大震災では,様々な分野で想定を超える甚大な被害が発生し,日本における社会基盤が決して盤石ではないことを露呈した.情報通信分野でも,震災直後には電話やインターネット等のICTサービスが,長時間,利用不能もしくは大幅な機能低下に陥るなど混乱した.未曽有の大規模災害によって顕在化した既存基盤の脆弱性から何を学び,どのような技術・サービスを創出して後世に残していくかがいま問われている.本稿では,東日本大震災によって顕在化したICT基盤に関わる事象,課題を俯瞰し,その解決に向けたICT基盤のあり方に関する一つの方向性を示すとともに具体的な取り組み事例を述べる.

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電話網における輻輳制御について(クリティカル応用のための通信技術)

高橋謙輔, 遠藤大己, 堀米英明

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 8 号 p. 519-525
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_519

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大規模地震などの災害時やチケット予約をするために電話をしたらかかりにくくなるということは誰でも経験していると思われる.それは,大勢の人が一斉に電話をかけることにより,電話網に設備設計条件を超える大量のトラヒックがいちどきに流入することで,装置の処理能力が一時的に低下するとともに,通話できる量が著しく低下するという"輻輳"が起きたことに起因する.通信事業者は,輻輳によって110番通話のような緊急性の高い通話が確保できなかったり,電話網全体として設計通りの疎通が確保出来なかったりすることのないように,輻輳発生時には適正量のトラヒックのみを網に流入させるという"輻輳制御"を行い,網を適正な状態に保つ運用を行うことが必要であると考えられる.本稿では,電話網で輻輳が起きる仕組み,輻輳の種類,種類に応じた輻輳制御の仕方について解説するとともに網全体を把握して流入量を適正かつ迅速にコントロールできるオペレーションシステムが提案されており,その概要を解説する.

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イメージセンサ通信技術を用いた光車車間通信システム(クリティカル応用のための通信技術)

高井勇, 川人祥二

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 8 号 p. 526-531
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_526

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近年,送信機にLED,受信機にイメージセンサ(カメラ)を用いたイメージセンサ通信(ISC)と呼ばれる無線型の光通信技術に関する研究開発が進められており,更にこれを次世代の車載用通信システムとしてITS分野に応用することが検討されている.このISCはすでに車両や信号機等に搭載済みのLEDを送信デバイスとしてそのまま利用できるというメリットがあり,またイメージセンサが持つ高い空間分解能によって「非混信」,「ノイズ非重畳」,「通信相手位置の特定」といった従来の通信技術にはない有用な特徴を持つことから実用化に向けた期待が大きい.本稿ではこのイメージセンサ通信技術の概要を述べると共に,この技術を車車間通信システムに応用する取り組みについて紹介する.イメージセンサ通信の実現において大きな課題の一つは伝送速度の向上であるが,我々は光応答性能を高めた独自の光通信イメージセンサ(OCI)を開発することで,従来技術を大きく上回る10Mbpsの情報伝送を可能にした.更にLED送信機とOCIを搭載したカメラ受信機から成る光車車間通信システムを構築し,様々な照明環境下かつ走行状態において各種車両情報と共に大容量の画像伝送が行えることを確認した.

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アドホックネットワークの実用化に向けた課題と実用化動向(クリティカル応用のための通信技術)

松井進

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 8 号 p. 532-539
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_532

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アドホックネットワーク技術は1980年代に米国の国防技術として研究が開始され,1990年代には民間利用を目指した国際標準化も開始された.また,1990年代はユビキタス時代の幕開けであり,アドホックネットワークはユビキタス時代のネットワークプラットフォームとしても期待されていた.2000年代初め頃にはアドホックネットワークを採用した多くの実証実験も行われ,実用化間近との期待も大きかった.ところが,期待とは裏腹に実用化がそれほど進展してこなかった.これは,実証実験を通じてアドホックネットワークの技術的な課題が明確になってきたことに加え,アドホックネットワークでなければならないシステムが見つからなかったことにもよると考えられる.しかし,多くの研究者の努力により,実用化に向けた課題が解決されつつある.また,スマートグリッドや自動車間通信システムなどアドホックネットワークの特徴が非常に有効に利用できるシステムが注目されつつある.本論文では,アドホックネットワークの実用化に向けた課題及びその解決技術,実用化動向を述べる.

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IoT/M2Mを取り巻く環境と標準化(クリティカル応用のための通信技術)

横谷哲也

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 8 号 p. 540-545
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_540

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モノとモノとの通信(M2M:Machine to Machine)は従来の近距離通信から,近年,大規模な広域ネットワークを介した通信形態として発展してきた.これに伴い,インタネットの一つのアプリケーションとして位置づけられ「IoT (Internet of Things):モノのインタネット」という用語を生みだした.IoT/M2Mは,世界各国で主として遠隔自動検針サービス,生活支援型サービスへの適用を想定して活発に議論されているが,今後,更なる用途拡大を狙いユースケース,ビジネスモデル等の議論もされている.また,相互接続性及びデバイス等の部品の共通化,経済化を目指し,標準化機関でも活発に議論されている.本文では,これらの動向を踏まえ,IoT/M2Mの標準化動向,今後の適用領域とそれを実現するための無線通信技術について論じる.

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2012年度第2回理事会(第220回日本信頼性学会理事会)議事録

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. 546-548
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_546

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編集後記

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. 549-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_549

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編集委員会委員

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. 550-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_550_1

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複写される方へ

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. 550-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_550_2

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日本信頼性学会著作権規定

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. 550-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_550_3

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論文目次

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. 551-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_551

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Lifetime Estimation from Field Failure Data with Information on Discarding

Zhenzhen LI, Lianhua WANG, Kazuyuki SUZUKI

原稿種別: 本文
2012 年 34 巻 8 号 p. 553-566
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_553

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A method is described for analyzing field failure data when products may be discarded even before they have failed. It uses a model describing the relationship between the failure time of a specific component within a product and the discard time of the product. The model uses p to represent the probability that a product is discarded if a component fails. Based on this model, a closed-form maximum likelihood estimator of the failure time distribution of the component is derived when the value of p is given, The upper and lower bounds of the failure probability estimator are given when there is no information on p. Both analytical and simulation results showed that the proposed estimator is valid and gives a conservative estimate

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日本信頼性学会「論文」投稿規定

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. 567-568
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_567

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論文審査委員会委員

原稿種別: 付録等
2012 年 34 巻 8 号 p. 569-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_569

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日本信頼性学会誌「信頼性」第34巻総目次

原稿種別: 目次
2012 年 34 巻 8 号 p. 570-573
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_570

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裏表紙

原稿種別: 表紙
2012 年 34 巻 8 号 p. Cover2-
発行日: 2012/11/01
公開日: 2018/01/31

DOIhttps://doi.org/10.11348/reajshinrai.34.8_Cover2

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