廃棄物学会誌
Online ISSN : 1883-8960
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11 巻, 6 号
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  • 廃棄物学の知の集積と技術・知恵の体系化をめざして次の10年を
    田中 信壽
    2000 年 11 巻 6 号 p. 391-392
    発行日: 2000/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.11.391
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  • 特集にあたって
    ―廃棄物試験・検査法研究部会の経緯と活動―
    河村 清史
    2000 年 11 巻 6 号 p. 393-395
    発行日: 2000/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.11.393
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  • 廃棄物試験・検査法の現状と将来展望
    大迫 政浩, 小野 雄策, 谷川 昇, 山田 正人
    2000 年 11 巻 6 号 p. 396-404
    発行日: 2000/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.11.396
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    現在の廃棄物の試験・検査においては, 通常の環境汚染の把握・評価に加え, 有害廃棄物の管理や最終処分方法の選択の判断基準として有害物質の溶出試験が利用され, さらには焼却処理の設計・維持管理にごみ質の組成分析が用いられている。しかし, 廃棄物を巡る状況が大幅に変化し, 循環型社会の形成に向けたリサイクルシステムの構築や, ライフサイクル全体での物の量と質の管理が強く要請されてきており, 新たな視点での試験・検査法の確立が望まれてきた。本稿では, 廃棄物試験・検査法の現状について課題を整理するとともに, 新たな時代の要請に応える試験・検査法の将来展望について, 試験・検査法のカバーする範囲, 目的および備えるべき要件の観点から総論的に述べ, さらにごみ質, 化学性状およびバイオアッセイに関する観点から具体的に論じた。
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  • 今後のごみの物理組成調査方法
    谷川 昇
    2000 年 11 巻 6 号 p. 405-410
    発行日: 2000/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.11.405
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    ごみの物理組成調査結果を有効活用するためには, 湿ベースによるごみの物理組成調査の実施と詳細な組成分類項目の設定および統一化が必要であることを明らかにし, その実現の具体的方法を示した。また, ごみの物理組成調査結果にはごみ試料調製時および組成分類時における誤差が生じているので, 結果は概数で他の情報とあわせて評価する, 結果の変化は数年間のトレンドで判断する等の配慮が必要であることを示した。
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  • ごみの三成分, 発熱量および元素組成について
    渡辺 信久
    2000 年 11 巻 6 号 p. 411-416
    発行日: 2000/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.11.411
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    ごみの三成分 (水分, 灰分, 可燃分) , 発熱量および元素組成の計測方法について概説した。まず, 用語の定義を明らかにし, 整理を行った。量と割合の区別をつけるために, 用語に単位を付け加えることが必要である。本稿で紹介した項目別の三成分 (%) および発熱量 (kcal/kg) の経験値を用いると, ごみの物理組成データから, 全体の三成分 (%) と発熱量 (kcal/kg) を推定することができる。水素・炭素の分析方法は既に確立されているが, 塩素・硫黄の分析方法については, 計測法により結果が異なるという問題があり, 検討中である。
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  • 廃棄物の化学性状評価における試験方法
    貴田 晶子
    2000 年 11 巻 6 号 p. 417-426
    発行日: 2000/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.11.417
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    廃棄物の化学性状に関する情報は廃棄物管理の基礎資料となる。“どれだけ含まれるか”と“どれだけ環境影響があるか”の答は, 試験・検査の手法の違いによって異なってくる。本報では廃棄物の化学性状として重金属を中心に試験・検査方法をまとめた。また試料採取時の問題や廃棄物の不均一性からくるばらつき, 環境庁告示第13号の溶出試験の精度 (全国調査) および部会活動における共通試料の分析結果の一部として試験方法によって異なるデータの例等を示した。
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  • 東京都における清掃技術と行政
    ―技術史的視点から―
    稲村 光郎
    2000 年 11 巻 6 号 p. 427-435
    発行日: 2000/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.11.427
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    わが国では, 明治33年以来, 清掃行政が地方自治体の責務とされてきたことから, ごみ処理技術は, 主として市町村を通して実現されている。そのため自治体のごみ処理行政の施策のあり方が処理技術の内容を, また処理技術が行政内容を左右している。
    東京都では, 昭和初期において焼却炉の煙公害から厨芥と雑芥の分別収集を徹底したが, 戦後は混合収集によって, 少なくない清掃工場が6～9年の寿命で終わった。昭和30年代末には, 審議会が作られ, 連続式機械炉の知見が標準化されたことによって現在まで続く焼却技術の基礎が築かれた。また住宅密集地に立地する清掃工場の課題, 公害行政と密接に関連したプラスチック等の分別収集開始, 伝統的な官庁工事契約とは異なる清掃工場建設工事の契約方法など, 東京都が主として戦前から昭和50年代までに経験した行政と処理技術の関わりについて述べる。
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  • 書評
    2000 年 11 巻 6 号 p. 441-442
    発行日: 2000/11/30
    公開日: 2010/05/31
    DOIhttps://doi.org/10.3985/wmr.11.441
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