【目的】日本摂食嚥下リハビリテーション学会医療検討委員会嚥下調整食特別委員会から示されていた嚥下調整食学会基準案2012 の3 段階のとろみにおいて，各段階の粘度範囲が適切であるか否かを検討することを目的とした．

【方法】摂食・嚥下障害看護認定看護師151 名を対象に，粘度の異なる12 種類のとろみ液を用いて官能評価を行った．試料が，「薄いとろみ以下」「薄いとろみ」「中間のとろみ」「濃いとろみ」「濃いとろみ以上」のいずれに該当するかを評価させ，得られた結果を粘度測定結果と比較し，嚥下調整食学会基準案2012の3 段階のとろみの粘度範囲の妥当性を検討した．

【結果および考察】薄いとろみの下限値（50 mPa·s）は妥当，薄いとろみと中間のとろみの境界値（100 mPa·s）はおおむね妥当と思われるがさらなる検討が必要，中間のとろみと濃いとろみの境界値（400 mPa·s），および濃いとろみの上限値（600 mPa·s）は高すぎるため引き下げの検討が必要，であることが示唆された．先行研究および本研究結果をもとに，学会基準案2012 のとろみの3 段階から，学会分類2013 のとろみの基準へ粘度範囲が変更された．

【目的】健常成人に対して，ボタンプルの口唇閉鎖訓練による口唇への有効部位，また訓練中と中止後の口唇閉鎖力の経時的変化を明らかにすることを目的に，多方位口唇閉鎖力測定装置を使用して実験を行った．

【対象と方法】全身疾患および顎口腔顔面疾患を有しない27～33 歳の健常若年成人男性15 名（30.1±1.8歳：27～33 歳）を対象に，口唇閉鎖訓練前，4 週間継続中，後の多方位口唇閉鎖力測定装置による筋力の変化を計測した．訓練法は，ボタンプル（能動法）1 分間7 回を1 セットとして1 日3 セットを実施させた．口唇閉鎖力測定は，多方位口唇閉鎖力測定装置を用いた．訓練開始前，訓練開始後1 週間後，2 週間後，3 週間後，および4 週間後の口唇閉鎖力を測定した．その後，訓練を中止して1 週間後，2 週間後，3週間後および4 週間後に同様の方法で口唇閉鎖力を測定した．

【結果】ボタンプルの効果は，上下の口唇中央部と右斜め上方部で有意な上昇を認めた．3週間で有意な口唇閉鎖力の増強を認めたが，3 週間以降はそれ以上の有意な増強がみられなかった．訓練中止後は，2 週間で口唇閉鎖力の有意な減弱が認められた．口唇閉鎖力は，訓練前後，中止後のいずれも，上下垂直方向で閉鎖力が大きく，口角部で閉鎖力が弱いという方向特異性が認められた．

【考察】ボタンプルによる訓練は，3 週間目で上下の口唇中央部で口唇閉鎖力が増強し，3 週間以降は口唇閉鎖力の有意な増強効果が認められなかったので，一定の訓練期間が必要であり，一定の期間後は訓練効果としてプラトーになることが示唆された．訓練中止後は，2 週間で有意な口唇閉鎖力の低下を認めた．したがって，ボタンプル訓練は，継続した訓練が必要であることが示唆され，訓練プログラムの検討に際して参考になると考えられた．

【目的】Oral Health Assessment Tool（OHAT）は，要介護高齢者の口腔問題をスクリーニングするために開発された口腔アセスメントシートである．今回われわれは，口腔ケアプロトコルを用いた口腔ケアにより入院患者の口腔環境がどのように変化するか，OHAT スコアと口腔細菌数を指標に評価した．また，病棟看護師に対して，OHAT とケアプロトコルの導入についてどのように感じたか評価するために，意識調査を実施した．

【対象と方法】当院神経内科に入院している患者35 名（平均73.7±13.1 歳）を対象とした．入院時に病棟看護師がOHAT で口腔アセスメントを実施し，OHAT スコアにもとづき，口腔ケアプランを設定し，口腔ケアを実施した．1 週間ごとに再評価を行い，口腔ケアプランを変更していった．OHAT 初回評価時，最終評価時に，舌，口蓋，歯肉頬移行部（移行部）の細菌数を細菌カウンタ（パナソニックヘルスケア社製）にて測定した．初回と最終評価時の細菌数の変化とOHAT スコアの変化について，Wilcoxon 検定を用いて比較した．

【結果】口腔細菌数は，測定3 部位において，初回評価時に比して，再評価時に減少傾向を示し，歯肉頬移行部で有意に減少した．OHAT スコアは，合計スコアおよび，口唇，舌，唾液，清掃状態の項目において，最終評価時に有意な低下を認めた．歯科依頼があった対象者は12 名（34%）であった．看護師への意識調査では，回答者全員がOHAT, 口腔ケアプロトコルともに有用であった，と回答していた．

【結論】OHAT スコアと細菌数の変化から，口腔ケアプロトコルを用いた口腔ケアによって，口腔衛生状態が改善していたことが示された．本結果より，OHAT は，口腔ケアによる口腔衛生状態の改善指標として使用できることが示唆された．また，看護師への意識調査結果からは，口腔アセスメントとプロトコルの重要性と有用性に関する一定の理解を得られることが示唆された．

本研究の目的は，COPD（Chronic Obstructive Pulmonary Disease: 以下COPD）患者の嚥下障害のリスクとその影響要因の実態を明らかにし，誤嚥性肺炎予防のための看護ケアの基礎的資料とすることである．COPD と診断され外来通院している62 名を対象に，自記式質問票，身体機能検査，診療録によりデータ収集を行い，嚥下障害リスクの影響要因に関して分析した．対象者のうち，嚥下障害リスクありと判断された者は46.8% であり，COPD 患者における嚥下障害リスクが少なくないことが推測された．COPD 患者の嚥下障害リスクの指標となりうる要因として，歯牙や義歯の適切さ，COPD の罹患期間の長さが明らかになった．看護として，これらの影響要因を評価し，COPD 患者の嚥下障害のリスクを見極める必要性が示唆された．

自閉スペクトラム症（ASD）は，社会的コミュニケーションの障害を主症状とし，近年増加傾向にある．ASD 児は，定型発達児よりも高い割合で偏食等の食事に関する問題をもつことが知られている．著者は，臨床で口を開けたまま咀嚼しているケースを多く目にした経験から，ASD 児には口腔機能の未熟さがあり，食べにくいという経験を積み重ねやすいのではないかと考えた．ASD 児の口腔機能については，食事場面の観察評価から，捕食，咀嚼，前歯咬断や嚥下の問題が指摘されている．しかし，定量的な指標を用いた評価や定型発達児と比較検討した報告はなされておらず，ASD 児の口腔機能の実態は十分には明らかになっていない．そこで，本研究の目的は，定型発達児との比較によりASD 児の口腔機能の特徴を明らかにすることとした．ASD 群27 名，定型発達群25 名を対象に，捕食機能，咀嚼機能の定量的な評価を試みた．捕食機能については，定型のスプーンからヨーグルトを捕食した際にスプーンに残ったヨーグルトの量から評価した．咀嚼機能については，定型定量のせんべいを摂取した際の咀嚼回数と，咀嚼中にどの程度口唇閉鎖ができているかを評価した．両群の口腔機能を統計的に比較した結果，ASD群においては，口唇を使ってスプーンから食物を取り込む捕食機能が未熟であった．また，定型定量の食物を食べた際の咀嚼回数が定型発達群よりも有意に多く，咀嚼中の口唇閉鎖が明らかに未熟である児が多かった．ASD 児の食事に関する問題については，ASD 児の感覚の偏りや，行動の特性によるものと考えられてきたが，口腔機能の未熟さという視点を加え，総合的な支援が必要であることが示唆された．

【目的】高齢者の嚥下障害は肺炎の主な原因の一つであり，その予防のために嚥下体操が普及している．本研究では，嚥下体操の実施時期別に，そのアドヒアランスの遺伝・環境要因の寄与率を算出する．さらに，具体的な実施困難理由を自由記述から明らかにする．

【方法】対象者は20 歳以上の成人双生児とした．嚥下体操は，上半身のストレッチと，舌筋力の運動を促すパタカラ発声を実施した．介入は2 週間，毎食前に1 日3 回実施することを依頼した．嚥下体操実施の有無は，所定の書式に各自で記載してもらった．分析は，体操導入後の時期別および曜日別に嚥下体操実施回数の平均値と標準偏差を算出した．これらの変数の遺伝寄与率を算出するため，単変量遺伝分析を行った．自由記載では，嚥下体操の実施が困難な理由に着目して内容分析を行った．

【結果】分析対象者28 組56 名のうち，一卵性が86%，女性が77%，平均年齢は58.6 歳（標準偏差11.7 歳）であった．嚥下体操の実施回数は，導入初期と休日で少なかったが有意差はなかった．体操導入後の時期別にみた嚥下体操実施回数の遺伝寄与率では，第一期0.65，第二期0.58，第三期0.52 であった．次に曜日別にみた嚥下体操の遺伝寄与率は，月曜から金曜は0.38～0.50 であるのに対し，土曜と日曜では0.00であった．自由記載からは，嚥下体操の実施困難理由として，〔平日の就労等に関連した継続困難〕や〔外食時の実施困難〕，〔導入初期の戸惑いによる実施困難〕等が挙げられた．

【考察】導入時期や，曜日による嚥下体操の実施回数には有意な差はみられなかった．体操導入初期では，遺伝による寄与が大きく，休日では環境による寄与が大きかった．

【目的】本研究では，米粥に力学的特性の異なるモデル具材を加えた混合粥を調製し，混合粥の力学的特性と食べやすさをあらわす口腔感覚の関係を検討した．

【方法】加熱条件を変えることで，異なる力学的特性を有する3 種類の加熱人参をモデル具材（5 mm 立方体）として，米粥に混合した．力学的特性は，米粥飯1 粒の破断特性，米粥のテクスチャー特性，モデル具材としての加熱人参1 粒の破断特性，および混合粥のテクスチャー特性について検討を行った．喫食時の食べやすさをあらわす口腔感覚の評価は，官能評価の手法を用いて検討した．いずれの測定も試料品温45℃，20℃で行った．

【結果・考察】米粥および混合粥の口中で感じるかたさは，米粥全体，および混合粥全体のテクスチャー特性の硬さではなく，粥飯1 粒，および加熱人参1 粒の破断特性との間に高い相関関係が認められた．試料品温45℃における官能評価では，口中で感じるかたさ以外の食べやすさの評価において，米粥と混合粥との間に有意差は認められなかった．一方，試料品温20℃では，米粥と混合粥試料との間に有意差が認められた．試料品温45℃から20℃に変化することで，基本となる米粥試料の物理的特性が大きく変化した．その影響を受けて，モデル具材20% 重量を含む混合粥と米粥のみの試料との間に，口腔感覚の評価項目で有意差が認められたと考えられる．これらのことより，混合粥の食べやすさの評価には，混合粥全体のテクスチャー特性だけではなく，基本となる米粥のテクスチャー特性，加えて米粥1 粒，および具材1 個の力学的特性について検討する必要があると考える．

災害時における口腔保健問題の具体的事例について明らかにするため，東日本大震災後に日本栄養士会から被災地へ派遣された災害支援管理栄養士・栄養士（以下，支援栄養士）の活動報告書（195 名，延べ602 日分）をもとに，口腔保健に関する情報を抽出し，問題点を整理した．

その方法として，活動報告書内の口腔保健に関するキーワードをテキスト検索した．検索キーワードは，避難所歯科口腔保健標準アセスメント票等をもとに選定した．検索されたテキストから口腔保健問題に関連する新たなキーワードが得られた場合には，新たにキーワードを追加して2 次検索を行った．抽出されたテキストをKJ 法によりカテゴリー化し，分析した．

被災地の口腔保健問題は，「飲み込めない」「噛めない」「環境の悪化」「口腔状況の悪化」に分類された．「飲み込めない」問題には，「嚥下が困難で流動食，とろみ剤等食事形態の工夫が必要」「むせでとろみ剤等が必要」「誤嚥」が含まれ，軟らかい飲み込みやすい食事が要望されていた．「噛めない」問題には，「咀嚼力が弱く，きざみ食等が必要」「義歯の流失・不具合により食事量が減少」等が含まれていた．「環境の悪化」には，「菓子の多食．齲蝕・肥満等の増加」「歯磨き等ができない」が含まれ，避難所での食事状況も口腔内の環境に影響している可能性が示唆された．「口腔状況の悪化」には「口内炎の発生」，その他に「痰がからむ，口腔内乾燥」が含まれた．

災害時，食べることを支えるためには，口腔内環境を整備する体制が必要であることが示唆された．今後，支援栄養士のみならず，被災者の健康支援に関わる専門職は，口腔保健の重要性や歯科分野との連携を意識する必要があることが明らかとなった．

【目的】Down症（以下，DS）児の舌突出嚥下と粗大運動，認知・言語発達との関連の詳細は不明であり，本研究ではこれらの関連について明らかにすることを目的とした．

【対象と方法】1 歳から9 歳までのDS 児38 名を対象に離乳初期食および離乳中期食の摂取時の様子を動画記録し，舌突出嚥下の回数と定型発達児の離乳中期以降にみられる口腔内での食物処理時の舌の上下運動の有無を評価した．粗大運動発達の評価にはGMFM-66，認知・言語発達の評価には新版K 式発達検査2001 を用いた．得られた結果より，舌突出嚥下の回数との関連を検討した．

【結果および考察】離乳初期食・中期食摂取時の舌突出嚥下の回数と月齢，Gross Motor Function Measure （以下，GMFM）-66 合計点，新版K 式発達検査2001 の発達月齢に相関がみられた．舌突出嚥下低頻度群は，高頻度群に比してGMFM-66合計点が高く，特に四つ這いやベンチ上での座位が可能な児が多かった．さらに，舌突出嚥下低頻度群の多くは，処理時の舌の上下運動を獲得していた．一方で，舌突出嚥下低頻度群と高頻度群で，新版K 式発達検査2001 の発達水準の群間人数割合に差は認めなかった．

【結論】DS 児の舌突出嚥下については，粗大運動発達との関連が示唆された．

Beckwith-Wiedemann 症候群と診断され巨舌が原因で哺乳障害が認められた女児の，摂食嚥下機能獲得までの当科小児摂食嚥下外来の対応と経過について報告する．

患者は3 か月の女児，出生時より巨舌がみられ，生後約3 か月，巨舌に対し当院形成外科にて舌縮小術が施行された．巨舌による舌の突出は改善されず，哺乳障害を認め，摂食嚥下訓練目的に当科紹介受診となった．初診時，巨舌による口唇閉鎖不全を認め，吸啜反射がまったくなかった．経鼻胃管のチューブが留置され，上下唇周囲に医療用テープが強固に貼付されていた．

臨床診断： 摂食嚥下の準備期機能不全．過敏を取り除くため脱感作を開始，その後はヨーグルトの味覚刺激による嚥下促通訓練を行い，唾液嚥下を促した．その際，母親や担当看護師にも訓練の目的を説明し，家族の積極的な訓練への参加をお願いした．特に，口唇介助は積極的に行うように促した．口唇介助にて舌の後方移動と口唇閉鎖を獲得，嚥下促通訓練から，離乳中期食を用いて捕食から直接訓練を開始した．

2 回目の舌縮小術施行後，一時経口摂取の拒否がみられたが，食形態の調整により幼児食の摂取が可能となった．

本症例は，出生後に舌縮小手術や気道確保のための経口挿管が行われ，頻回の口腔内吸引や，長期の経鼻経管栄養など口腔周囲にさまざまな不快体験を強いられ，経口摂取を困難にさせる状態であった．しかし，早期の摂食嚥下指導や，家族の介入により摂食嚥下機能の獲得につながったと考えられた．