目的：Balloon kyphoplasty（以下，BKP）は多くの症例で良好な除痛効果が得られているが，成績不良例も少なからず存在する．本研究の目的は，術前の画像所見を術後成績により比較検討し，術前から予測できる予後不良因子について考察することである．

対象と方法：骨粗鬆性椎体骨折に対しBKPを施行し，そのうち術前にレントゲンとMRIを撮影し，術後経過観察可能であった66例を対象とした．BKPで症状が改善した群（改善群）と改善しなかった群（非改善群）2群に分類し，年齢，性別，身長，体重，Body Mass Index，施行椎体高位，骨セメント注入量，単純レントゲン所見（局所後弯角と椎体不安定角），MRI所見をそれぞれの群で比較検討した．

結果：改善群は47例，非改善群は19例であった．2群で比較検討すると，術前MRIにて骨折椎体偽関節部に滲出液貯留を広範囲に認める症例は，非改善群で有意に多く認めた（p＜0.001）．その他の検討項目では有意差を認めなかった．

考察：BKP成績不良例では，術前MRIで多くの症例に椎体内滲出液貯留を認めた．椎体内滲出液貯留は成績不良因子となることが示唆された．

骨粗鬆症性椎体骨折後の脊柱矢状面アライメントの変化を75症例で調査した．胸腰椎移行部椎体骨折（Th10-L2）は，局所後弯に対して骨盤後傾，腰椎前弯でアライメントを代償していた．中下位腰椎椎体骨折（L3-5）では，骨盤後傾と胸椎後弯減少でアライメントを代償していた．椎体骨折は骨折レベルが下位腰椎になるほど腰椎前弯が減少するため代償しきれずSVAが大きくなり，腰痛VASも大きい傾向となっていた．

健康寿命のみならず生命予後にも影響する骨粗鬆症性椎体骨折（OVF）に対して，当院ではプロトコルを作成し，必要に応じて早期除痛・ADL回復を目的とした受傷後2週以内の早期Balloon Kyphoplastyを行っている．4週以上経過した群に比べ，術後4週での疼痛は有意に改善しており，ADL，入院中の内科合併症，続発する新規椎体骨折について有意差はないものの，早期群のほうが良好な傾向にあった．離床後も疼痛が強い症例には手術を行うことが望ましい．

びまん性特発性骨増殖症（DISH）における椎体骨折メカニズムを，有限要素法を用いて調査した．DISH例と正常脊椎例で，T6-T10における低エネルギーの伸展外力による相当応力と破壊状態を比較した．DISH例では骨化靭帯と後方コラムへの応力集中を認め，尾側胸椎の椎体中央部を起点とした3 columnの破壊をきたした．一方，対照例では後方コラムへ応力集中と破壊をきたした．DISH例では正常脊椎例と異なる椎体骨折メカニズムを呈する事が示唆された．

腰椎椎体骨折を来した後，椎体変形，アライメント異常および不安定性を来した腰部脊柱管狭窄症（LCS）に対する治療には難渋する．変形矯正，アライメント矯正および不安定性に対して固定術が用いられるが，骨粗鬆性椎体骨折（OVF）であれば，スクリューの緩みやケージシンキングの可能性が高い．今回L4 OVFを伴った，不安定性を有するLCS症例に対して，L4 BKPとL3～L5までのOLIFを行い，安定性と間接的除圧を獲得したので報告した．

この研究の目的は，後壁損傷を伴う骨粗鬆性椎体骨折に対するballoon kyphoplasty（BKP）の臨床結果を評価することである．破裂骨折の9患者に対してBKPを施行した．術後合併症としてセメント漏出の発生率は4例（psoas：2例，disc：2例）に認めたが，脊柱管への漏出はなかった．術後の脊椎全体の後弯変形は回復しなかった．しかし手術後の平均JOAスコアは有意に改善した．BKPは後壁損傷を伴った骨粗鬆性椎体骨折には原則禁忌であるため，早期離床が必要な患者や脆弱な患者に適応を制限する必要があると考えられた．

骨粗鬆症性椎体骨折に伴う腰椎神経根症を検討した．対象は9例，平均年齢79.4歳，L4骨折が5例と多く，椎間孔狭窄は脊柱管内病変合併例も含め7例であった．骨折形態との関係をみると，尾側型が4例57％，頭側型，両側型では椎弓根骨折や偽関節等の不安定性を伴っていた．尾側型損傷形態に多く，下部椎体圧潰による椎弓根の下降と損傷終板や後壁骨片が直接椎間孔部に及ぶことや動的不安定性の関与が原因として考えられた．

目的：頚椎歯突起骨折は近年の高齢化と共に増加傾向であり，当院では麻痺を認める場合は手術治療を行っているが，麻痺がない場合は保存治療を行っている．今回，当院における高齢者歯突起骨折の保存治療後の生存率，頚部痛，歩行機能等について報告する．

方法：対象は，2013年以降の急性期歯突起骨折例で，65歳以上に限定した．頚部痛はVAS，歩行機能は頚髄症JOAスコアの下肢運動機能の項目（range：0～4）を用いて評価した．

結果：症例は12例（男性9例，女性3例）で，治療開始時年齢は平均78.8歳であった．骨折型はAnderson分類IIが5例，IIIが7例であった．保存治療において，頚椎カラーによる外固定が8例，ハローベストによる外固定は4例であった．経過中死亡例は3例であった．頚部痛のVASは平均0.5，下肢運動機能の頚髄症JOAスコアは平均2.5であった．

保存療法に抵抗性で，椎体内cleftを伴う骨粗鬆症性椎体骨折に対しBKP単独手術を実施し3ヶ月以上経過した65例を調査した．隣接椎体骨折の発生率は12％であった．仰臥位での局所弯角の変化から見た椎体不安定性と隣接椎体骨折に相関は無かった．椎体内cleftの偏在が頭側にある場合は頭側の隣接椎体骨折が，尾側にあれば尾側の隣接椎体骨折が生じ，椎体正中にある場合には隣接椎体骨折は発生していなかった．

頭側2椎にはPPSを，尾側椎は解放し尾側1椎に椎弓根スクリュー（PS）および椎弓下フックを設置し固定する方法を行った75歳以上の胸腰椎移行部破裂骨折の5例の短期手術成績について検討した．平均手術時間は106分，平均出血量は66 g，平均固定椎間数は3.2椎間で従来の開放手術と比較し有意に減少していた．腰痛，下肢痛・しびれの平均VAS，JOABPEQの各項目の平均スコア，ROMDQの平均スコアとも術後改善したが，腰痛の平均VASのみ有意差をみとめた．局所後弯角は術前平均15.8°から術直後平均11.8°になったが，最終診察時19.4°であった．術後ADLは杖または独歩行が4例，歩行器歩行が1例と改善した．

腰椎変性疾患による術前に認めた足底部のしびれが何に影響しているかについて，神経学的所見，画像所見，馬尾伝導時間を用いて検討した．馬尾伝導時間（Odds ratio（OR）3.048，95% confidence interval（CI）1.288～7.213，p=0.011）と患側振動覚（OR0.121，95%CI 0.02～0.724，p=0.020）が術前足底部のしびれに関連する因子だった．

目的：広島県呉市における椎体骨折の発生率を把握するため，国民健康保険・後期高齢者医療制度被保険者のレセプトデータを抽出して解析し（第91回本会第1報），さらに発症した椎体骨折が手術に至る割合を解析した（第92回本会第2報）．

方法：対象は2015年に呉市で国保・後期高齢者被保険者のレセプトデータから傷病名に椎体骨折があり，かつ処置，手術，入院のいずれかがあるものを抽出した．同時期の住民基本台帳から5歳階級別で区分けし抽出した男女5歳階級別人口から発生率を算定した．さらに上記条件に該当したものから経皮的椎体形成術・脊椎固定術を施行したものを抽出した．

結果：人口234,613人のうち65歳以上は77,154人で高齢化率は32.9%であった．65歳以上の国保あるいは後期高齢者の合計加入者は66,317人で同年齢階級人口の86.0%を占めていた．臨床的脊椎椎体骨折の発生数は1,033人/66,317人（男性195人，女性838人），100,000人あたりの発生率は1,558（男性729, 女性2,117，男女比2.90）であった．椎体骨折発生数1,033例中，経皮的椎体形成術施行例は31例（3.0%），脊椎固定術施行例は22例（2.1%），合計53例（5.1%）であった．

考察：本研究は23万人の医療圏における65歳以上のレセプトデータを使用して臨床的椎体骨折の発生率そして手術に至る割合を調査した本邦初の研究である．

骨粗鬆症性椎体骨折は，頻度の高い骨折であるが，椎弓根骨折は稀な骨折である．高齢者の椎弓根骨折4例を報告する．

骨折の発症レベルはL4が3例，L3が1例であった．全例に腰痛と下肢しびれや疼痛があり，MRIで腰部脊柱管狭窄を認めた．3例に除圧と椎弓根スクリューを用いた後方固定を施行した．術後，症状は改善し，3例中2例で椎弓根骨折部の骨癒合が得られた．

全例に骨粗鬆症を認めた．骨折の誘因となる外傷はなく，ストレス骨折が考えられた．

成人脊柱変形に対し，膝関節における骨切り術として知られるInverted V-shaped high tibial osteotomy（IVHTO）を応用し，3次元的に矯正可能で，かつ比較的簡便な骨切り方法であるCombined Open-Closed Osteotomy（COCO）を考案した．脊柱凹側の椎間を後方椎体間固定術の要領で開大（open）し，凸側の椎体を楔型に骨切りし閉じる（close）ことで矯正する．COCOは矯正の回転中心が椎体中央にあるため硬膜へ与える影響が少なく，手術侵襲が少ないと考えられる．今後脊柱変形に対する矯正骨切り術の選択肢の一つとなりうる骨切り方法である．

外傷を契機とした78歳のlumbar extradural arteriovenous fistulaの1例について報告する．患者は下肢の腰椎麻酔下に手術を施行．この1年後に運動麻痺を伴わない両下肢特に下腿中心の異常な痛みや冷感を訴えた．MRIにては脊椎管硬膜外にmass effectを有するflow voidが両側性にL1～L4にまで広がった．血管撮影にてL1～3の腰動脈より多数のfeederが見られ，venous pouchを形成後，異常に拡大した硬膜外静脈叢にshuntしていた．手術は経静脈的にvenous pouchにcoilで塞栓をはかり，さらにNBCAを追加した結果，80%塞栓に不完全に終わったが，術後1年経過では症状は完全消失し，持続している．

高齢化の進行とともに脊椎手術を受ける患者も年々高齢化している．症例は101歳女性．自宅で転倒し，腰痛を主訴に来院した．CT・MRIでL1椎体骨折を確認し，保存療法を行った．しかし受傷半年経過しても骨癒合は得られず，受傷1年1ヶ月後，遅発性麻痺が出現したため，L1椎弓切除およびTh11～L3後方固定術を施行し，良好な経過を得た．

高齢であるという理由のみで脊椎固定術が適応外になるということはなく，患者の全身状態，本人の意思，家族の理解，社会的背景等を考慮して手術適応は決定されるべきであると考えられた．