放送研究と調査
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71 巻 , 2 号
選択された号の論文の5件中1~5を表示しています
  • コロナ禍ではどう見られていたか
    大髙 崇
    2021 年 71 巻 2 号 p. 2-23
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/16
    研究報告書・技術報告書 フリー
    再放送に対する視聴者への意識調査(WEBアンケート,グループインタビュー)の結果を詳述する2回シリーズの前編。第1章で‚政府の緊急事態宣言が発出された2020年4月以降のテレビ番組の「再放送化」を概観。5月下旬には夜間プライムタイムでも多くの番組が再放送‚ないし‚過去映像素材の再利用による放送であった。意識調査の結果からは‚主に以下の傾向が抽出できた。 ●再放送に対しては概ね好意的であり‚時間帯も平日のゴールデンタイムなどでも構わないという傾向が強い。●見たい番組であれば再放送であるか否かはあまり気にしない。番組表の表示も特段のこだわりは感じられず‚放送のタイミングでも「季節感」などは重要視していない。●再放送へのニーズの中には,最近の放送番組に対する物足りなさも含まれている。●特に‚積極的な視聴者層は‚再放送番組に対して様々な付加価値を求めている。●再放送の情報は‚若年層がインターネットで‚高齢層が新聞で得る傾向がある。●不祥事を起こした芸能人の出演する番組の再放送には概ね寛容。調査の分析・考察は後編に続く。
  • 海外の報道をみる(1)
    塩﨑 隆敏, 青木 紀美子, 柴田 厚, 山田 賢一, 鄭 榮蘭, 堀 亨介, 佐々木 英基
    2021 年 71 巻 2 号 p. 26-39
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/16
    研究報告書・技術報告書 フリー
    2020年、新型コロナウイルスの流行による死者の数は世界で160万人に達した。ワクチンや特効薬がない中で、感染症対策の有効な手段は、正しい知識による予防である。しかし、メディアが発達し、情報面でも医療面でも豊かなはずの先進国で対策が徹底されないまま感染が広がり、多くの国で「第2波」、「第3波」とされる感染拡大が1年にわたって続いている。世界のメディアは新型コロナやその感染予防策についてどのような発信をしたのか。報道を継続するために組織としてどのような対応をとったのか。浮かび上がった課題は何か。海外のメディアをめぐる動きをコロナ禍による経済の低迷がメディアの経営及ぼした影響も含め、2月号と3月号に分けて報告する。
  • 小笠原 晶子
    2021 年 71 巻 2 号 p. 40-48
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/16
    研究報告書・技術報告書 フリー
    欧米メディアはジェンダーや人種など社会を構成する多様な人々の人権を尊重し、その声をニュースや番組で反映するダイバーシティー推進を掲げてきたが、アメリカで始まった黒人の人権尊重を求めるBLM運動の広がりでさらなる対応を迫られている。ソーシャルメディアの台頭で、多様な視点を反映できないメディアはその存在意義を失う危機感も高まっている。日本においてもその課題は同じであり、今後メディアはダイバーシティーをどう推進すべきか? 先行事例として、海外の主要な公共放送の戦略について見ていく。 イギリスBBCは職員や出演者に多様性を確保するため、その比率に女性50%、BAME(黒人、アジア系、少数民族)は15%といった数値目標を設け、2020年に達成するとした。フランスではメディアの規制監督機関CSAが放送局制作のニュースや番組について、女性や白人でない出演者の数が人口比を反映しているか、さらにその役割、取り上げ方についても細かく分析し評価や改善勧告も行っている。カナダ公共放送CBC/Radio-Canadaでは、女性が全職員の中で半数を超えている背景に、1970年代から女性たちが採用や処遇、昇進などについて徹底的に調査し、エビデンスに基づき組織を動かし改善してきたことがある。
  • 斉藤 孝信
    2021 年 71 巻 2 号 p. 50-61
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/16
    研究報告書・技術報告書 フリー
    世論調査部では、現在の多様化したメディア環境における人々の利用行動・意識をとらえ、その推移を時系列で把握すべく、これまで継続してきた放送意向調査「日本人とテレビ」にかわって、新調査「全国メディア意識世論調査」を始める。具体的には、人々が多くのメディアの中から、いかにして「利用するもの(テレビやネット)」を選び取っているのか。特にネット動画が、テレビ番組と異なるどのような評価を得ているのかを知りたいと思っている。 調査に先立ち、ネット動画視聴者に予備調査を実施し、どのような質問文や選択肢であれば、現在の人々の利用行動や意識を的確に把握できるのかを確認した。 例えば「テレビを見る」という表現で行動や意識を尋ねた場合、テレビ画面で、その時間にテレビ局が放送している番組を見ることだけでなく、録画した番組を見ることを含める人も多く、なかにはPC・スマホで一般の人が投稿した動画を見ることまで含める人もおり、想起される機器や行為の範囲の広さが分かった。 視聴コンテンツを決める際の情報源についても、テレビ番組では、番組表やテレビで放送している番組の宣伝が多かったのに対し、ネット動画では、SNSやネットの情報をもとに選んでいる人が比較的多かったほか、サイト・アプリの通知や、1本あたりの再生時間、動画サービス内で「おすすめ動画」として提示されるものなど、ネットならではの基準を持つ人もいた。 調査チームではこうした予備調査の回答結果を踏まえ、「全国メディア意識世論調査」の質問を作成した。
  • 谷 正名
    2021 年 71 巻 2 号 p. 62-63
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/04/16
    研究報告書・技術報告書 フリー
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