多様性とインクルージョンの推進は、公共サービスとしてのメディアが、情報が氾濫する時代にあって信頼を得て存続するために不可欠な、最も重要な課題のひとつである。多様性には、ジェンダー、性的指向、人種、障害の有無、居住地域などいろいろな面がある。テレビのオンスクリーン・放送内容の多様性を分析する私たちの最初の調査では、最も基本的な女性・男性のバランスがテレビの登場人物においてどう表れているかに注目した。世界経済フォーラムのジェンダーギャップ報告で2021年、日本は世界156か国中120位という低さにとどまるなど、男女平等の推進が遅れていることを考慮した。調査では、まずデータにより現状を可視化することをめざした。2021年6月に行ったトライアル調査の結果もふまえ、テレビ番組全体の登場人物については番組メタデータをもとに年代別、職業分野別、番組ジャンル別に女性、男性の数を比較し、ニュース番組についてはコーディング分析により、発言した、もしくは発言が引用された人物について、名前の表記やニュースの中での役割、取り上げた話題を含めたより詳しい比較・分析を行った。調査の結果、女性の登場はテレビ番組全般で40％以下、ニュース番組では30％にとどかず、男性に比べると半分以下にとどまった。ニュース番組では、キャスターなどレギュラー出演者を除いたニュース項目の登場人物では偏りがさらに大きく、男性が女性のほぼ３倍となり、このうち名前の表記があった人では男性が女性のおよそ4倍に上った。ニュースの話題別にみると、政治、科学・医療、スポーツニュースでは男性が女性の3倍以上、職業・肩書別にみても偏りは大きく、登場した延べ人数が最も多かった政治家では男性が女性の5倍、最も差が大きかった医師では男性60人に対して女性が1人だった。年代・年層別の差も大きく、テレビ全般では女性は20代が最も多く、30代以降は年代が上がるほど減り、ニュース番組でも19-39歳の年層が最も多かった。これに対して男性はテレビ全般では30～50代が最も多く、ニュース番組でも40～64歳という年層が過半数を占め、テレビに出ているのは「若い女性と中高年の男性」というこれまでにも指摘されてきた構図が浮き彫りになった。またテレビの女性、男性の取り上げ方を視聴者がどう見ているかを探ったアンケート調査では10代～30代、その中でも男性より女性に、違和感などを抱いたことがあると回答した人が多かった。違和感などを抱いた番組ジャンルは登場人物の男女比に偏りが大きい番組ジャンルと重なった。

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NHK放送文化研究所では、語学番組制作を担当するNHK制作局第1ユニット（教育・次世代）と共同で、メディア環境が変化する中、どのような人が語学学習に関心を持ち、どのようなメディアを利用して学習しているのかを把握するために、調査会社のモニターによるインターネット調査とオンライングループインタビューを実施した。また同時期に語学学習サイト「ゴガクル」と、語学番組テキストでの調査を行った。 これらの調査に関する2回目の報告として、本稿ではNHKの語学番組・教材（ラジオ・テレビ番組とアプリ・ウェブサイトやテキストなど）についての調査結果と、「ゴガクル」サイトとNHK出版発行のテキストに寄せられた回答の結果をみる。 インターネットモニター調査でのNHK語学番組・教材の認知は、語学番組（英語）で約6割、語学番組（英語以外）で約5割、語学教材で約25%であった。また認知経路で最も多かったのはいずれの番組・教材でも「テレビ」からであった。 NHK語学番組・教材への印象は「無料または高い費用をかけずに始められる」「すぐに利用を開始できる」「使い方が簡単・シンプル」が多い。利用理由は印象と重なるものが多いが、番組テキスト（紙教材）では、「使い方が簡単・シンプルだから」「復習や振り返りがしやすいから」が多かった。 「ゴガクル」利用者を対象とした調査からは、外国語の学習・習得に興味がある理由で「教養として身につけたいから」、自発的な学習のための教材に求めることは「無料または高い費用をかけずに始められる」が多く、インターネットモニター調査と同様であった。ただし、自発的な学習のための教材に求めることとして「自分に合う」が、インターネットモニター調査より少ない点が特徴的であった。

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インターネット上での音声メディアの利用者の増加に対し、世界の放送局はAIアシスタント（人工知能による音声アシスタント）を搭載したスマートスピーカーを通じて、利用者への浸透を図る戦略を立てつつある。ネットでの音声メディアの利用は、当初はＰＣ、次いでスマートフォンなどの携帯端末だったが、amazonやGoogleなどの巨大IT企業がスマートスピーカーを開発し、利用が進んでいる。放送局もスマートスピーカーを意識したコンテンツに取り組んでおり、全米公共ラジオ局NPRのほか、イギリスの公共放送BBCでもスマートスピーカー向けのコンテンツを展開している。また日本国内では、スマートスピーカーもターゲットとしたキャンペーンが始まっている。本稿ではさらに、SpotifyやAmazon Musicといたコンテンツ提供事業者も取り上げながら、音声メディアの現状と将来の可能性を概観した。

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