森林利用学会誌
Online ISSN : 2189-6658
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30 巻 , 2 号
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論文
  • 酒井 明香, 寺田 文子, 渡辺 一郎, 佐々木 尚三
    原稿種別: 本文
    2015 年 30 巻 2 号 p. 71-78
    発行日: 2015/04/30
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    再生可能エネルギー固定価格買取制度の導入による木質バイオマス需要量の広域的な増加が見込まれる中,北海道における林地残材の効率的な集荷可能量を推定した。推定にあたり,北海道地域における国有林伐採計画・北海道有林基本計画・全市町村の森林施業計画に基づき,林地残材を効率的に搬出できる小班をGIS上で検索し,機械作業システムやパルプ最小利用径級,林地残材率を考慮した上で1年あたりの林地残材集荷可能量を179市町村別に求めた。その結果,集荷可能量は含水率30%DBで約20万t/年(全幹システム),約34万t/年(全木システム)となった。北海道で計画が公表された木質バイオマス発電所の需要量を林地残材だけで満たすには,建設地より100km圏外からの集荷が必要な施設も存在すると示唆された。
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