森林利用学会誌
Online ISSN : 2189-6658
Print ISSN : 1342-3134
ISSN-L : 1342-3134
18 巻, 1 号
選択された号の論文の5件中1~5を表示しています
論文
  • 程 培峰, 後藤 純一, 松岡 孝尚, 趙 文美
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 1 号 p. 3-12
    発行日: 2003/04/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    細部路網の計画時における現地調査の効率的な実施のために,表層が土石で構成される斜面を対象に地形を表わす指標として,斜面傾斜度,水平方向の開放角度および縦断方向の開放角度を用いて,切取のり面の安定性に関与する細粒分割合の相対的な大小を推定しようとした。また,切取のり面を観察し,土石の区間と岩盤の区間に区分し,地形の指標との関係を明らかにしようとした。10mメッシュのDEMを用いて対象地を地形的に均質な連続する斜面に分割し,異なる路線にも共通して細粒分割合の大小を区分しうる条件を抽出した。その条件は,谷がちな急傾斜地として斜面分割の限界値10°では斜面傾斜度25°以上,水平方向の開放角度140°未満,また,斜面分割の限界値15°では斜面傾斜度30°以上,水平方向の開放角度145°未満の点を含む斜面であった。条件に適合しない斜面では細粒分割合が十分に高い。表層を構成する土質を斜面傾斜度によって区分した。25°未満では土石斜面,30°以上では岩盤斜面である確率が高い。地形の指標と斜面分割によって,岩盤斜面と細粒分割合が高い斜面を推定し,現地調査における粒度試験を必要とする地点を限定する方法を示した。
  • 市原 恒一, 小笠原 祐介, 豊川 勝生
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 1 号 p. 13-20
    発行日: 2003/04/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    林道が横断する谷流域の集水面積の頻度分布に関する理論をHortonの法則の第1法則である流域数の法則と第4法則である集水面積の法則を主谷の片側に流入する谷流域に拡張することにより導いた.この理論は,堀らが報告した理論を拡張したものである.堀らの理論は適用可能な山腹の地形条件に制約があるが,この理論には無い.地形図上において測定した集水面積の頻度分布は,理論値とおおむね一致した.また,コンピュータ上において酔歩モデルにより作成した3種類,90通りの山腹に適用した結果,一部には不適合のデータがあったが,多くのデータではおおむね一致した.この分布則を実際に利用するためには,分岐比と面積比の推定方法を明らかにする必要がある.
  • 朴 相俊, 小林 洋司, 酒井 秀夫
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 1 号 p. 21-28
    発行日: 2003/04/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    タワーヤーダによる集材作業における安全と能率的な集材作業の構築のため,ランニングスカイライン索張り方式のタワーヤーダに対して,メインラインとホールバックラインの張力とドラムの回転数を測定分析した。また,積み荷重量と中央垂下比の関係に伴うタワーヤーダの安全性について検討した。搬器空走行と搬器実走行は,インターロックの状態が能率的であることを確かめた。横取り作業時のメインラインの引き出しと巻き上げ作業は,集材方向に対して45度の角度で集材する方法が能率的であった。搬器空走行においては,インターロックと非インターロックとも,ドラムの回転数を高くしない方が安全で能率的であった。一方,搬器実走行では,搬器を送る時にドラムの回転数を高くする方が安全で能率的であった。また,安全作業を検討した結果,安全な集材作業が行っていることが分かった。
  • 鹿島 潤, 佐々木 達也, 陣川 雅樹, 久和野 通泰, 長島 彬, 川崎 博路, 高橋 洋
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 1 号 p. 29-36
    発行日: 2003/04/15
    公開日: 2017/04/03
    ジャーナル オープンアクセス
    スロットル操作用レバーとシャフトブレーキが連動する刈払機を開発した。刈刃の回転を止めるブレーキの性能は調整や部品の材質などによって変えることができるが,開発機では数秒以内で刈刃の回転を止めることができた。また,ブレーキ付き刈払機を使用した下刈り作業においては,ブレーキが付加されたことによる作業効率への影響は認められなかった。ブレーキ付き刈払機の使用によって下刈り作業はより安全になり,ブレーキ付き刈払機の普及によって労働災害の減少が期待できる。
速報
feedback
Top