骨盤内の静脈血行は複雑で未だ十分に病態生理が解明されていない．骨盤静脈疾患（pelvic venous disorders）は骨盤うっ滞症候群，メイ・ターナー症候群，ナットクラッカー症候群など，骨盤内の静脈うっ滞により起こるさまざまな症候群の総称である．これらの症候群は特定の症状に着目した病名で，各診療科でそれぞれに治療がなされてきたため，骨盤静脈疾患は系統的な治療や研究が行われていなかった．一般には経産婦で骨盤内に静脈拡張を認めても，無症状の場合が多い．しかし，静脈のうっ滞する部位によりさまざまな症状を呈することもあり，画一的な治療方針が立てられないのも事実である．米国静脈リンパ学会が提唱するSVP（Symptoms-Varices-Pathophysiology）分類は症状，静脈瘤の部位，病態生理をもとに，骨盤静脈うっ滞を統合的に捉える試みである．今回は自験例をもとにSVP分類の有用性を検討する．

日本人における静脈血栓塞栓症（VTE）の実態を政府が公表しているNational Databaseのオープンデータとe-Statを用いて検討した．1995年から2021年までの肺塞栓症（PE）による年間死亡数の平均値は1741.1±31.1人で2011年が2034人と調査期間では最大であり，東日本大震災の関連が考えられた．直接経口抗凝固薬（DOAC）時代の2014年から，下大静脈フィルター（IVCF）留置は，減少傾向にあったが，抜去した症例は50%程度であった．肺動脈塞栓除去術の件数は増加傾向にあり，IVCF留置症例の減少と相反する傾向であった．慢性血栓塞栓性肺高血圧症（CTEPH）による指定難病受給者は，漸次増加し2021年では2014年の約2倍に増加したが，肺動脈血栓内膜摘除術は増加傾向ではなかった．腸骨大腿静脈血栓摘除術は減少傾向にあり2021年は1例もなかった．本邦は，がん関連静脈血栓塞栓症（Cancer-VTE）が約30%を占めており，低分子ヘパリンが使用できない日本において，すべてのDOACに非弁膜症性心房細動と同様の減量基準が使用できることが望まれる．

弾性ストッキング（以下ES）は術後静脈血栓症予防のため標準的に使用するが，皮膚障害が報告されている．当院ではES着用が慣習化し皮膚障害を予防する意識が薄い傾向にあった．そこで，ESによるトラブルの発生状況を把握し皮膚障害予防の効率的な観察方法を検討した．ES着用の観察ポイントを上端，踵，つま先の位置の3点とし，1日2回観察した．不適切な着用があったものを「3点チェック」異常とした．全身麻酔下で手術を受け，肺塞栓予防プログラムを実施した57例を対象とし，「3点チェック」異常の有無，「皮膚異常」の発生状況を調査した．その結果「皮膚異常」を12例（21.0%）認め，「3点チェック」異常があれば「皮膚異常」の発生割合は有意に高かった．「3点チェック」に異常があることが「皮膚異常」発生のリスクと判断し，予防的な介入を行うことが重要である．皮膚の異常が発生する前に介入するべき症例を判断できるという点で，「3点チェック」はESの適切な着用の指標となり得る．

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）における静脈血栓塞栓症（VTE）を主とした血栓症対策として，当院入院94例に「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）における静脈血栓塞栓症予防の診療指針2021年4月5日版（Version 2.0）」に基づいて予防対策を講じた．入院中最重症時重症度は，軽症・中等症I 18例（19.1%），中等症II 59例（62.8%），重症17例（18.1%）であり，軽症・中等症I 2例（11.1%），中等症II 56例（94.9%），重症17例（100%）に予防的抗凝固療法を施行した．VTE発症は肺塞栓症，下腿型深部静脈血栓症を発症した重症例1例（1.1%）のみ，他に下行大動脈血栓症1例を確認，大出血を2例（2.1%）に認めた．COVID-19入院症例に選択的にヘパリンによる予防的抗凝固療法を行うという診療指針に基づいた血栓症予防対策は妥当であった．

術中下腿部フォーム硬化療法を併用した下肢静脈瘤血管内焼灼術の治療成績を検討した．血管内焼灼術324肢（2018年10月−2022年4月）のうち245肢（75.6%）に術中フォーム硬化療法を併用し，237肢には伏在静脈血管内焼灼術後に下腿部静脈造影，透視下フォーム硬化療法を行った．術中合併症は一過性下腿痛3.3%をきたし，術後合併症は術後7–10日で血栓性静脈炎3.3%，術後1カ月で硬結35.5%，色素沈着2.9%に生じた．無症候性ヒラメ筋静脈血栓症は5肢であったが，症候性の深部静脈血栓症および肺血栓塞栓症は認めなかった．術後6カ月で8.2%に静脈瘤残存があったが，追加で硬化療法を行った症例はない．Revised venous clinical severity scoreは術前5.4±2.5, 術後6カ月1.0±1.3で有意に改善した．術中下腿部フォーム硬化療法を併用した下肢静脈瘤血管内焼灼術の安全性，有効性は問題ないと思われた．

当院で静脈血栓塞栓症に対して直接経口抗凝固薬を用いて治療を行った164例を対象とした．リバーロキサバンを用いた49例をR群，アピキサバンを用いた97例をA群，エドキサバンを用いた18例をE群とした．平均年齢はR群67.2歳，A群78.0歳，E群72.0歳でA群がR群より有意に高齢であった（p<0.001）．女性の比率は，R群よりA, E群が有意に高率であった（p=0.026）．血栓の中枢型の割合は，A群がR群，E群より有意に高率であった．内因性クレアチニンクリアランス（mL/min）の平均値は，A群57.2， R群78.9（p<0.0004），E群76.0（p<0.05）とA群が有意に低値であった．全体のCRPの陽性率は70.7%と高率であったが，各群間では差がなかった．血栓の平均退縮期間は，R群8.0週，A群7.6週，E群11.2週と有意差はなかった．平均投薬期間はR群6.1カ月，A群6.0カ月，E群7.3カ月と差を認めなかった．再発率は，R群18.4%，A群11.3%，E群22.2%で有意差は認めなかった．いずれの群も大出血例は認められなかった．

下大静脈フィルター（IVCF）は長期留置に伴う合併症もあり早期回収が推奨されるが，大きなフィルター内血栓があると回収時に肺動脈血栓塞栓症（PTE）を生じる可能性がある．2017年4月～2021年12月に診察した静脈血栓塞栓症（VTE）308例のうち下肢深部静脈血栓症（DVT）は271例（うち中枢型148例）．IVCFを留置した12例について検討した（中枢型DVTの8.1%）．IVCFはニューハウスプロテクトSE 1例，OptEase 2例，ALN 9例．回収なしが3例，画像上フィルター内血栓なく回収が4例，2 cm未満の血栓あり回収が3例，4 cm以上の大きな血栓あり直接作用型経口抗凝固薬（DOAC）強化療法後回収が2例．全例で有症状PTEなし．DOAC強化療法の2例とも出血性合併症なし．血栓溶解療法では出血リスクがある場合でもDOAC強化療法でフィルター内血栓を縮小させて有症状PTEを発症することなくIVCF回収が可能であることが示唆された．ガイドラインが改訂され，使用頻度が減少しているなか，IVCFの適正使用についても考察した．

原発性リンパ浮腫は確実な治療法が確立しておらず，発症から長期の治療経過について詳細な報告はわずかである．治療の選択肢としては保存的治療と外科治療があり，前者は患者自身によるセルフケアが中心となり，後者はリンパ管静脈吻合術，リンパ管・リンパ節移植，脂肪吸引などが挙げられる．完治がないため，永続的な治療に対しての不安や状態維持が困難なために治療から離脱する患者も見受けられる．思春期に発症した早発性原発性リンパ浮腫患者は，身体の成長変化や学生生活から社会人へと環境も変化する．そのため少ない負担で継続できる保存的治療や，また外科治療前後における効果的な保存的治療の提案が求められる．本稿は14歳時に左下肢リンパ浮腫を発症し27歳までの13年間における保存的治療と外科治療による臨床データに加えて日本語版LYMQOL評価の経過を追った症例を報告する．

本邦において下肢静脈瘤に対するシアノアクリレート血管内塞栓術（以下，CAC）が2019年12月から保険適用となり，当院でもその施行例は増加傾向である．われわれはCAC後にアレルギー様症状を呈した症例で薬剤誘発性リンパ球刺激試験陽性となり，最終的にCAC充填静脈の全抜去に至った症例を経験した．この症例の手術内容詳細と抜去術後の経過を改めて報告する．

肺がん術後に，上肢の深部静脈血栓症（DVT）による急性肺血栓塞栓症（PTE）を生じ，同時に下肢DVTも合併した症例を経験した．症例は83歳男性，左上葉肺がんの診断にて左上葉切除術が施行した．周術期は血栓予防対策として弾性ストッキングの着用や術中の間欠的空気圧迫法を行った．術翌日よりリハビリを開始し術後経過は良好であったが，術後15日に突然の失神発作をきたした．造影CTにて右肺動脈末梢に軽度のPTEを認めた．術前から左腕頭静脈の狭窄を認めていたが，左内頸静脈，左鎖骨下静脈が血栓閉塞していた．静脈エコーでは，左下腿のヒラメ筋静脈に低～等輝度の血栓の充満を認めた．多発性DVTによる非広範型PTEと診断し未分画ヘパリン，その後リバーロキサバンによる抗凝固療法を実施し状態は改善した．左肺上葉切除後の上・下肢の多発性DVTの発生によるPTEは極めてまれと考えられたため文献的考察を加え報告する．

下肢静脈瘤に対する血管内焼灼術後に生じる神経障害を回避する目的で，新しい治療プロトコール（新法）を設定し，大伏在静脈（GSV）弁不全1042症例を治療した．直径1.27 mmの細径ファイバーを波長1470 nmの半導体レーザー装置に接続し，不全GSVを焼灼した．膝上のGSVは出力7 W（LEED 50–70 J/cm）で焼灼し，膝下GSVにも逆流を認める場合は5 W（LEED 20–25 J/cm）で焼灼した．瘤は短軸エコーガイド下に内腔を穿刺しファイバーを挿入し5 W（LEED 30 J/cm）で焼灼した．シースイントロデューサーは使用せず，不全静脈はすべて16 G静脈留置針による穿刺法にてアクセスした．術後，伏在神経損傷などの重篤な神経障害の発生は認められず，新法は有用であった．

この40年間の医療の低侵襲化の波に伴って下肢静脈瘤治療も変遷してきた．ストリッピング手術からグルーを使用する最新の血管内治療（cyanoacrylate closure: CAC）までほぼすべての治療を経験してきた．その度に浮き彫りになった各治療法の問題点を教訓として自らのExperience-Based Medicine（EBM: 経験に基づく医療）の視点からCAC治療を位置づけた．この2年間に615例792肢のCACを連続施行した．その結果，焼灼術の欠点（TLA麻酔，DOACや抗血小板薬中止，神経・周囲組織の熱損傷の懸念）がないCACは脂肪織皮膚硬化症や潰瘍症例でも大・小伏在静脈の全長閉鎖が可能であり，やや煩雑とされるデバイスの取り扱いの工夫や手技もカットダウン法にすることによりさらに低侵襲・安全・簡便となった．