地理科学

抄録を表示する抄録を非表示にする

カナダの農業地理学者であるトラフトン(Troughton,M.J.)は戦後から現代のカナダの農業を論じ,「polarization」という概念を示している。本研究はこの概念の導入を通じてわが国高度経済成長期以降の農業の再解釈を試みるものである。野菜生産出荷統計を用いた14品目の検討からは,産地の偏在傾向が進むとともに,出荷量上位の産地が突出する反面,下位が後退するという傾向が見られ,多くの品目で1970年代以降全国的な広がりを持っていた産地分布が失われるとともに出荷量も後退した。また,個別の品目に着目した流動体系を描き出すことから,その背景にも言及した。その結果,主産地の成長は,かつてはローカルなスケールで機能した流動体系の出荷を担った中小産地から出荷先を奪い,結果としてそれら中小産地は後退するという一続きの動きであったと理解することができる。また,一方での産地形成と他方での農業衰退という2つの事象はこのひとつの現象の別の側面であったということができる。これは循環的視点,フードシステム論的な枠組みを欠いた従来の産地形成論の限界でもある。野菜産地の地理的な分布,配置という観点から,特定産地に特化偏在するという産地の存在形態を再検討する必要がある。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2351K)

本稿では,1930年代の台湾における中国籍労働者雇用政策について,内地や樺太,朝鮮と比較しながら検討しながら,その地域的差異と背景について考察した。台湾においては,内地や樺太とは異なり,中国大陸との地理的・歴史的近接性や,鉱工業の振興等の必要性から,中国籍労働者の導入が比較的積極的に進められていた。しかしながら,漢民族住民が人口の大多数を占める台湾では,中国籍労働者の導入を拡大することは,同化主義的政策との間に,大きな矛盾を生みだした。とりわけ,1931年に満州事変が勃発すると,総督府内部や産業界から,同化政策の強化や戦時中の安定的な労働力の確保という観点から,中国籍労働者の増加を懸念する意見が出されるようになり,彼(女)らに対する入島制限や強制送還処分が厳格化されていった。さらに,1937年の日中戦争以降は,労働者が新規に入島することは禁止され,極めて厳格な規制が行われるようになった。

抄録全体を表示

J-STAGEへの登録はこちら（無料）