医学教育
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36 巻, 5 号
選択された号の論文の11件中1~11を表示しています
  • 福島 統
    2005 年 36 巻 5 号 p. 277-278
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
  • 堀江 孝至
    2005 年 36 巻 5 号 p. 279-282
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    1) 9外形基準を充たす学術団体の専門医資格の広告解禁と専門医資格の重要性の認識.
    2) 大学付属病院にマッチした臨床研修医の著しい減少と大学付属病院で後期臨床研修, あるいは大学院進学を希望する研修医の減少予測.
    3) 大学付属病院の後期臨床研修医に対する身分的・経済的保障を含めた制度の未整備.
    4) 懸念される医学研究に参加する臨床医の減少.
  • 矢崎 義雄
    2005 年 36 巻 5 号 p. 283-285
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    1) 国立病院機構は, 卒後の新医師臨床研修を終了した医師に向けての, 一定の専門性を有したさらなる診療能力を向上させるための研修プログラムを作成した.
    2) その目的は, 従来の大学の医局あるいは病院の診療科で行われていた専門研修が, 単に日常診療の中で実施されていたものを, 到達目標を定めたプログラムに従って研修を行い, 診療能力を確実に習得させることにある.
    3) 病院間の提携も加わって新しい研修制度として定着することを願っている.
  • 安城更生病院における後期研修
    山本 昌弘, 鈴木 和広, 清水 誠司
    2005 年 36 巻 5 号 p. 287-289
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    1) 安城更生病院は40年近い2年間の前期ローテート研修, それに続く後期研修の歴史を持っている.
    2) 前期研修修了者の90%は安城更生病院で後期研修を行っている.
    3) 2004年度から後期研修を明文化した.
    4) この歴史は名古屋大学はじめ, 関連大学との連携によるものである.
  • 葛西 龍樹
    2005 年 36 巻 5 号 p. 291-296
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    1) 北海道家庭医療学センターの後期研修は, 家庭医療の指導医のもとに, 家庭医療の専門的アプローチを毎日実践しながらその地域で生活する, いわば「家庭医として生きる」ことを中心に据えた研修である.
    2) 複数の施設で研修を行うことで, 文化・社会的背景, ケア資源, 住民の健康問題, 年齢構成比の異なる地域での家庭医療を経験し, 診療・教育スタイルが異なる多くの家庭医のロールモデルに出会うことができる.
    3) 家庭医をめざす日本の医学生や研修医が「具体的に学ぶことが可能な専門分野」として家庭医療を理解するためには, 「家庭医療」の定義とそれに基づいて作成されたカリキュラムが必須である.
    4)「家庭医療の専門性についての新しい考え方」に基づく「コア・コンポーネント」カリキュラムと臨床全科にわたる「コモン・プロブレム・コンポーネント」カリキュラムによって評価も可能である.
    5) 後期研修プログラムとともに, 研修プログラムの評価・認定システム, 研修修了者の評価・専門医認定試験制度, 家庭医療専門医の継続的発展を支援する生涯教育プログラムが必要である.
  • 拝野 貴之, 相澤 好治
    2005 年 36 巻 5 号 p. 297-300
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    1) 予防医学の領域は, 極めて広いので後期研修として大学, 地域保健行政・厚生労働行政, 産業医・健康診断医を中心に述べる.
    2) 大学の衛生学・公衆衛生学教室においては, その教室の得意とする分野 (地域保健, 産業保健, 疫学専門, 中毒学など) を調べたほうよい.
    3) 厚生労働省医系技官の応募資格は原則として大学卒業後5年未満.地域保健ではプライマリな知識が要求される.
    4) 産業衛生では, フルタイムで働く専属産業医は推定2千人である.嘱託産業医として, さまざまな事業場を回るスタイルも新しい産業医の生き方である.
    5) 臨床医学とは異なり, 技術的事項よりも総合的な人間性が求められる本分野では, 自己啓発と強い動機付けが必要と考えられる.
  • 松尾 理, 伊木 雅之
    2005 年 36 巻 5 号 p. 301-304
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    1) 研修医の進路選択に, 基礎系 (基礎医学および社会医学を含む) 研究者への希望が非常に少ない. 2年間を臨床研修に過ごした後には, 選択肢にもなりえない現状を憂う.
    2) 研究する喜びを体験できる基礎統合実習や基礎配属などで, 早期から科学的な思考過程を学生に持たせるカリキュラムは, 解決策の1つになろう.
    3) 基礎系研究者を優遇する体制を学内のみならず, 法的に整備し, 魅力ある人生設計を研修医に提示できれば, 将来の希望者は増えるかもしれない.
  • 高倉 公朋
    2005 年 36 巻 5 号 p. 305-307
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    1) 初期臨床研修 (2年間) 終了者に対し, 後期臨床研修として, それぞれの科の専門的知識と技術を学び, 専門医資格を得るための医療練士制度 (5年) を制定した.
    2) 東京女子医科大学医学研究科大学院は, 臨床系として内科系と外科系, 基礎医学系として形態学系, 機能学系, 社会医学系, さらに先端生命医科学研究所に属する先端生命医科学系の各専攻課程から成っている.
    3) 大学院博士課程に医療練士が, 同時期に入学できる制度を制定した. 医療練士は臨床の業務を行いながら大学院生として医学の研究を行うことができる.
    4) 東京女子医科大学大学院は社会人に門戸を開いており, 産学連携研究を推進している. 医療練士に対しても同様に社会人として大学院への入学を推奨している.
    5) 医療練士の大学院学生としての学習と研究は, 若い医師に研究の機会を与えて, 医学研究の推進を図ることを目的としている.
  • 谷田 憲俊
    2005 年 36 巻 5 号 p. 315-321
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    共通教育において, 医学生と看護学生の倫理課題への考えを尋ねた.質問は, “治れば死刑になる死刑囚の治療”“まれな害反応の説明”“術死を起こした外科医への訴え”“外科医は傷害致死罪に相当”“命の始まり”“重要な倫理課題” である.医学生は看護学生より多く死刑囚を治療すると応えた.85%以上がまれな害反応も伝えるとした.多くは外科医への訴えは当然としたが, 傷害致死に相当と答えたのは医学生より看護学生に多かった.受精が命の始まりとする学生が多く, 重要な倫理課題は医学生が脳死臓器移植, 看護学生は生殖補助医療であった.医学生と看護学生の医の倫理教育には, 異なる倫理見解に留意し, 対話促進が大切と考えられた.
  • 追跡調査1999-2004
    鶴岡 優子, 鶴岡 浩樹, 梶井 英治
    2005 年 36 巻 5 号 p. 323-328
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    本調査は1999年にわれわれが実施した「全国医学部における相補代替医療 (complementary and alternative medicine: CAM) 教育の実態調査」の追跡調査である. 2004年, 同様の方法で, 全80大学医学部の教務担当事務員を対象に電話調査を行った. CAMの教育を実施する医学部は5年間で16校 (20%) から69校 (86%) と急増し, 実施校のすべてで漢方が教育されていた. 教育内容について前調査では漢方・鍼灸など東洋医学が95%を占めたが, 本調査では新たにCAM・統合医療など新しい概念の教育が14校 (20%), CAM領域のEBMを考慮した教育が7校 (10%) と多様化した.
  • 堀 有行, 鈴木 康之, 塚田 敬義, 寺嶋 吉保, 中井 桂司, 黒田 尚宏, 高橋 優三
    2005 年 36 巻 5 号 p. 329-334
    発行日: 2005/10/25
    公開日: 2011/02/07
    ジャーナル フリー
    医学生にとって, 医療情報の管理運用は重要な学習課題である. 診療参加型臨床実習では, 医学生の診療録閲覧と記載が行われるが, 個人情報保護の観点から, 学生の患者情報へのアクセスには, 指導医による監査を含めた適切な運用が必要である. 平成16年10月, 第14回医学教育セミナーとワークショップ (岐阜大学医学部医学教育開発研究センター主催) において, 「電子カルテと医学教育」に関するワークショップが開催され, 臨床実習における電子カルテ運用のあり方について法的側面を含めた討議が行われた. 本ワークショップでのプロダクトをもとに作成された「診療参加型臨床実習における医学生の電子カルテ閲覧等の運用ガイドライン (案)」を報告する.
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