環境科学会誌

地球温暖化対策への経済的手段の導入について

日引聡, 森田恒幸, 岩田規久男

1989 年 2 巻 4 号 p. 237-249
発行日: 1989/10/31
公開日: 2010/06/28

DOIhttps://doi.org/10.11353/sesj1988.2.237

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ヘドニック・アプローチによる環境の価値の測定

金本良嗣, 中村良平, 矢澤則彦

1989 年 2 巻 4 号 p. 251-266
発行日: 1989/10/31
公開日: 2010/06/28

DOIhttps://doi.org/10.11353/sesj1988.2.251

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　ヘドニック・アプローチは,環境条件の違いがどのように地価あるいは住宅価格の違いに反映されているかを観察し,それをもとに環境の価値の推定を行う。本稿の主目的は,実際にヘドニック・アプローチを用いて環境の価値を測定しようとする人々のための手引として役立つことである。したがって,この手法に関する最近の研究を紹介するとともに,この手法を用いる際の具体的な手順や結果の解釈の仕方などについても解説する。また,誤まった適用を避けるためには手法の理論的基礎の正確な理解が必須であるので,ヘドニック・アプローチの理論的基礎を解説し,実際に適用する場合にどのようなバイアスが生じやすいか,それらに対する対策はどうすべきなのかなどの問題も議論する。

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河川底質の微生物活性の指標としての酵素活性

田畑真佐子, 馬場昭光, 根井雅浩, 山下真, 鈴木潤三, 多田史, 鈴木静夫

1989 年 2 巻 4 号 p. 267-274
発行日: 1989/10/31
公開日: 2010/06/28

DOIhttps://doi.org/10.11353/sesj1988.2.267

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　河川底質における有機物の分解能を評価するための指標として,底質の4種の加水分解酵素の活性を測定した。底質のアミラーゼ,セルラーゼ,ウレアーゼおよびホスファターゼ活性を比較的簡便な方法により測定できた。これらの方法では底質中に共存する物質の影響を受けない。　多摩川の7地点の底質の4種の酵素活性は,総有機炭素量,総窒素量,呼吸速度との間に相関性が認められ,酵素活性が底質中の微生物による有機物代謝活性を反映していると考えられた。　一方,底質には酵素活性阻害作用に対する緩和作用が存在し,底質中の微生物による分解作用の維持に寄与していることが考えられた。

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有機スズ化合物の環境動態と運命予測

渡辺信久, 酒井伸一, 高月紘

1989 年 2 巻 4 号 p. 275-286
発行日: 1989/10/31
公開日: 2010/06/28

DOIhttps://doi.org/10.11353/sesj1988.2.275

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　船底塗料等に用いられるトリブチルスズ化合物(TBT;tributyltin)の環境動態を把握するために環境動態モデルを作成し,TBTの運命を試算した。評価環境として,閉鎖性水域を3コンパートメント(表面ミクロ層,水及び底質の各コンパートメント)系のコンパートメントモデルを設定した。TBTの環境動態は,環境への進入,コンパートメント間での輸送及びコンパートメント内での分解によって記述される。それぞれのプロセスに関連するパラメーターを推定した後,TBTの運命に関する試算を行った。その結果,底質に徐々に蓄積されていくことと,表面ミクロ層が分解反応槽的な役割をし得ることがうかがわれた。定常状態に達したときのTBTの運命は,TBTの環境への進入先及び形態に大きく影響される。これらのことを踏まえ,報告されているTBTの環境濃度と比較した。

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都市内中小河川の治水と親水面に関する流域住民の意識と行動

―川崎市二ヶ領用水,平瀬川を対象として―

原科幸彦, 池田琢磨, 小野宏哉

1989 年 2 巻 4 号 p. 287-300
発行日: 1989/10/31
公開日: 2011/03/01

DOIhttps://doi.org/10.11353/sesj1988.2.287

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　大都市内の中小河川は,汚濁の進行とともに暗渠化が進められているものも多いが,一方,治水と親水とが調和した環境づくりも求められている。このためには水辺へのアクセスのよい親水性の高い護岸整備を行うことが必要となるが,都市部では一般に土地利用制約が強いため土地利用変更を伴う護岸整備は困難である。中小河川の場合は水害といっても床下浸水,床上浸水程度で人命に影響のある場合は少なく,少々の溢水は許せると住民が判断するのであれば,既存の河幅の中で親水性の高い護岸整備を行うことも可能であろう。また,河川の水質そのものも良くなければ親水性が高くはならない。このため行政による下水処理システムの整備と共に家庭での雑排水対策も必要となる。この意味でも,流域住民の積極的な協力が期待される。　そこで本研究では,大都市内の中小河川の一例として川崎市の二ヶ領用水,平瀬川流域の住民を対象に,住民による水害対策,水質保全策が行われ得るかを検討した。その結果,以下が明らかになった。(1)多くの流域住民が暗渠化するよりも水辺再生することを望んでいる。(2)水害の危険性があるとする住民は,水害対策をとる傾向がある。(3)親しめる川を望み,川が水質汚濁していると考える住民は水質保全策をとる傾向がある。(4)調査対象地区でみられた程度の水害であれば,治水と親水が調和した河川環境計画について住民の合意を形成していく上で,水害の危険が大きな障害になることはない。以上から,住民が水害危険度や,水質の状態を明確に認識した場合,水害対策や水質保全策などが住民によって積極的に行われることが期待される。

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生物による水環境評価について

加藤和弘

1989 年 2 巻 4 号 p. 301-310
発行日: 1989/10/31
公開日: 2011/03/01

DOIhttps://doi.org/10.11353/sesj1988.2.301

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環境科学の構成について

大井紘

1989 年 2 巻 4 号 p. 311-316
発行日: 1989/10/31
公開日: 2010/06/28

DOIhttps://doi.org/10.11353/sesj1988.2.311

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地球環境保全の取組みの最近の動き

柳下正治

1989 年 2 巻 4 号 p. 317-321
発行日: 1989/10/31
公開日: 2010/06/28

DOIhttps://doi.org/10.11353/sesj1988.2.317

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