巻号一覧
53 巻 (2015)
- 5 号 p. 313-
- 4 号 p. 221-
- 3 号 p. 143-
- 2 号 p. 77-
- 1 号 p. 1-
53 巻, 1 号
選択された号の論文の6件中1～6を表示しています
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原著
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吉井 勘人, 仲野 真史, 長崎 勤2015 年 53 巻 1 号 p. 1-13
発行日: 2015年
公開日: 2016/07/15
ジャーナル フリー自閉症児に対して、話者の不明確な発話への明確化要求の表出を目的として、おやつと工作の相互作用場面の構造化を図った共同行為ルーティンによる指導を行った。その結果、指導開始時には指導者の「それとって」といった曖昧な指示に対して適切な応答がみられなかったが、注意喚起、言語モデル提示といった段階的援助を導入したことにより、曖昧な指示に対して自発的に明確化要求を表出することが可能となった。加えて、対人・対物般化、家庭における明確化要求の般化が確認された。さらに、指導者の視線の方向を手がかりとして、指導者の欲求意図を推測しながら明確化要求を表出できることも示された。以上から、共同行為ルーティンを用いた指導は、話者の不明確な発話に対する明確化要求の表出を促進する上で有効であると考えられた。また、明確化要求の表出は、「心の理解」における他者の欲求意図理解の発達と密接に関連している可能性が推察された。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (417K) -
銘苅 実土, 中 知華穂, 後藤 隆章, 赤塚 めぐみ, 大関 浩仁, 小池 敏英2015 年 53 巻 1 号 p. 15-24
発行日: 2015年
公開日: 2016/07/15
ジャーナル フリー本研究では、中学1～3年生（625名）を対象に、英単語の綴りテストと基礎スキル（ローマ字の書字、音韻意識、英単語検索）テスト、言語性ワーキングメモリ（WM）テストを実施し、英単語の綴り困難のリスク要因を検討した。綴りテストの成績が10パーセンタイル以下を綴り困難、11パーセンタイル以上を綴り非困難とした。基礎スキルテストと言語性WMテスト成績の学年間の差を検討した結果、綴り困難者と非困難者では、英単語検索・ローマ字・音韻意識（二重母音）スキルの習得過程が異なることが明らかになった。また、綴り困難者の生起について多重ロジスティック回帰分析により検討した結果、ローマ字の書字スキルは全学年でリスク要因となった。言語性WMは1・2年生で、二重母音スキルと英単語検索スキルは2・3年生でリスク要因であった。英単語の綴り困難に関与するリスク要因は学年によって特徴的であるため、学年ごとのリスク要因に応じた支援の必要性を指摘した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (331K) -
渡部 杏菜, 濱田 豊彦2015 年 53 巻 1 号 p. 25-34
発行日: 2015年
公開日: 2016/07/15
ジャーナル フリー聴覚障害幼児の音韻意識の初期段階の発達に関連する能力を明らかにすることを目的とし、本研究では聴覚障害幼児20名（3歳3か月～4歳10か月）に数・順序に関する課題（提示模倣課題・遮蔽模倣課題・数マッチング課題・拍マッチング課題）と音韻分解課題（模倣による分解検査・音韻分解検査）を実施し、その関連を検討した。その結果、音韻分解課題が可能となり始める4歳前後で、それに先立ち、数・順序に関する課題に大きな発達がみられた。特に視覚的な集合数・順序数の理解・操作の能力の獲得が先行し、音韻分解を可能にしたことが推察された。このことは、聴覚障害児は指文字、キュードスピーチ、かな文字など視覚的なイメージを手がかりにして音韻分析をしているという従来の仮説を一部実証した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (516K)
実践研究
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岡村 章司2015 年 53 巻 1 号 p. 35-45
発行日: 2015年
公開日: 2016/07/15
ジャーナル フリー特別支援学校小学部に在籍する自閉症児1名の母親を対象に、担任教師が家庭における要求言語行動および身体を洗うスキルの獲得を目的とした支援を行った。母親の負担を配慮した手続きの作成を行い、母親による日々の記録をもとに、フィードバックを行った。併せて、連絡帳や面談では、取り組みに対する肯定的な評価を積極的に行った。家庭における指導課題の一部を学校でも同様に指導した。母親が取り組みたい課題を提案したときには、手続きや記録の方法を検討するよう促した。その結果、標的行動は達成し、母親から提案された複数の指導課題についても成果がみられた。母親は指導や記録を1年間継続的に実施し、それらを肯定的に評価していた。結果に基づき、本実践が対象児の行動変容および保護者の主体的な取り組みに及ぼした効果について、子ども、保護者、教師の強化関係を促す支援の有効性の観点から考察した。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (417K) -
雨貝 太郎, 園山 繁樹2015 年 53 巻 1 号 p. 47-55
発行日: 2015年
公開日: 2016/07/15
ジャーナル フリー本研究は広汎性発達障害の診断を受けた11歳の男児1名を対象に、サイコロトークを実施し、いくつかの条件を設定し、発話促進の効果について検証した。初めに「聞く行動」について指導した後、「話す行動」を指導した。「話す行動」の指導においては、「終了モデルの提示」「話すテーマの事前提示」「考える時間の提供」「テーマの選択」「テーマの自由選択」という5つの条件の中で、話す時間と話す文章の量の変化を測定した。その結果、より長い文章を話させる課題を行う際は(1)会話の終わり方のモデルを示すこと、(2)前もって話す内容について考える時間を十分に与えること、(3)話す内容について選択肢を与えること、が効果的であった。また、より長い時間会話をさせる課題を行う際には(1)どのようなことについて話せばいいのか事前に伝えておくこと、(2)選択肢を与えずに自分の話したいことを自由に話させること、が効果的であった。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (375K)
研究時評
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藤井 和子2015 年 53 巻 1 号 p. 57-66
発行日: 2015年
公開日: 2016/07/15
ジャーナル フリー通級による指導における特別の指導は、自立活動を原則としているため、学級担任教師の自立活動の指導への関与が求められる。本稿では、通級による指導が制度化された1993年4月、および通級による指導の対象となる障害が拡大された2006年4月を境に、3つの時期区分を設定し、自立活動の観点から研究の動向を概観した。その結果、いずれの時期においても、通級指導教室における指導の内容や方法を取り上げた研究は数多く行われていたが、自立活動の指導において重視される学級担任教師や関係者との連携に関する研究はごく限られていた。さらに、通級による指導が制度化された当初から、通級担当教師の専門性と研修の充実が求められていたものの、通級担当教師の研修を取り上げた研究も少なかった。今後は、学級担任教師や関係者と協働的に課題解決できる専門性の涵養を視点とした、現職教員研修に関する研究が求められる。抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (421K)
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