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原稿種別: 表紙
1999 年 21 巻 8 号 p.
Cover1-
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 表紙
1999 年 21 巻 8 号 p.
Cover2-
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1999 年 21 巻 8 号 p.
App1-
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 目次
1999 年 21 巻 8 号 p.
Toc1-
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
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白日 高歩
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
525-530
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
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John A. Nakhosteen
原稿種別: Article
1999 年 21 巻 8 号 p.
531-534
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
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David E. Midthun
原稿種別: Article
1999 年 21 巻 8 号 p.
535-540
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
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長谷川 誠紀
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
541-544
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
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乳幼児に対する気管支鏡が困難である原因の1つは極細径のチャンネル気管支鏡が存在しないことであった。そこで, 我々は初期にはチャンネル外付け, 以後はチャンネル内蔵の極細気管支鏡の開発を行った。最終的には, 外径2.8mmの極細径ながら, 内蔵チャンネル径1.2mmを確保し, かつ操作性・画像とも1世代前の市販細径気管支鏡と同程度のプロトタイプが完成した。開発した気管支鏡を30人の乳幼児(生後9日から3歳まで, 中央値11ヵ月, 肝移植術前後16例, 心臓術前後6例, 先天性気道奇形5例, その他3例)において計105回の気管支鏡に応用した。気管支鏡処置の内容は, BAL 14例, 気管支洗浄・通気13例, 薬剤注入4例, 気管造影1例である。試作気管支鏡はこれらの処置に問題なく使用可能で, また重大な合併症は経験しなかった。チャンネル付き極細気管支鏡によって乳幼児の気管支鏡が容易かつ安全になっていくと思われる。
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Teruomi Miyazawa
原稿種別: Article
1999 年 21 巻 8 号 p.
545-552
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
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馬場 雅行, 藤澤 武彦, 芳賀 由紀子, 黄 英哲, 星野 英久, 横井 左奈, 本橋 新一郎, 尾辻 瑞人, 関根 康雄, 安川 朋久, ...
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
553-557
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
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末梢小型肺癌に対する術前診断の重要性を明らかにする目的で, 術前の形態学的確定診断の成績および種々の臨床的因子を併せて検討した。対象は1983年∿1998年に切除された切除腫瘍径15mm以下の86例であり, 組織型は腺癌69例, 扁平上皮癌8例, その他9例, 病理病期はIA 54例, IB 2例, IIA 5例, IIIA 7例, IIIB 14例, X 4例であった。術前の生検法別の細胞診の診断率は擦過(n=44)が40.9%, 鉗子生検捺印(n=50)が50.0%, 経気道吸引(n=74)が66.2%, 経皮吸引(n=19)が84.2%であり, 総合すると術前の経気道生検が74.0% (n=77), 経皮生検を含めると86.7% (n=83)と高率であった。cN0の肺葉切除例70例中pN1-3は10例(14.3%)あったが, 腫瘍径10mm以下ではリンパ節転移はなかった。組織分化度の検討では高分化型(n=18)が全例pN0であった。今回リンパ節転移を認めた症例が含まれる腫瘍径11∿15mm (n=71)では術前の総合診断率が88.7%と上昇した。肺末梢小型肺癌に対する細胞診断は陽性率が高く, 組織分化度の推定も可能であり積極的縮小手術の術式の選択など治療方針の決定にも欠かせない有効な診断法であると考えられる。
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奥仲 哲弥, 池田 徳彦, 田口 雅彦, 中嶋 伸, 土田 敬明, 坪井 正博, 臼田 実男, 小中 千守, 田中 満, 加藤 治文
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
558-561
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
胸部CT検査の普及により末梢小型肺癌の増加が著しいが, それらの術前確定診断は困難である。腫瘍径20mm以下の肺末梢小型肺癌の確定診断を細径気管支ファイバースコープを用いた直視下擦過細胞診あるいは, CTガイド下針細胞診を施行し, 確定診断の方法と成績を検討した。対象は1996年から1998年に最終的に肺癌と診断された20mm以下の小型末梢陰影である。腫瘍と気管支の交通の認めた32例に細径気管支鏡下擦過細胞診を行い, また, 交通のない36例にCTガイド下針細胞診を行った。細径ファイバースコープは, 全長140cm, 有効長110cm, 外径2.3mmで, 内径0.8mmの多目的チャンネルを有している。レントゲン透視下に誘導し, 直視下に擦過細胞診を行った。細径気管支ファイバースコープ下径気管支擦過細胞診の診断率は, 84.4%(32例中27例)で, 陰影の大きさは最小1.2×1.2, 最大2.0×2.0(平均1.8×1.8cm)であった。CTガイド下針細胞診の診断率は, 72.2%(36例中26例)で, 大きさは最小0.7×0.7, 最大2.0×2.0(平均1.4×1.4cm)であった。
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中田 昌男, 佐伯 英行, 瀧川 奈義夫, 畝川 芳彦, 江口 研二
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
562-565
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
肺野末梢微小肺癌の診断と治療における胸腔鏡手術の意義について検討した。対象は1996年から1999年4月までに経験した径15mm以下の末梢型肺癌25例である。確定診断法は経気管支的生検3例, 経皮的針生検7例, 胸腔鏡下肺生検15例であり, 胸腔鏡手術を行った症例は全例で診断が得られた。このうち12例は他の診断手技を省略して胸腔鏡手術を第1選択とした。胸腔鏡下肺生検で肺癌と診断された症例は同日根治術を施行した。胸腔鏡下肺生検を第1選択とした症例では全入院日数が有意に短く(p=0.0001), 入院診療点数も有意に低額であった(p=0.03)。次に同時期に経験したGround Glass Attenuation (GGA)15例についても検討した。平均3.3ヵ月の観察期間ののち縮小傾向のないGGAを胸腔鏡下に生検したところ高分化腺癌11例, 異型性腺腫様過形成(AAH)4例であった。以上より, 画像診断で悪性が疑われる肺野末梢微小陰影に対して診断と同日に根治術が行える胸腔鏡手術は, 診断の確実性とともに入院期間の短縮, 医療費の節約という点においても有用であると考えられた。また縮小傾向のないGGAは高分化腺癌である可能性が高く胸腔鏡を用いて積極的に診断を試みるべきであると考えられた。
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鈴木 健司, 永井 完治, 横瀬 智之, 大出 泰久, 高持 一矢, 原田 匡彦, 河崎 英範, 吉田 純司, 西村 光世, 高橋 健郎, ...
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
566-572
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
胸部CTの普及で小型肺腺癌症例が増えている。小型であることは末梢型早期肺癌の必要条件ではあっても, 十分条件ではない。質的診断を加味することで初めて末梢型早期肺癌の定義は可能となる。1987∿1992年に肺葉切除, R2郭清以上を施行した3cm以下の小型肺腺癌連続100例の後ろ向き検討(全例5年以上経過)を行った。弾性線維染色とヘマトキシリン・エオジン染色の複数標本で中心部瘢痕の最大径, 弾性線維の連続性, そして野口分類を検討した。腫瘍による弾性線維の破壊が認められない症例, また中心部瘢痕径が5mm以下の症例には有意に野口のA, B型が多く, 5年生存率は共に100%であった。野口のC型であっても弾性線維の破壊がないか, 中心部瘢痕径が5mm以下の10症例では癌死は認められなかった。小型肺腺癌の質的診断は瘢痕部の最大径, 弾性線維の連続性を加味することで可能であった。各病理医により鑑別の困難な野口分類に比しこれらの診断基準はより客観的と考えられ, 術中の迅速病理診断でこれらの基準を満たす末梢型肺腺癌に対しては縮小手術が適応可能であると考えられ, 今後の検討を要する。理想的には術前のより客観的な指標に基づいた縮小手術の適応基準を設定することが望まれており, 今後の課題である。
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小池 輝明, 寺島 雅範, 滝沢 恒世, 吉野 直之, 森山 寛史, 塚田 裕子, 横山 晶, 栗田 雄三
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
573-575
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
1980∿1998年に切除した臨床病期IA期・肺野末梢部・非小細胞癌のうち画像での最大腫瘍径1.5cm以下の微小肺癌172例を対象にその病態と治療成績を検討した。年代別に手術症例に対する割合をみると, 近年増加傾向にあり1995∿1998年には12.0%に達した。対象例の組織型は腺癌が85%と多数を占め, 84%の症例で術前に肺癌の確定診断が得られていた。病理学的進行度が検索可能な標準術式施行94例でみると16%でリンパ節転移を認めた。外科切除術式として111例には肺葉切除を施行したが61例は縮小手術で対処した。縮小手術を選択した理由として, 根治を目指した積極的適応が38例と多数を占め, 縮小手術の術式としては区域切除39例, 部分切除22例であった。術後5生率は全症例で82.7%, 術式別には肺葉切除群83.9%, 縮小手術群81.8%で両群間に有意差は認められなかった。
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松岡 英仁, 坪田 紀明, 吉村 雅裕, 宮本 良文, 植田 真三久, 江夏 総太郎, 高田 佳木, 大林 加代子, 遠藤 正浩, 加堂 哲 ...
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
576-579
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
1992年から97年に当施設で切除された亜区域より末梢発生の腺癌で, 標本上径20mm以下であった77例を野口の各群に分類し, 悪性度と積極的縮小手術(隣接する亜区域を含む拡大区域切除術+リンパ節廓清)の関連を検討した。49例(63.6%)のC型中28例には葉切除が行われた。うち14例は術中の種々の検索によって区域切除からコンバートされた症例で, 他は術前より葉切が企図された症例である。葉切除例には10例の進行例が含まれ, 2例が術後18, 37ヵ月で死亡した。5生率は75.3%で(平均観察期間23ヵ月), D, E及びF型の71.4%と同様であった。19例のC型区域切除例はすべて術後病理診断でも末梢早期肺癌と診断され, 全例生存中(平均観察期間33ヵ月)である。C型の中に予後良好例と進行例の2種類の亜型が存在することが示唆されたが, 腫瘍本体の迅速病理診断に加えて様々な術中検索を行えば, 縮小手術適応症例の選択が可能と考える。
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古川 欣也, 奥仲 哲弥, 山本 秀樹, 坪井 正博, 田中 浩一, 竹川 広三, 中嶋 伸, 河手 典彦, 小中 千守, 加藤 治文
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
580-587
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
気道狭窄症例に対する内視鏡的治療戦略として, レーザー療法(Nd-YAG, PDT), 硬性気管支鏡を用いた内腔開大(core out, debulking)及びステント挿入術を施行した。良性, 悪性気道狭窄に対する各種内視鏡的治療の治療成績を検討したので報告する。悪性狭窄に対して開口目的にレーザー療法を施行した258例(Nd-YAGレーザー177例, PDT 81例), および気道ステント挿入術を施行した102症例(悪性79例, 良性23例)を対象とした。開口目的の有効性は, 気管・主気管支の狭窄ではNd-YAG群で93% (64/69), PDT群で73% (19/26), 葉・区域支でNd-YAG群で73% (79/108), PDT群で76% (42/55)であった。気管主気管支狭窄の開口にはNd-YAGレーザーが優位であったが, 穿孔(3%)大量出血(6%)等の合併症があった。PDTは, 葉・区域支の安全な開口に有効であった。気道ステント挿入回数は, 悪性でT-tube 22, Dumon 36, SEMS 30, C-SEMS 7, Dynamic 7, 良性で, T-tube 15, Dumon 9, SEMS 7, C-SEMS 1であった。室内酸素濃度で評価可能であった症例のPaO_2は, 留置前62.7±7.47torrから留置後74.0±16.0torrに改善し(n=29, p<0.01), PSは3.12から1.0に, Hugh-Jones分類は4.3から2.2に改善した。合併症が16.7% (17/102)に認められたが, 重篤な合併症は1例のみであった。良性, 悪性気道狭窄に対する治療戦略としての内視鏡的レーザー治療および気道ステント挿入術は, 患者の呼吸困難を改善しQOL, ADLの改善に非常に有用な治療法と考えられた。
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澤藤 誠, 安彦 智博, 岩丸 有史, 儀賀 理暁, 桑原 克之, 河野 光智, 渡辺 真純, 川村 雅文, 堀之内 宏久, 小林 紘一
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
588-590
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
外科的治療の適応とならない悪性気管気管支狭窄に対する内視鏡的YAGレーザー治療ならびに気道ステント療法の治療成績を検討した。レーザー治療は69例に施行し, 65例(94%)で気道の開大が可能で, 狭窄症状も改善した。ステント療法は44例に施行し, 全例で気道の確保が可能であった。気道確保の後, 20例で放射線療法等の合併療法を施行できた。治療開始後の平均生存期間は, レーザー治療, ステント療法とも5ヵ月であったが, 合併療法施行例では10ヵ月であった。悪性気管気管支狭窄に対する内視鏡的レーザー治療やステント療法は患者のQOLを改善するとともに合併療法の施行により生存期間の延長をもたらす可能性がある。
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岡 忠之, 赤嶺 晋治, 高橋 孝郎, 森永 真史, 永安 武, 村岡 昌司, 糸柳 則昭, 田川 泰, 綾部 公懿
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
591-594
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
右主気管支の閉塞あるいは高度狭窄をきたした肺悪性腫瘍に対して, Nd-YAGレーザーによる腫瘍の焼灼により気道の開大が得られた後に, 気管支形成術を施行した4例を臨床的に検討した。術前のレーザー療法は短期間に気道の開大を可能にし, 閉塞性肺炎の軽減と呼吸状態の改善が得られた。また末梢側への腫瘍の浸潤範囲の正確な術前診断が可能となった。中枢気管支を閉塞あるいは高度狭窄をきたした肺悪性腫瘍に対して, レーザー療法は気管支形成術の適応の決定および術前の気道管理の1手段として有用である。
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多田 弘人, 山本 良二, 貴志 彰宏, 東条 尚, 池田 直樹
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
595-597
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
良性気道狭窄14例, 悪性気道狭窄92例に対し, cryotherapy 3例, Dumon stent 90例(Dumon Y stent 14例を含む), Ultraflex stent 20例, Gianturco Z stent 8例, Dynamic stent 1例を使用した。良性狭窄では, 遠隔期も含めると7/14例が不成功に終わった。Dumon stentを用いた症例に限ると, stent mislodging 3/82, stent migration 2/82例に見られ辺縁の肉芽形成も4/82に見られた。全般的には, 気道開存により呼吸困難, 呼吸機能の改善は得られた。症例によってステントを選択する必要があるが, 入れ替えの可能なことを考えると, Dumon stentを第1選択とするべきと考える。
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安川 朋久, 藤澤 武彦, 星野 英久, 芳賀 由紀子, 尾辻 瑞人, 鈴木 実, 関根 康雄, 渋谷 潔, 飯笹 俊彦, 斎藤 幸雄, 柴 ...
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
598-603
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
1986年から1999年に中枢気道狭窄を伴う悪性疾患22例良性疾患9例の計31例に対しシリコンステント留置術を施行した。悪性疾患の内訳は肺癌8例, 食道癌7例, 気管癌3例, 結腸癌2例, 甲状腺癌および胸腺カルチノイド各1例。良性疾患では気管切開および気道挿管後の肉芽が7例, 気管気管支形成術後の吻合部狭窄が2例。使用したステントはDumon stent 17例, Dynamic stent 11例, T-tube 3例。ステントの効果として, 31例中29例93.5%でステント留置後自覚的に気道狭窄症状の改善を認めた。ステント留置により31例中23例で在宅治療が可能となった。悪性疾患の3例で合併療法の奏効によりステントを抜去でき, 良性疾患でも1例抜去可能であった。悪性疾患の治療後生存期間は, ステント群ではMST 152日, 5生率22.4%, Nd-YAGレーザー群ではMST 159日, 5生率9.6%であり有意差は認めないが, 長期生存例はステント群に多かった。良性疾患の留置期間は9ヵ月から最長6年9ヵ月(平均3年9ヵ月)であり, 長期間におよぶ有効性と安全性が示された。ステントの合併症としてほとんどの症例で留置後早期の排痰困難をまた長期留置症例で肉芽の発生を認めたが, 重篤なものは認めなかった。
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水渡 哲史, 吉津 晃, 谷 源一, 中田 博, 山畑 健, 岩丸 有史
原稿種別: 本文
1999 年 21 巻 8 号 p.
604-607
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
気道が狭窄あるいは閉塞した症例では, しばしば呼吸困難を伴うため, 狭窄を解除して気道を確保することが求められる。腫瘍や肉芽により狭窄・閉塞をきたした症例のうち, 気道外からの圧迫狭窄や気管気管支軟化症を伴うものを除く41症例に対して気管支鏡下にマイクロ波凝固治療を行った。良性肉芽4例, 悪性腫瘍によるものが37例でこのうち原発性肺癌は16例である。局麻, 気道挿管下に50Wで15∿30秒凝固し, 生検鉗子で壊死物質を除去することを繰り返した。中枢気道狭窄の全例で呼吸困難の改善を得た。狭窄解除後に手術を行った症例は6例で2例では切除範囲を縮小しえた。合併症では全周性狭窄の1例で処置後に浮腫による呼吸困難が発生しただけであった。マイクロ波凝固治療は(1)安価, (2)煙が出ない, (3)止血能が高い, (4)安全性が高い, という点で優れており腫瘍や肉芽による気道狭窄の治療に有用であった。
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原稿種別: 付録等
1999 年 21 巻 8 号 p.
App2-
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 付録等
1999 年 21 巻 8 号 p.
App3-
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
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原稿種別: 表紙
1999 年 21 巻 8 号 p.
Cover3-
発行日: 1999/12/25
公開日: 2016/10/15
ジャーナル
フリー
