Drug Delivery System
Online ISSN : 1881-2732
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29 巻, 1 号
温故知新DDS―30年の歴史と未来―
選択された号の論文の13件中1~13を表示しています
年頭にあたって
特集 “温故知新DDS―30年の歴史と未来―” 編集:水島 徹
  • 水島 徹
    2014 年 29 巻 1 号 p. 7
    発行日: 2014/01/25
    公開日: 2014/05/29
    ジャーナル フリー
  • 永井 恒司
    2014 年 29 巻 1 号 p. 8
    発行日: 2014/01/25
    公開日: 2014/05/29
    ジャーナル フリー
  • 高倉 喜信
    2014 年 29 巻 1 号 p. 30-38
    発行日: 2014/01/25
    公開日: 2014/05/29
    ジャーナル フリー
    DDS研究は、医学、薬学、工学をはじめ、多様な関連学問領域の基礎研究の融合により発展してきた。現在、遺伝子・核酸医薬、さらには細胞製剤など、多種多様の新規医薬品候補を対象にDDS研究が行われるようになり、異分野サイエンスの融合は、今後、さらに加速されることが予想される。本稿では、今後、さらなる発展が期待される異分野融合サイエンスとしてのDDS研究のこれまでの歴史を振り返るとともに、現状および将来展望について考察してみたい。
  • 松村 保広
    2014 年 29 巻 1 号 p. 39-50
    発行日: 2014/01/25
    公開日: 2014/05/29
    ジャーナル フリー
    抗がん剤のDDSはpassive targetingとactive targetingに大別される。前者はEPR効果により達成され、すでにいくつかの剤型が承認されている。本邦発のミセル体の一部は第Ⅲ相が行われている。Active targetingの抗体・抗がん剤複合体(Antibody Drug Conjugate; ADC)は、乳がんにおけるT-DM1の成功により再び脚光を浴びてきたが、抗体に付加できる抗がん剤は3個までにしないと、抗体そのものの活性が低下する。よってADCにおける抗がん剤は毒性が強力なものに限られる。通常の抗がん剤はナノ粒子に内包してデリバリーするという不文律ができあがったと考える。DDS研究だけに限らないが、基礎研究成果と臨床には大きな差がある。したがって、基礎開発の段階で、将来、臨床ではどのがんを目指すのか、目的のがんの現状での治療レジメンは何か、など気に留めながら研究を行うべきと考える。
  • 菊池 寛
    2014 年 29 巻 1 号 p. 51-63
    発行日: 2014/01/25
    公開日: 2014/05/29
    ジャーナル フリー
    さまざまなDDS(Drug Delivery System)技術が存在し、実際にすでに多くのDDS医薬品が世界で上市され、医療に貢献している。DDS技術は創薬の重要なツールの1つとしての地位を確立したといっても過言ではないし、新薬をなかなか創出しにくくなった昨今では、その重要性がますます高まっている。それぞれのDDSはその特徴に基づいて、長所とともに限界も持っている。DDS医薬品開発を効率的・効果的に進めるためには、各DDS技術の特徴を十分に理解することが重要である。
  • 長谷川 宏之
    2014 年 29 巻 1 号 p. 64-72
    発行日: 2014/01/25
    公開日: 2014/05/29
    ジャーナル フリー
    ベンチャーキャピタル(VC)は、高い成長性や将来性を有するベンチャーに対して投資を行う。日本において、DDS(Drug Delivery System)技術を保有するバイオベンチャー(DDSベンチャー)が多く起業され、多くはないが臨床試験入りした。小職が投資活動の中で感じたDDSベンチャーにおける事業上重要な観点は、「DDS技術としての優位性よりも医薬品としての魅力が不可欠」、「DDS技術自体あるいはDDS技術を含めた医薬品原体の製造に研究開発上の大きなハードル」である。医薬品開発におけるオープン・イノベーション(Open innovation)の潮流の中で、製薬会社が直接大学にDDS技術を探す動きがある。小職はこの動きを投資機会の1つと捉え、これまで以上に深い興味を持ってDDS技術に関わっていきたい。
  • 森 和彦
    2014 年 29 巻 1 号 p. 73-76
    発行日: 2014/01/25
    公開日: 2014/05/29
    ジャーナル フリー
    近年、新薬開発のコストは増大する一方で、成功率は3万分の1と極めて低いレベルに低下している。この状況を改善するために、医薬品医療機器総合機構(PMDA)では薬事戦略相談を2011年7月から実施している。さらに2012年10月からは厚生労働省(MHLW)の革新的医薬品・医療機器・再生医療製品実用化促進事業により、PMDAと大学等の研究機関との間で人材交流が開始されている。一方、米国食品医薬品局(FDA)は2010年7月に個別化医療の実現を重視する方針を長官が表明して以来、薬事規制機関であるFDAが画期的な新薬の実用化を支援するためのさまざまなレポートを公表している。日米それぞれの規制当局のこの取り組みは、革新的DDS開発に必要な戦略、人材育成、オープンイノベーションを飛躍的に促進することが期待される。
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