医療機関における医療材料の商品コードやバーコード表示の標準化の導入は，病院経営改善や医療の安全性向上に重要な課題である．

 医療資材物流管理研究会は，この目的達成のために医療材料業界の商品コード・バーコード表示仕様や財団法人医療情報システム開発センター(MEDIS-DC)が構築した医療材料データベース仕様の方向性を明確にすべく，医療機関における標準化の意識について調査するとともに，データベース登録の状況を継続的に分析した．調査の結果，すでに医療材料業界の多くの企業では，医療機関の標準化意識を受け，標準化が急速に進展した．

 また，本研究会は，医療材料の標準化支援だけでなく，手術用鋼製小物などの医療器械について2次元システムの仕様(案)を策定し，医療業界への標準化提案を行った．

 2003年以降の薬事法改正により，生物由来製品や特定保守管理医療機器を扱う元売業者においても，医療材料・医療機器の納品先，住所，厚生労働省で定める事項を記録・保存することが義務付けられることから，バーコード表示やデータベース登録の必要性がさらに認識されるものと確信する．

 医療統計手法研究会では，医学・医療分野での統計処理方法を研究してきた．実際の臨床データ，動物実験データなどの統計解析を行っていると，従来から知られた統計手法では処理しきれない問題に直面することがある．これらの問題を統計理論から解明し，そのデータの特質にあった解析手法を新たに開発することが本研究会の活動目的である．活動目的の2つめは，実データを用いた統計解析の実践である．自分の専門分野に特化した研究を行う医学研究者たちは，統計解析や統計解析ソフトウエアの利用方法に熟知していないことがある．そこで，本研究会のメンバーが，適切な解析方法でデータ解析を行いより信頼性の高い解析結果を研究者に提供するのである．さらに，活動目的の3つめは，医療統計学の啓発活動である．日本の医学教育では，医療統計学を体系的に習得する機会がほとんどない．一方，研究の現場では，かなりの比率で統計処理が必要となる．医療統計学を学習する場を提供し正しい知識と技術を習得してもらうことは日本の医学研究にとって必要であると考える．

 このような活動目的の下で，研究会のメンバーがそれぞれの立場で研究を進めてきた．研究の性質上，研究会を開催する機会は少なかったが，各人が研究業績を残している．本稿では，研究会のメンバーがメンバー同士の意見交換などから作成した論文や報告をもとに，いくつかの新しい解析手法の紹介と医療統計解析のコンサルテーションの実績，さらには，教育啓発活動について解説する．

 当研究会は，1996年度厚生省科研費研究班「遠隔医療に関する研究」(通称：遠隔医療研究班)の活動に伴って開催された遠隔医療研究会をルーツに持ち，当研究会で受け継いで以降，3回の研究集会を開催してきた．そこでは，国内の遠隔医療の最新の取り組みの紹介や遠隔医療の発展を促す種々の取り組みを続けてきた．当初の研究集会中心の活動から，最近では幅を広げて，厚生行政への提言，外部団体との共同活動，新たな遠隔医療の国内動向を調査する厚労省科研費研究班の結成などの活動にも着手している．また，引き続き研究集会の開催による，最新動向公開の場の提供も続けている．

 今回，課題研究会特集号として我が研究会の活動の内容を報告する場を与えられたので，この機を利用し，今までの活動のまとめと現在の活動状況を報告する．

 We examined the usability of remote diagnosis by videophone for patients with head injuries. For 76 patients with head injuries who were examined at a local hospital (Omachi Municipal Hospital), we conducted real time, remote diagnosis at the remote support hospital (Shinshu University Hospital), using Computed Tomography (CT) image transfer and videophone. In order to evaluate the difference between face-to-face treatment and remote diagnosis, first we performed face-to-face treatment at the local hospital, then compared the results with the remote diagnosis from the center hospital. As a result of the comparison between face-to-face treatment and remote diagnosis, we found that there was no significant difference in the diagnosis of traumatic impairment of consciousness, retrograde amnesia, impaired consciousness and focal symptoms. For all of these diagnoses, the sensitivity was 100%, the specificity was 96.7–100% and there was no statistically significant decrease. Remote diagnosis doctors were able to confirm head region subdermal hematoma, black eye and scalp laceration over the videophone. We asked 8 doctors who participated in the remote diagnosis about the usability of the videophone and all of them answered that it was useful. By using CT image transfer together with remote diagnosis by videophone, we were able to perform a diagnosis much closer to face-to-face treatment.

 外来でのインシデントと診察時間の関連を検討する目的で，亀田クリニック眼科外来で1999年5月から2002年4月までの3年間に報告されたインシデント発生日時や内容を調査した．さらに，インシデントが午前に発生している場合は午前に，午後の場合は午後に予約して来院した患者の待ち時間(受付時刻と予約時刻の差)，滞在時間(受付から診察終了まで)，所要時間(予約時刻から診察終了まで)を電子カルテに記録されたタイムスタンプを利用して検討した．インシデントの報告は20件であり，その内容は転倒5件，患者確認ミス3件，点眼ミス4件，検眼時のミス3件，その他5件であった．点眼ミスや検眼時のミスが発生した日では，予約患者の平均所要時間と比較し約10分長く，これは23%の患者増に相当した．予約患者の所要時間が長い時はインシデントが発生する可能性があり，スタッフ配置の弾力的運用などの対策が必要であると考えられた．

 休日・夜間の診療を行う救急医療部門向けに，緊急性の高い疾患の見落としを防止しつつ疾患を効率的に鑑別可能な救急診療支援システムを開発した．本システムの特長は，主訴，所見，検査等の鑑別項目を疾患毎に格納した知識ベースをもとに，① 主訴に応じて疾患を抽出する主訴志向論理，② 所見項目で鑑別する疾患鑑別論理，③ 臨床検査により新たに疾患を指摘する疾患指摘論理，の3つの診断論理を組み合わせた鑑別診断支援方式である．上記方式を実装したWWWベースのプロトタイプを開発し，過去の症例データを用いた評価を行った結果，(a) 全症例90例において診断名を疾患候補に正しく分類した，(b) 鑑別診断支援方式を用いない従来法と比較して鑑別率を約1.2倍に向上した，ことから本方式の有効性を確認した．本システムにより，当直医の迅速かつ適切な診断を効率的に支援することが可能となる．