雑草研究
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24 巻, 2 号
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  • 赤塚 尹巳
    1979 年 24 巻 2 号 p. 55-63
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • カブトエビの発生数と除草効果
    米倉 正直
    1979 年 24 巻 2 号 p. 64-68
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    カブトエビの自然発生数と水田雑草の除草効果との関係を究明するため, 1m2のコンクリート枠で, 前年に自然発生した土壌を添加して試験を行い, 次の結果を得た。
    1) 発生雑草はキカシグサ, ミゾハコベなどの広葉雑草が主体で, そのほかノビエ, カヤツリグサ科雑草などが混生し, 合計発生本数4,000本/m2以上の, きわめて雑草発生量の多い条件であった。
    2) カブトエビは雑草の出芽時期 (代掻き4~8日後) とほぼ同一時期に発生した。アジアカブトエビとアメリカカブトエビの二種が発生したが, アジアカブトエビが主体であった。
    3) 代掻き後16日におけるカブトエビ発生数は, 5~266匹/m2であった。カブトエビを背甲長によって分級し, 中個体 (背甲長10~13mm) に換算して換算個体数を求めた。代掻き後16日におけるカブトエビの換算個体数 (x) と残存雑草本数対無放飼区比率 (y%) との間にはr=-0.793という, かなり高い負の相関が認められた。草種別にみると, カヤツリグサ科雑草, キカシグサなどとの間で相関が高かったのに対し, ノビエ, コナギでは相関が小さく, 効果に変動がみられた。
    4) 前述したxyとの間には, y=1/1.046×1.0518xの回帰式が適合した。この回帰曲線から推定して, 雑草発生本数を無放飼区の10%以下の発生数 (実用的除草効果) に抑制するには, 代掻き後約2週間の時点でm2当たり50匹程度 (背甲長1cm程度の個体) のカブトエビの発生が必要と結論された。
  • 長尾 弓郎
    1979 年 24 巻 2 号 p. 69-73
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    1) カラスビシャクの球茎および珠芽は30~50日間0℃に低温貯蔵することにより萌芽が促されたが, 15℃の恒温条件下で貯蔵したものは全く萌芽しなかった。したがってカラスビシャクは冬期の低温により休眠が打破され, 4月中・下旬に萌芽するものと推定された。
    2) カラスビシャクの球茎を6月から9月までに4回にわたって掘り上げ, 地上部, 根を完全に除去してポットに植え付け, それぞれの萌芽状態について検討した。再萌芽率は, 6~7月区で80%, 9月区になると50~60%を示したが, 一般に6~9月の時期であれば, 球茎は地上部がたとえ枯死しても再萌芽する可能性が明らかになった。
    3) カラスビシャクの珠芽を6月から9月までの期間, 20日ごとに採取してポットに植え付け, それぞれの萌芽状態について検討したところ, 6~8月の大珠芽区で80%以上萌芽したが, 珠芽の大きさによって萌芽率に差異が認められた。また9月に入ると急に萌芽率は低下し, 9月20日区では全く萌芽しなかった。
    4) 球茎に形成される木子には, 他の草種にみられるような頂芽優勢のような現象はなく, 形成された木子からほぼ同時に萌芽することが分かった。
  • 第8報 焼畑農法における雑草植生の変化
    菅原 清康
    1979 年 24 巻 2 号 p. 74-80
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    1.本研究は, 山林を伐採し火入れ後の焼畑にソバ・ヒエ・アズキ・ダイズおよびソバ・アワ・サトイモ・ダイズを組み合せて4ヵ年間, 無耕うん, 無肥料, 散播様式で栽培し, 作付体系と収量, 雑草植生ならびに土壌の化学的性質の変化との関係を究明しようとしたものである。
    2. 作付体系による4ヵ年間の合計収量については, 熟畑区では試験区間にさほど相異がなかったが, 焼畑区では大差がありSRDB区が10a当たり400kg (熟畑区の51.8%), またGTDB区が1,383kg (熟畑区の50.9%) でともに最高であった。また, 焼畑区ではいずれの作物でも初年度の収量が最高で, 以下経年減少をたどる傾向が認められた。
    3. 焼畑区に発生した雑草草種の大部分は伐採時に存在した山野草であったが, 2年目から畑地雑草もかなり発生した。また, 全試験区とも, 初年度は雑草の草種数, 個体数ならびに生草重は僅少であったが, 2年目以後増発し, 特に年次にかかわらず前年にヒエ, アワを作付けした試験区で急増した。
    4. 土壌の化学的性質は火入れによって多少良化し, pH (KCI) で0.31~0.36, 置換酸度 (y1) が1.98~2.32, 塩基飽和度が5.30~6.11%程度上昇した。しかし, 年次にかかわらずヒエ, アワを作付けした当年に伐採時の段階近くまで急低下した。これは, それらの作物の吸肥性の強い特性に基因するもののようである。
    5. 焼畑全試験区でヒエ, アワを作付けすると土壌酸度が急低下し, これに伴って翌年から急激な雑草の多発が共通して生起した点からみて, この場合における雑草の量的増加は土壌の化学的性質の悪化と密接な関係があり, 元植生に復帰する初期段階ではないかとみられる。
  • 山河 重弥, 小林 央往, 植木 邦和
    1979 年 24 巻 2 号 p. 81-85
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    本研究は, 水田多年生雑草オモダカの生活の実態を明らかにするために, 窒素施肥量0, 8, 16および32kg/10aの4試験区を設け, 窒素施肥量の差異が生育および繁殖体の生産に及ぼす影響について検討したものである。
    1) オモダカの生育は窒素施肥量の増加に伴い旺盛となった。
    2) 花茎抽出期および開花期は, 32N区では他の3試験区と比べ遅延した。
    3) 種子生産量は窒素施肥量の増加に伴い増加したが, 種子の百粒重は16N区が57.6mgで最高となった。
    4) 塊茎生産量は窒素施肥量の増加に伴い増加した。一方, 高窒素区では低窒素区に比べて小さく軽量の塊茎が増加し, 塊茎の乾物率も低くなった。
    5) 窒素施肥量の増加に伴い, 塊茎に対する種子生産量の比率が高くなった。
  • 片岡 孝義, 児嶋 清, 古谷 勝司
    1979 年 24 巻 2 号 p. 86-91
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    水稲稚苗移植田でコナギの生育と種子生産量を調べた。
    (1) 生育量, 種子生産量とも, コナギの発生時期が水稲移植後遅くなるほど減少し, 移植後17日以降に発生した場合には種子生産量はきわめて少なかった。
    (2) 5月23日移植の場合には, 6月9日および6月32日の移植の場合よりも生育量, 種子生産量が増加した。
    (3) 種子生産量の構成要素は花茎数, 花茎当たり〓果数, 〓果当たり種子数であるが, 個体の生育の良否によって花茎数が著しく異なり, これが種子生産量の変動に大きく関与した。
    (4) 種子生産量と茎葉風乾重, 花茎数,〓果数との間には, いずれもかなり高い相関があったが, 成熟〓果数によって種子生産量がより正確に推定できることが判明した。
  • 芝山 秀次郎
    1979 年 24 巻 2 号 p. 92-95
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    筑後川におけるホテイアオイの分布を, 特に中流域を中心として, 1978年10月に調査した。
    筑後川下流部では, 中流域やクリークから流入するホテイアオイが多かった。一方, 中流域の場合は, 本流では久留米市近辺から巨瀬川合流点付近までにホテイアオイの分布量が多く, 支川では宝満川, 思案橋川, 巨瀬川, 小石原川および桂川にその生育が認められた。また, 桂川合流点より上流部には, ホテアイオイは見いだされなかった。
  • 第1報 除草活性物質 N-(3, 4-dichlorophenylcarbamoyl)-N-methyl glycine・H2O (CD) に対するアミン系化合物の効果
    沖井 三孔, 寺西 正行, 近内 誠登, 竹松 哲夫
    1979 年 24 巻 2 号 p. 96-100
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    アミノ酸系除草活性物質 N-(3, 4-dichlorophenylcarbamoyl)-N-methyl glycine・H2O (CD) をムギ作物, 特にコムギに無害な広葉選択性除草剤にする目的で, 茎葉処理によるアミン系化合物の薬害軽減効果を検索した。
    (1) 顕著な選択的薬害軽減効果を示したアミンとして, octamethylenediamine (OM) 及びp, p′-diaminomethylbiphenyl (DABP) が選ばれた。しかしDABPはコムギに奇形を起こし, 不適であった。
    (2) 薬害軽減効果を発揮するに必要なCDに対するOMの混合量は, 等モル量以上であった。OMのアミノ基の水素を他の有機ラジカルに置換した化合物の効果はOM以下であった。
    (3) α, ω-Diaminoalkanes (DA) の効果は, 炭素数が偶数で高く, 奇数で低い傾向が認められた。これは, DA単用区の結果と概略一致することから, DAそのものの作用に起因していると判断した。
    (4) OMが薬害軽減効果を発揮するためには第1アミンであること, 及び free base であることが要求された。
  • 第2報 除草活性物質 N-(3, 4-dichlorophenylcarbamoyl)-N-methyl glycine・H2O (CD) 及びCD類縁体に対するOMの効果
    沖井 三孔, 松隈 征夫, 近内 誠登, 竹松 哲夫
    1979 年 24 巻 2 号 p. 101-106
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
    除草活性物質CD及びCD類縁体の殺草活性に及ぼす薬害軽減剤OMの効果を調べた。
    (1) イネ科植物とタデ科雑草のCDに対する感受性はOM加用により減少し, 他の広葉植物の感受性は一般的にいって増加した。このような結果は, 植物の生育ステージにより大きく変化することはなかった。
    (2) CDによるコムギ薬害のOMによる軽減効果は降雨処理や高温条件下では減少した。また, CDとOMをそれぞれ別々に茎葉処理したときの葉害軽減効果は, 同時混合処理に比べかなり劣った。
    (3) CD類縁体に対するOMの影響はコムギやオオムギでは除草活性物質の種類により異なるが, OMの混合比を選ぶならば, 類縁体の中にも軽減効果を示すものが見いだされる。これに対し, カラシナのCD類縁体への感受性はOM加用で一様に増加した。
    (4) OMによる薬害軽減効果は, 植物茎葉 wax の特殊成分置換 β-diketones とは無関係と推察される結果を得た。
  • 藤本 晃
    1979 年 24 巻 2 号 p. 107-109
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • 古谷 誠治, 水田 良三, 大段 宗久, 長倉 純幸, 細辻 豊二
    1979 年 24 巻 2 号 p. 110-112
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • 岡 武三郎, 冨久 保男, 中野 幸彦
    1979 年 24 巻 2 号 p. 113-116
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
  • 植木 邦和, 百武 博, 小林 勝一郎, 高林 実
    1979 年 24 巻 2 号 p. 117-124
    発行日: 1979/08/25
    公開日: 2009/12/17
    ジャーナル フリー
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