日本地震工学会論文集
Online ISSN : 1884-6246
ISSN-L : 1884-6246
14 巻 , 4 号
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論文
  • Kenichi NAGAO, Jun KANDA
    2014 年 14 巻 4 号 p. 4_1-4_20
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/08/25
    ジャーナル フリー
    Concept of the Spectrum Conversion Factor (SCF), the ratio of the equivalent velocity (total energy input to structures) and spectral velocity (peak response velocity), is introduced and relationships between the standard deviation of phase difference (σ) and SCF are investigated. With damping, σ-SCF relations always have a positive slope, and the slopes are steeper in higher frequency band or higher damping ratio cases. In the final part of this study, three artificial ground motions compatible to design response spectra and the expected design energy spectra were demonstrated.
  • -気象庁観測網とHi-net の統合処理-
    山田 真澄, 溜渕 功史, WU Stephen
    2014 年 14 巻 4 号 p. 4_21-4_34
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/08/25
    ジャーナル フリー
    現在、気象庁が用いている緊急地震速報の処理には、気象庁の観測網を利用する処理と、Hi-netのデータを用いた着未着法の2つの処理系統がある。これらは独立して行われ、それぞれ計算結果を比較して緊急地震速報に使用している。本研究では、より高精度、高速の緊急地震速報を実現するため、気象庁観測網とHi-netの統合処理を検討する。我々は、Hi-net 速度計に帰納的な方法で機械補正及びハイパスフィルタ処理を行い、気象庁の機械式地震計の応答と揃えた。また、Hi-net速度計が飽和する問題についても検証し、震央距離10km、深さ10kmの場合マグニチュード5.2程度まではP波が飽和せず使用可能である事を示した。Hi-netの地震計データは、適切なフィルタ処理により気象庁の地震計データと併用することが可能である。2つの観測網の統合処理によって、内陸部では平均3.6秒ほど警報発表時間が向上する。
  • 加藤 一紀, 濱田 政則, 樋口 俊一, 木村 栄昭, 木村 育正
    2014 年 14 巻 4 号 p. 4_35-4_49
    発行日: 2014年
    公開日: 2014/08/25
    ジャーナル フリー
    我が国には液状化の発生が懸念されている地域が広く存在しているが、液状化対策を適用した戸建て住宅は稀である。これは対策費用が高額であること、既設住宅への対策工法が未整備であることが大きな要因である。本研究では狭隘な土地において施工可能なべた基礎を有する既設住宅への液状化対策として、住宅周囲の地盤に短尺な鋼矢板を圧入することにより連続的な壁を構築する方法を提案し、重力場と遠心載荷場での模型実験によりその効果を示した。また数値解析により地盤構成や鋼矢板の根入れ深さ等の条件における対策効果を検討し、地表面からの非液状化層厚が2m以下でPL値が20以上の条件において、鋼矢板の根入れ深さを液状化層厚の半分以上とすれば、住宅の沈下と傾斜の抑制効果が高いことを示した。
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