日本教育工学会論文誌
Online ISSN : 2189-6453
Print ISSN : 1349-8290
ISSN-L : 1349-8290
31 巻 , 2 号
選択された号の論文の23件中1~23を表示しています
  • 原稿種別: 表紙
    2007 年 31 巻 2 号 p. Cover5-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2007 年 31 巻 2 号 p. Cover6-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 31 巻 2 号 p. App6-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
  • 吉岡 敦子
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 115-123
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    インターネット情報検索は,検索テーマに関する既有知識と検索したサイトから得られる知識を体系化させながら検索を進めていくことから,本研究では,インターネット情報検索を知識構築過程と捉えて,知識構築を促すメタ認知とメタ認知活性化のための支援の効果について,特徴的な事例を挙げて質的に検討した.その結果から,「検索テーマについての既有知識や検索経験を検索のリソースにするためのメタ認知」と「サイトの文書から有効な情報を得て検索のリソースにするためのメタ認知」が有効なことが明らかになった.求める情報を得ることができた検索者は,これらのメタ認知を促して確認したり理解するなどの認知活動を行っている一方,求める情報を得ることができなかった検索者は,メタ認知を活性化できないために判断できず迷っていることが示唆された.また,これらのメタ認知を促す支援を与えることの有効性も示唆された.今後の課題として,検討した事例数が少ないことから,量的なデータにもとづいた分析を行うことと,本研究で与えた支援だけでは効果がみられなかった検索者に対する支援方法について解明することが挙げられる.
  • 藤原 康宏, 大西 仁, 加藤 浩
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 125-134
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    近年の教育評価の研究では,学習の場面と独立した評価ではなく,学習の場面に埋め込まれた評価が試みられている.その方法の1つとして,学習者同士が評価を行うことが有用であることが知られている.相互に学習コミュニティメンバー全員の評価をすることは,メンバーの人数が多くなるにつれて困難になるため,評価すべき相手を選択する必要が生じる.その選択方法を考えるために,評価する学習者が,評価対象となっている学習者からも評価されるか否かにより評価が変化するかについて実験を行った.その結果,お互いに評価しあう方が甘い評価を行う傾向があり(「お互い様効果」),お互いに評価しあわない方が教員の行った評価に近いことが分かった.そこで「お互い様効果」を除去し合理的に評価すべき相手を選択し,相互評価を容易に実施できるツールを開発し,その評価を行った.学生と教員による評価の結果,相互評価をさせる場合に有効であることがわかった.
  • 大倉 孝昭, 広瀬 洋子
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 135-142
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    我々は,メディア教育開発センター(以下NIME)が主催する「多様な学生への支援プロジェクト」のもとに平成13年度からスペースコラボレーションシステム(SCS)を用いて,障害のある学生への教育について最新の研究動向の講演と質疑応答を行い,支援ノウハウを蓄積し,問題の所在を明らかにしてきた.平成16年度からは,手話通訳者とPC要約筆記者を配置し,同時同期型字幕付与システムを用いて,NIMEスタジオから字幕付き映像を同時に参加局に配信する,ユニバーサルデザイン型研修に発展させた.同時に,研修後に字幕付き研修講座コンテンツとしてWebサーバーへ登録し,随時閲覧することが可能となった.ビデオとPC要約筆記による字幕を同期的に活用し,その場での情報保障とオンデマンド講座のコンテンツにおける情報保障を同時に実現した.
  • 湯浅 且敏
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 143-152
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    本研究ではコンピュータによつて概念地図の作成を支援し,学習対象の理解を促進するための条件を明らかにした.紙面上で行う概念地図作成活動と比較した所,コンピュータ上で作成を支援することによって,問題解決に利用可能な知識の獲得がより促進されることが判明した.この効果の原因を探るために作成された概念地図を条件間で比較した所,コンピュータ上で行う条件では,情報をより小さな単位で切り分けて外化し,それらの間を線で結ぶ活動が多く行われることで,情報の関係が明示される概念地図が作成されていた.このことから,概念地図の作成に対して,個々の情報やそれらの関係を柔軟に操作できる電子メディアの特性が有効であることが示された,一方,紙面上で行う条件では,個々の情報がまとめて外化される活動や,外化された情報を接触させることによる関係づけなど,多様な関係づけを行なう活動が見られた.
  • 小池 竜一, 中谷 直司, 厚井 裕司
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 153-163
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    近年,不審者が小学校に侵入し,児童に危害を加えるという事件が発生しており,学校施設においても防犯を考慮した体制作りが必要となっている.そこで小学校に不審者が侵入した際に,児童を安全に避難させるための避難方向指示システムの検討およびプロトタイプの実装を行った.一般的に,避難システムの評価は多数の人々が参加する大規模な実験が必要であるため,実施が困難であり,システム実装にあたっての方針を決定することが難しかった.そこで,児童や不審者の動きをモデル化し,シミュレータ上にて避難実験を行った.シミュレーションの結果では,小学校において無差別殺傷型の不審者から逃げるためには,リアルタイムで不審者の位置を測定するよりも,初期の段階で不審者の位置を正確に測定することが重要であることが明らかになり,システムが既存技術において容易に実装可能であることが分かった.
  • 有川 誠, 近藤 昌也
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 165-173
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    本研究では,中学生のコンピュータによる自動化概念の形成を意図する学習指導法の開発を行った.開発した学習指導法は,教師が行う「1)手動による旋盤を用いた加工」と「2)コンピュータ制御による旋盤を用いた加工」の観察から構成され,観察後,生徒に両者の違いで気づいた点を発表させるものである.この学習指導法を含む授業を,実際に中学生に対して実践した.なお,授業実践の前と後に中学生の自動化概念を調べる調査を行った.これらの調査は,旋盤とは別の,コンピュータで自動制御される機器の仕組みを問うものである.これらの調査結果の比較から学習指導法の有効性について検証を行った.その結果,授業後の生徒に自動化概念の高まりによる学習成果が見られた.このことから,本研究で開発した学習指導法が中学生のコンピュータによる自動化概念の形成に有効に作用することが確かめられた.
  • 永井 正洋, 庄司 三喜夫, 望月 俊男, 加藤 浩
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 175-185
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    筆者らは,小・中学校の現場教師に対して質問紙による実践的研究の方法などに関する調査を行った.結果として,教師は学校外の考えよりも,学校に身近な考えを信頼することが分かった.実践的研究の方法に関しては,経験則に基づくかどうかという区別が存在し,その中で経験的な研究方法を支持する傾向があった.更に,共分散構造分析からは,実践知による信念が大きく実践的研究の方法に関する認識に影響していることが示された.したがって,学校外の人間が,一方向的なアプローチで,非経験的な方法を導入するかのような認識を学校現場の教師に与えた場合,その導入には困難が伴うことを示唆した.また,若手教師の方が,身近な考えをより信頼する傾向があることを示し,その特性に応じたインサービス・トレーニングが必要となることを論じた.
  • 酒井 俊典
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 187-198
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    本研究では,教師がメディア・リテラシーの実践的知識を獲得することを支援するオンライン学習プログラムを開発した.メディア・リテラシーの授業のデザインには,その概念的特性がもたらす諸課題に対処するための実践的知識が求められる.メディア・リテラシーの概念的特性に配慮し,授業をデザインできるベテラン実践者との相互作用が可能な,オンライン学習プログラムを開発し,教師が行った知識獲得を質的データから評価した.その結果,教師たちが,メディア・リテラシーに関する実践的知識のうち,この領域に固有の視点やその実践において陥りやすいリスクの類推と回避に関する知識を獲得したことが確認された.
  • 望月 俊男, 加藤 浩, 八重樫 文, 永盛 祐介, 西森 年寿, 藤田 忍
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 199-209
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    高等教育のプロジェクト学習において,学習者が随時,相互に活動の進め方を評価しつつ作業を進められるように,分業状況やタスクの進度などの情報を可視化する携帯電話待ち受け画面アプリケーションProBoPortableを開発した.これはプロジェクト学習支援グループウェアProBoと連携して動作する.学習者が携帯電話を開くと,ProBoのサーバから,メンバーのアクセス状況,分業の状況や進捗に関する情報を取得して表示する.ProBoPortableを大学の授業で利用して評価したところ,相互の分業のアウェアネスが高まり,学習者はグループ活動全体を評価しつつ自分の作業を調整することが可能になった.また学習共同体意識が高まり,他者の作業を意識しつつ,自ら分担するタスクの進捗を促すことが示された.
  • 大森 拓哉, 繁桝 算男
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 211-218
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    計算問題の学習が不完全な者に対しその誤りの方略(バグルール)を効果的に検出し,診断するシステムを提案する.各学習者の診断にはテストを行なうことが必要であるが,その評価に必要なテスト項目数は少い方が良いことはいうまでもない.そのため本研究では教材構造とそのバグルールとの間にツリー構造を仮定し,ベイズ的アプローチにより診断に最適な項目を出題する適応型テストのアルゴリズムを開発した.さらにどのバグルールをもっているか,あるいは完全習得しているかの可能性の程度を事後確率によって示した.また,実データを用いたシミュレーション分析を行い,バグルールの同定とその推定精度が有用であることを確認した.
  • 小島 隆次, 米田 英嗣, 竹鼻 圭子, 森本 雅博, 楠見 孝
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 219-228
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    教育分野においてコンピュータによる仮想空間が近年色々な形で利用されている.また,その教育効果についても様々な認知科学的研究が行われてきている.そうした状況の中で本研究は,英語前置詞の空間的意味学習のための仮想空間を利用したコンピュータソフトウェアを作成した際の効果的利用を検討したものである.実験では,仮想空間を利用して4種類の英語前置詞(above,below,on,off)の空間的意味に関する学習用コンピュータソフトウェアを作成し,その効果的利用を検討するために3種類の教材利用に関する教示を行った.実験の結果,英語前置詞の空間的な意味をより効果的に習得するには,個々の英語前置詞の空間的意味に応じて仮想空間へのアクセスをソフトウェア側で制限あるいは統制をする方法が最も効果的であることが示された.
  • 三宅 元子
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 229-237
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    本研究は,著作権に関する情報倫理教育に際して,3つの指導法(講義法,発表を伴わない討論法,発表を伴う討論法)を用いたときの,情報倫理意識と情報倫理知識の向上と授業効果について比較検討したものである.その結果,高校生を対象に実施した著作権に関する授業において,情報倫理意識は,発表を伴う討論法で最も向上が見られ,定着率も高いことが確認できた.一方,情報倫理知識は,指導法による有意な差は見られず,授業直後では知識の向上と正答への確信度に向上が見られたが,定着率は低いことが認められた.このことから,情報倫理意識の向上と情報倫理知識を獲得するための有効な指導方法は異なっており,情報倫理意識を向上させる授業は,発表を伴う討論法が効果的であり,情報倫理知識を向上させる授業法との相違が見られた.
  • 江口 聡, 大島 純, 大島 律子
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 239-247
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    本研究では,授業実践理解と解釈を通して受講生が学習理論の理解を深めていく協同問題解決活動を支援するカード型補助教材の開発と,その学習効果の実証的な検討を行った.電子教材を導入した初年度と,さらにカード型補助教材を付加した次年度において,受講生の講義終了後の最終レポートの観点別評価や,協同問題解決活動自体を分析し比較検討することで,カード型補助教材の持つ学習効果を明らかにすることを試みた.最終レポートに基づいた内容理解の分析と学習活動中の対話分析の結果,初年度から次年度に向けて受講生の理解が向上し,協同問題解決活動も活性化したことがわかった.こうした結果は,カード型補助教材が実践授業を見る適切な視点や,相互交渉を活性化するための外化物として有効に機能したことを示している.
  • 清水 康敬, 山本 朋弘, 堀田 龍也, 小泉 力一, 吉井 亜沙
    原稿種別: 本文
    2007 年 31 巻 2 号 p. 249-257
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
    教育の情報化の推進に関するアンケート調査を全国の5,000校に発送し,3,869名の教員と2,019名の管理職からの回答を得て,推進のための要因と阻害要因等に関する学校種の違い,教員の経験年数,学校に対するコンピュータや電子メールアドレスの支給の有無,教員の性別の違い等について分析した,その結果,小学校から中学校,高等学校になるにしたがって学校に対するコンピュータ等の整備が進んでいるが,利用については逆に減少していること,男性教員の方が女性教員より利用度が高いこと,授業でのコンピュータ等の利用度は小学校の方が高いこと,教員の経験年数が10年以上20年未満の教員の利用度が高いこと,コンピュータが学校等から支給されている教員の利用が有意に高いことなどを明らかにした.
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 31 巻 2 号 p. App7-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 31 巻 2 号 p. App8-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 31 巻 2 号 p. App9-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2007 年 31 巻 2 号 p. App10-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2007 年 31 巻 2 号 p. Cover7-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2007 年 31 巻 2 号 p. Cover8-
    発行日: 2007/10/20
    公開日: 2016/08/04
    ジャーナル フリー
feedback
Top