総合健診
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39 巻 , 3 号
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大会講演
日本総合健診医学会 第40回大会
  • 日野原 重明
    2012 年 39 巻 3 号 p. 429-434
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/09/01
    ジャーナル フリー
  • 河北 俊子
    2012 年 39 巻 3 号 p. 435-438
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/09/01
    ジャーナル フリー
     健診の質と安全性を保つ上で受診者が果たす役割は大きい。健診提供者と受診者の相互理解を深めることを目的として、健診機関の役割、2009年11月に実施したアンケートによる受診者満足度調査の結果ならびに受診者に理解を求めたい点について検討した。質が高い健診を安全かつ効率的に実施するという役割は全職種によるチーム医療により果たされていた。アンケート調査の対象は710名(回収率94.5%)で平均年齢50.9歳(±12.4歳)、男性46%、女性54%であった。接遇、個人情報保護、全体の所要時間、検査の待ち時間、検査項目、上部消化管内視鏡検査、結果面接、生活指導、水分制限時間ならびに次回も当センターを受診したいかの各項目についての満足度を5段階評価で回答を求めた。「満足」と回答した割合はそれぞれ58.9%、49.2%、23.1%、21.5%、20.3%、40.1%、38.7%、35.1%、20.7%、60.1%であった。また、アンケートでは健診への不安や怖い気持ちの5段階評価についても質問した。「なかった」は42.5%、「どちらかといえばあった」18.5%、「あった」は4.9%であった。接遇と個人情報保護は満足度の重要な要因であり、不安への配慮も必要と考えられた。受診者の理解を求めたい点については、健診の限界を補うために定期的に受けること、精密検査が必要とされたときには受けること、結果を主治医にみせて相談すること、生活習慣改善などである。
  • 福井 健二
    2012 年 39 巻 3 号 p. 439-441
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/09/01
    ジャーナル フリー
  • 藤田 享宣
    2012 年 39 巻 3 号 p. 442-446
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/09/01
    ジャーナル フリー
     職域の健診には、労働安全衛生法(安衛法)と行政指導通達等に基づき事業者にその実施が勧奨されている健診とがある。一方、グローバル競争の激化に伴って、過重労働や職場ストレスへの対応の重要性等が浮上している。一般健康診断には、雇い入れ時健診、定期健診、海外派遣労働者の健診などがある。平成20年度からは高齢者医療確保法に基づいて健保などの医療保険者が特定健康診査とその結果に基づく特定保健指導を実施している。これにより、40歳~74歳の就業者の健康評価が行われることになる。75歳以降は後期高齢者医療制度による。このように、職場においては、安衛法に基づく健診のほかに高齢者医療確保法に基づく特定健康診査、健保ごとに独自に企画される人間ドックやがん健診などが実施されている。各健診は、目的および健診項目に相違があり、結果の活用にも注意をする必要がある。総合健診を実施している安衛法による健診は、海外派遣労働者の健診のみである。これは、通常の総合健診より検査項目が少ない。
     NECの現況:ライフサイクル健診としては、雇い入れ時健診から始まり、年代別に定期健診を軸にがん検診、人間ドックを選択出来るようにしてフォローする体制を取っている。また、歯科健診は歯周病・力リエス対策のために実施している。NEC健保では、人間ドック・がん検診・婦人健診を実施している。
     今後の展望:健診について、健診検査項目の見直しの検討、過重労働に対する健診&メンタルに対応する健診の設定、健診の一次予防へ寄与度を強めること、健診後のフォローの充実、安衛法などで行われている健診の是非などの検討の課題に取り組んでいく必要がある。また、安衛法により事業主がほぼ強制的に実施する健診は受診率が高いが、健保等医療保険者が行う健診は任意であるため、受診率は低い。この点に関しても受診を促すシステムを構築し、ライフサイクルでフォローできるように整備が必要である。
  • 森口 次郎
    2012 年 39 巻 3 号 p. 447-451
    発行日: 2012年
    公開日: 2013/09/01
    ジャーナル フリー
     企業で行われる労働安全衛生法に基づく健康診断は、適正配置の実施など安全配慮義務を果たすことを第一の目的としている。産業医選任の法的義務がない50人未満規模の事業場など中小企業では産業医の関与が乏しいことが多く、その義務が果たされていないことがある。健診実施機関には、中小企業に対して就業措置要否の判断の際に参考となる資料の提出などの支援が期待され、当会では高負荷業務や危険業務に対する就業制限検討の助言を提供することを検討している。
     健康診断後の保健指導や受診勧奨は健診を有益なものとする。健診実施機関は、指導スタッフの確保および資質向上に努めることが望まれ、当会においては特定保健指導担当スタッフに対して産業医大産業医実務研修センターと連携して品質管理の取り組みを実践し、一定の成果をあげている。
     企業でがん検診を行う場合、集団対策型と考えられるため、エビデンスレベルの高い検診(大腸、胃、子宮頸部、乳房、肺)を中心とすべきである。がん検診などとして実施する法定外の検査については社内の衛生委員会で目的や情報の保管・利用などについて協議し、包括的同意を得た上で行うべきであるため、このような課題に対しても企業健診の実施機関には適切に助言が出来るスタッフが在籍することが望ましい。また上記のエビデンスレベルの高いがん検診の受診率は総じてまだ低率であり、特に女性特有のがんの受診率向上のためにさらなる取り組みが必要と考える。
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