総合健診
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42 巻 , 2 号
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原著
  • 菊地 恵観子, 小田 夏奈江, 吉田 勝美, 千 哲三, 川久保 清
    2015 年 42 巻 2 号 p. 243-252
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
    【背景】禁煙には、体重増加の悪影響もみられるが、HDLコレステロール(HDL-C)の増加などの好影響がある。喫煙習慣の変化が、体重および腹囲の変化とHDL-Cの経年的変化を同時に検討している研究はない。
    【目的】本研究は、喫煙習慣の変化が4年間の体重、腹囲およびHDL-Cに与える影響を検討し、禁煙指導の示唆を得ることを目的とした。
    【方法】対象は2008年4月1日から2012年3月31日まで、4年間連続して健康診断を受診した男性18,289名(受診時年齢20~64歳)とした。2008年度から1年間の喫煙状況の変化とその後の喫煙状況により「非喫煙群」「禁煙群」「喫煙群」「喫煙開始群」の4群に群分け、体重、腹囲およびHDL-Cの4年間における変化量を分散分析にて比較検討した。
    【結果】体重、腹囲およびHDL-Cは、喫煙習慣の変化した2008年度から2009年度の変化が大きく、体重および腹囲は禁煙群で有意に増加し(+0.87kg、p<0.001、+1.30cm、p<0.001)、喫煙開始群では体重は有意に減少したが(-0.54kg、p<0.05)、腹囲に有意な変化は認められなかった。HDL-Cは禁煙群のみで有意に増加した(+2.9mg/dL、p<0.001)。喫煙開始群ではHDL-Cの有意な変化は認められなかった。4年間の変化量は、禁煙群の体重および腹囲の増加が最も大きかったが(+1.57kg、p<0.001、+1.43cm、p<0.001)、HDL-Cの増加も他の群に比較して大きかった(+4.7mg/dL、p<0.001)。非喫煙群と喫煙群では体重、腹囲およびHDL-Cとも微増であったが、喫煙開始群では有意な変化は認められなかった。喫煙習慣の変化が体重、腹囲およびHDL-Cに及ぼす影響は、喫煙習慣の変化した1年目に強く、4年目にかけてゆるやかになることが明らかになった。
    【結語】通常、体重や腹囲の増加はHDL-C減少を伴うが、本研究では、禁煙により体重や腹囲の増加が認められても、HDL-Cは改善することが示された。数年間禁煙を継続することが動脈硬化危険因子の改善につながると示唆された。
  • 市川 由理, 深草 元紀, 服部 加奈子, 武田 京子, 石田 也寸志
    2015 年 42 巻 2 号 p. 253-260
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
    【背景】近年、慢性閉塞性肺疾患(COPD)の罹患者が増え、COPD発症の好発要因となる喫煙を指摘し禁煙支援する目的で日本呼吸器学会が提唱した「肺年齢」の有用性が期待される。当院でも肺機能検査にてこの肺年齢を提示し、受診者にとって身近なものとなりつつある。そこで禁煙支援を目的の一つとするのであれば、当院の人間ドック受診者を喫煙状況の差で肺年齢の差が明確に表されることが期待できなければならない。また肺年齢が生活習慣病に関係する因子に影響があるかどうか、傾向を知るところが目的である。
    【対象】当院の宿泊人間ドック受診者のうち、肺機能検査を実施した者を対象とした。ただし呼吸器疾患を有する受診者は対象から除外した。また複数回受診している対象者は最終受診時のみの結果を用いた。
    【方法】評価は肺年齢と実年齢との差(以降肺年齢差)を算出し、肺年齢差の比較は喫煙状況では現在喫煙、過去喫煙、非喫煙の3群に分け、また喫煙指数を600で分けたものでそれぞれ検討した。次に、生活習慣病と肺年齢差の関係について、肺年齢差を低値から順に4分割にしたときの血液検査(中性脂肪、HDL-cho、LDL-cho)、腹囲、血圧の生活習慣病の危険因子と比較した。
    【結果】肺年齢差は男性は現在喫煙者が過去喫煙者または非喫煙者より大きく、女性では現在喫煙者が非喫煙者より大きい結果となった。男性では喫煙指数が高くなると、肺年齢差も大きかった。また男性で肺年齢差が大きい集団ほど中性脂肪および腹囲が有意に高値となった。
    【考察】本研究で肺年齢は喫煙の有無、喫煙の程度と明瞭に相関することが改めて示唆された。また、腹部肥満は肺機能低下につながる要因として重要であり、肺年齢の提示が減量への動機付けとなり得る可能性が示唆された。
  • 池窪 勝治, 伊加 加奈子, 橋本 さおり, 倉橋 由里子, 神野 勉, 西尾 利一, 石井 昌生, 石蔵 裕子
    2015 年 42 巻 2 号 p. 261-271
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     機能性甲状腺結節(autonomously functioning thyroid nodule: AFTN)以外の甲状腺結節患者の甲状腺機能は正常であり、甲状腺腫瘤に気付かなければ無症状である。
     甲状腺超音波検査(ultrasonography: US)は甲状腺結節の検出と評価には最も簡便で有用な検査方法である。本研究目的は、USによる結節を検出し、細胞診検査が必要な患者の選択、甲状腺専門病院への紹介をベースとして、病院からの返書と著者らの検査成績を比較検討し、早期診断と治療およびマネージメントの確立と患者のquality of life(QOL)の向上をめざすことにある。
     2003年8月から2013年11月までの10年3カ月間に、健康ライフプラザを受診し、診察で甲状腺の触診により結節・甲状腺腫を認めUSを施行した「二次検査」3,109名と受診者自らが甲状腺検査(US・TSH)を希望した「オプション検査」674名の2群のUS検査成績につき後ろ向き研究を行った。合計3,783名中1,478例(39.1%)に結節、918例(24.3%)に嚢胞を認めた。
     結節患者のうち566例を甲状腺専門病院へ紹介し、401例の返書を得た。悪性結節が74例、良性結節が327例であった。悪性結節74例中71例が乳頭癌(papillary thyroid carcinoma: PC)、3例が濾胞癌(follicular thyroid carcinoma: FC)と診断された。PC71例のうち30例は微小癌(thyroid papillary microcarcinoma: MC)であった。55例(PC52例とFC3例)が手術を受けた。低リスクMC19例は手術を行わず、経過観察となった。悪性結節74例中5例(6.8%)、良性結節327例中53例(16.2%)に橋本病の合併を認めた。USを受けた3,783例中多発嚢胞性甲状腺疾患が28例(0.7%)に認められた。
     以上の研究結果から、著者らは本健診センターでの結節の早期診断とマネージメントを考案し、今後は以下の方針により診療を行うこととした。USにより結節を認め、「長径≧10mm、USC(ultrasonographic class: USC)≧3、Tg(thyroglobulin: Tg)≧1,000ng/mL濾胞性腫瘍を疑う例および、経過観察により結節が増大(≧5mm)する場合」は甲状腺専門病院へ紹介する。良性結節はUSによる経過観察を行う。一方TSHが異常な場合は、AFTN、潜在性甲状腺機能低下症(subclinical hypothyroidism: SHT)および無痛性甲状腺炎などによる甲状腺機能異常を考え、各種の甲状腺自己抗体などの精密検査を行い診断し、専門病院へ紹介するか経過観察する。
特集
総合健診と予防医学的根拠
  • 岡山 明
    2015 年 42 巻 2 号 p. 272-279
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     人の健康をどのように評価するか、どのように治療の必要な人を判定するかについて幅広く検討されてきた。健康診断の結果値に意味を与えるには大きく分けて二つの方法がある。一つは精度管理の方法を活用したもので集団の中での位置を表示して、相対的な状態を表現する方法である。全体の中で上に外れたたり、下に外れた部分を異常と見なす方法である。集団の中の位置づけが分かることで本人の動機付けを促すものである。こうした考え方はわかりやすいが、集団の平均から離れているからといって疾病のリスクとは直接関連しない。
     疾病のリスクは集団内部での位置だけで決まるのではなく、その集団そのものの占める位置でも決まってくる。集団全体がリスクの高いところにあれば、集団全体としてリスクが高い状態にあり、集団全体として改善を促す必要がある。
     もう一つは疫学研究の成果から得られた数々の情報(エビデンス)を整理して、リスクの大きさを把握した上で適切な対策を打つべき対象を決める方法である。血圧と脳卒中などの前向き研究などの結果を基に危険指標ごとに相対危険度や絶対危険度を計算し、集団としてどの程度の危険度があるか、また集団内のある位置にある個人にどの程度疾病の発症の危険度があるかを求めることが出来る。更に複数の危険指標の重複に着目して複数を持つ場合の疾病の発症リスクを計算できる。こうすることにより治療や対策の必要性が評価可能となる。最近の我が国の学会が定めている治療ガイドラインのほとんどはこうした疫学的な研究成果に基づいて決定されている。
  • 三浦 克之
    2015 年 42 巻 2 号 p. 280-286
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     多くの人口ベースの疫学調査において明らかなように人間集団の血圧値の分布はほぼ正規分布を示す。また、集団における血圧の分布は、地域によって大きく異なりまた時代によって大きく変動するものであり、広い意味で集団の栄養状態を示す生体指標(バイオマーカー)と言える。一方で、成人の血圧値はその後の循環器疾患リスク(脳卒中と心疾患の発症や死亡)と強い関連を示すことが国内外の多くの疫学研究(前向きコホート研究)で明らかにされ、確立した循環器疾患の「危険因子」となっている。関連は、血圧の低い方から高い方に向けて連続的・対数直線的な量・反応関係を示し、閾値は認められない。したがって、「高血圧」の定義は人為的なものであり、また、コホート研究で明らかになった将来の循環器疾患リスクの高さによって決定されている。以上の観点からすれば、集団の血圧値の分布する範囲によって「正常値」を決めることはできない。国際的に見ると高血圧の定義は低い方にシフトし、現在ほぼ世界共通に140/90mmHg以上が「高血圧」と定義されている。現在、日本高血圧学会や欧州高血圧学会の高血圧治療ガイドラインでは、「至適血圧(optimal)」「正常血圧(normal)」「正常高値血圧(high-normal)」「高血圧(hypertension)」という分類が用いられている。「高血圧」の基準は、即、薬物治療開始の基準ではない。至適血圧を超える全ての人に、まず生活習慣修正による血圧低下を促すための基準であることも確認したい。2014年に日本人間ドック学会が発表した血圧の「基準範囲」は、その設定方法に多くの問題点と誤謬があり、即刻撤回すべきものである。
  • 山下 静也
    2015 年 42 巻 2 号 p. 287-292
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     日本動脈硬化学会によって「動脈硬化性疾患予防ガイドライン2012年版」が発表され、これが日常診療におけるリスク管理の指針として用いられてきた。これはNIPPON DATA80に基づいたリスクの重み付けを行ったものである。ところが、2014年4月に日本人間ドック学会から、超健康人とされる集団の血清脂質の平均値、標準偏差などから、血清脂質に関するいわゆる「基準範囲(基準値)」なるものが発表され、各方面で大きな社会的混乱を引き起こした。日本人間ドック学会の「基準範囲」とは、多くのいわゆる健常人から得られた検査値を多数集めて、その分布の中央95%を含む数値範囲を統計学的に計算したものであり、将来の冠動脈疾患の発症を予測するようなエビデンスに基づいたものではない。従って、この基準範囲を疾病の診断、将来の疾病の発症の予測、治療の目標などの目的に使用することには無理がある。これに対して、日本動脈硬化学会の基準は、将来の冠動脈疾患の発症が予測され、予防医学的な早期の対応が必要な検査の閾値、すなわち予防医学的閾値、臨床判断値である。本稿では日本動脈硬化学会が考える基準範囲とは何か?外国の基準値と日本の基準値の違い、今回の日本人間ドック学会基準との差に適応した際のリスク、健診・人間ドックなど予防医学、予防医療に従事する者に望むことなどについて述べる。
  • 三家 登喜夫
    2015 年 42 巻 2 号 p. 293-300
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     糖尿病とは、「インスリン作用不足により持続的な高血糖をきたした状態」であり、放置すると様々な慢性合併症を引き起こす疾患である。この患者数はいまだ増加の一途をたどっており、大きな社会問題となっている。したがって、健康診断などにより積極的に糖尿病を診断することの意義は大きい。本稿では、糖尿病の臨床診断に関して以下のように日本糖尿病学会の考え方を中心に述べた。
     糖尿病を診断するためには「持続する高血糖」の存在を明らかにすることである。そのための重要な検査として血糖値(①空腹時血糖値:126mg/dL以上、②随時血糖値:200mg/dL以上、③75gOGTTにおける血糖2時間値:200mg/dL以上)とHbA1c値(6.5%以上)がある。上記の血糖値のいずれかあるいはHbA1c値が判定基準を満たした場合「糖尿病型」とし、初回検査に加えて別の日に行った検査で、糖尿病型が再確認できれば「糖尿病」と診断できる。ただし、2回の検査のいずれかに血糖値による検査が含まれていることが必須である。ただし、血糖値とHbA1cとを同時測定し、いずれもが糖尿病型であれば、1回の検査のみで「糖尿病」と診断できる。また、血糖値が「糖尿病型」を示し、かつ糖尿病の典型的な臨床症状認められるかあるいは確実な糖尿病網膜症が存在すれば、1回の検査だけでも「糖尿病」と診断できる。
  • 小川 渉, 宮崎 滋
    2015 年 42 巻 2 号 p. 301-306
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     肥満は2型糖尿病や脂質代謝異常症、高血圧に代表されるような動脈硬化性疾患のリスク因子に加え、蛋白尿や非アルコール性脂肪肝(non-alcoholic fatty liver disease: NAFLD)、高尿酸血症など様々な疾患・病態の発症基盤となることから、肥満をどのように診断し、どのような対象に介入を行うかは重要である。わが国では欧米のような高度の肥満者は少ないにも関わらず、2型糖尿病や脂質異常症、高血圧などの肥満に関連する疾患の有病率は比較的高いことから、欧米より厳しい基準で肥満を診断することは妥当と考えられる。日本肥満学会では、肥満に関連する健康障害の有病率に関する疫学調査などから、BMI18.5以上25未満を普通体重とし、これを超えるものを肥満、下回る者を低体重と定義している。また、肥満の中でも、医学的に減量を必要とする病態を肥満症と呼び一つの疾患単位として捉えることを提唱してきた。肥満症の考え方として、現在健康障害を持つものだけではなく、将来健康障害を発症する可能性が高いものを含む点が重要である。内臓脂肪型肥満が健康障害を伴いやすいハイリスク肥満であることは知られている。内臓脂肪型肥満の診断手順は、ウェスト周囲長によるスクリーニングの後、腹部CT検査により内臓脂肪面積を測定する。一方、日本人間ドック学会・健康保険組合連合会により公表された「新たな検診の基本検査の基準範囲」は、特定の疾患を持たず、特定の疾患の薬物治療を受けていない集団の平均的なBMIの分布範囲を示したものにすぎない。この基準範囲にはハイリスク肥満である内臓脂肪型肥満が含まれており、これらは減量介入が必要な肥満症患者であることを強調したい。健診や人間ドックに従事される方は、これらの診断基準や基準範囲の設定の手法、目的の差異を十分に理解の上、業務にあたられたい。
  • 岡上 武, 水野 雅之
    2015 年 42 巻 2 号 p. 307-312
    発行日: 2015年
    公開日: 2015/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     健診において肝障害をスクリーニングする検査項目で重要なものはAST、ALT、γ-GTP、血小板(PLT)数である。AST、ALTの基準値は施設により大きな差があり、一昨年我々が調査した本邦の78大学附属病院のALT基準値は25IU/L以下から48IU/L以下まで様々で、またPLTも総合健診や人間ドックでは基準値が13~35万と幅広い。近年肝臓に異常の無い場合のALT値は男性で30IU/L以下、女性で19IU/L以下とイタリアから報告されており、わが国でも早急にAST、ALTの基準値を男女別に見直し、施設間の差をなくすことが必要と考える。
     異常なし、軽度異常、要経過観察、要治療などの判定はこれら個々の検査値のみで判断されているが、これにも大きな問題がある。すなわち、肝疾患が進行し肝硬変になるとALTは低下し、多くは40IU/L以下となり、30IU/L以下を示す例もかなりある。一般に慢性肝炎ではAST<ALTであるが、肝硬変になるとAST>ALTとなる。また肝疾患が進展(線維化進展)するとPLTは減少し、PLTが13万位になるとかなり進行した慢性肝炎か初期の肝硬変のことが多い。なお、肝臓に異常の無い者ではAST、ALTともに30IU/L以下で、かつAST>ALTである。すなわち値のみでなくAST/ALTとPLT数を加味した判定が必要である。本稿ではこれら検査値とそれに基づく判定の問題点について述べた。
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