総合健診
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45 巻 , 3 号
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原著
  • 野崎 準子, 上田 重子, 伊藤 泰子, 鈴木 誠子
    2018 年 45 巻 3 号 p. 461-465
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
     上部消化管内視鏡検査は被験者に大きなストレスがかかる検査であることに加え、咽頭麻酔薬として使用しているキシロカインに独特の苦味があり苦痛を助長している。その問題点を緩和するために咽頭麻酔薬に甘味と香りを加えた。H28年1月からの上部消化管内視鏡検査受診者500名を対象とした。キシロカインビスカス5mLに単シロップ2mLと香りを加え凍らせた。色々な好みに対応できるよう一般的な香り4種類として苺・メロン・珈琲・オレンジと無香の計5種類メニューから選んでもらい、検査後にアンケートを行った。その結果、珈琲・苺・オレンジ・メロンの順に選択され、被験者の90%が気分的効果を得られ、70%は苦味が和らぎ、30%が美味しく感じた。一番評価が高かったのは珈琲であった。被験者の99%が次回も香りつき氷麻酔を希望された。90%の方が気分的効果を得られた理由として、香りがあること、甘味があること、複数から一つを被験者自身が選べるという能動的な行為にあったことが考えられる。また、メニュー表を介しての看護師との会話がリラックスに繋がった可能性がある。99%の方が次回も同様の形式を希望されたので今後も続ける意義があると思われる。珈琲が一番支持されたということは、元々苦味のある珈琲の香りが麻酔本来の苦味を緩和させた可能性を示唆している。抹茶にも同様の効果があるか模索するなど工夫を重ね、より受容性の高い咽頭麻酔を提供しストレスの解消に努めていきたい。
  • 渡辺 かほる, 円岡 早苗, 杉山 美和子, 西牟田 加奈子, 原 千陽, 木村 寛美, 藤﨑 華佳, 大坪 哲雄, 河合 隆
    2018 年 45 巻 3 号 p. 466-471
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
    【目的】従来血清H.ピロリ菌抗体検査はEIA法が主流であったが、ラテックス凝集比濁法に検査法を変更したことにより、経年受診者に対し判定不一致例を多数経験した。除菌歴や内視鏡の検査結果も踏まえ検査法による不一致をどう考えるべきか検討した。
    【対象・方法】2015年9月28日~2016年3月31日までの人間ドック受診者で経年的に血清H.ピロリ菌抗体検査を実施した1,345名に対し、ラテックス凝集比濁法による抗体価と前回値(EIA法)との比較検討を行った。また、ラテックス凝集法で陽性だが、経年的にEIA法にて陰性(3.0未満)であった症例に対し再度EIA法にて再検を行った。
    【結果】判定一致率は92.7%、不一致率は7.3%であった。不一致例の中で前回EIA法陽性後除菌を行い今回LA法で陰性であった者を判定一致と考えると、判定一致率は95.3%と上昇した。しかし、不一致例の中で、前回まで経年的に陰性(3.0未満)であった者に対して、EIA法で再検を行ったところ全て陰性(3.0未満)であった。
    【考察】2015年9月より、受注先の検査センターにおいて、ピロリ菌抗体価の検査法の変更があった(EIA法からラテックス凝集法比濁法)。経年受診者の多い当院では前回までの結果値との不一致(不一致率7.3%)例に対し、検査方法の測定原理など充分に理解したうえで、受診者へ説明を行い、別の検査法(UBTなど)にての再検を勧めていた。
     しかし、経年的に3.0未満で胃内視鏡にてもピロリ菌感染は否定的ないくつかの症例に対して同一検体にてEIA法の再検を行なった所全て3.0未満であった。この結果を踏まえ受診者への結果報告の混乱を避ける為に検査法を従来のEIA法に戻す処置を取った。
     今回の報告でもわかるように、陰性陽性一致率は95.3%でありLA法は充分に精度の高い検査法であると評価出来るが、4.7%の不一致例に対して除菌歴・胃内視鏡等の所見を踏まえ決め細やかに対応していくことも重要であると考えた。
大会講演
日本総合健診医学会 第45回大会
  • 葦沢 龍人, 柳川 忠二
    2018 年 45 巻 3 号 p. 472-476
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
     近年、医師および医療スタッフの専門性を前提とした、多職種連携によるチーム医療の提供が推奨されている。多職種連携によるチーム医療の効果として、①医療の質の向上、②医師の負担軽減、③医療安全の向上、④医療経費の削減等が期待され、厚生労働省は医政局長通知(平成19年、22年)として、医療スタッフが現行制度の下で実施可能な業務を具体的に示している。
     ドックは、一次予防(疾病の予防、健康の啓発、健康増進等)および二次予防(疾病の早期発見・早期措置と合併症対策等)が主な目的とされ、医師と医療スタッフの協働作業による実施は、多職種連携によるチーム医療の典型的な場と云える。特に、いわゆる“未病”段階の受診者を対象とした一次予防健診では、食育(栄養指導)、体育(運動療法)、知育(動機付け・行動変容・ストレス対策・睡眠指導)等の説明および指導は重要であり、それらは各医療スタッフの専門性に基づく業務となる。さらに生活習慣病を対象とした場合、薬剤師・看護師には処方提案と共に薬物療法による副作用の把握等も期待される。副作用の把握に際し、薬剤師・看護師にも問診、フィジカルアセスメント(視診、触診、バイタルサイン等)による臨床推論の実施が求められる。
     しかし、医療スタッフによる説明・指導および臨床推論等の実施については、医師法第17条(医師でない者の医業禁止)を根拠として医師や法律家の中に様々な意見があり、未だコンセンサスは得られていない。また、医療スタッフによるそれらの実施については、受診者からも十分な理解と承諾を得る必要がある。
     今後、健診における医療スタッフの専門性に基づく多職種連携の課題として、医療スタッフを対象とした、より高度な知識・技能・態度を修得するための教育プログラム(①卒前カリキュラム、②国家試験、③卒後研修および生涯教育制度)の改革および業務拡大を前提とした法制度の整備等が必須となる。
  • 伊東 明美, 市川 美貴, 神山 太郎, 岡本 隆英, 阿部 豊, 鄭 義弘, 鈴木 美加, 松田 みゆき, 的場 あけみ, 青柳 奈緒美, ...
    2018 年 45 巻 3 号 p. 477-484
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
     質が高い人間ドックを遂行するには、検査技術や診断の正確性はもちろんであるが、可能な限り健診当日に詳しい結果面談を行い、健康状態の改善につながる緻密な指導を行う必要がある。しかしながらドック終了後に行っている医師の面談だけでは、限られた時間内にすべての項目を詳しく説明するのは困難である。健診部門は診療部門に比べ多職種の連携が活かされやすい分野であり、当院健診センターではコ・メディカルスタッフとの連携により、受診者満足度の高い健診遂行のための試みを進めている。
     体組成検査・血圧脈波検査・骨密度検査など一部の検査においては、可能な限り検査終了直後に保健師などの検査施行者が結果説明を行っている。また、医師の結果面談は画像をすべて供覧しながら説明を行っているが、その際には放射線技師や超音波検査技師によるキー画像の選別が有用である。これらの取り組みを進めていくうえで、健診受診者の意向を確認すべくアンケート調査を行ったが、医師以外の職種が結果説明を行うことについては、年齢・性別に関係なく、90%近くの受診者が肯定的であった。
     ただし職種の枠を超えて受診者の様々な質問・要望に的確に応えていくためには、現状に満足する事なく定期的勉強会・講習会の開催や学術集会への積極的な参加により、新たな知識を習得し、専門領域の技術を磨くための研鑽を積んでいく事が必要である。
  • 岩渕 篤敬
    2018 年 45 巻 3 号 p. 485-491
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
     わが国の少子高齢化に伴う社会環境の変化は否応なく我々医療者に降りかかって来ている。在宅医療・介護等々、医療と医療支援の強化の必要性は、高まるばかりである。そうした中、予防医学・健診の担える役割は大きいと考える。
     また、過重な労働環境による医療者の疲弊は深刻である。限られた医療資源をいかに配分するかは大きな課題であり、多職種連携と業務範囲拡大の必要性を感じている。
     しかしながら、小生は、当東京医科大学病院において多職種を統合した患者・医療支援部門「総合相談・支援センター」の創設に関わり、また、「臨床倫理研究会」で業務に関わるジレンマに携わっている経験から、職業的・教育的・個人的バックグラウンドを持つ各職種・各人が協働するためには課題が存在すると考える。
     また、私たちの施設の現状を考えると、現在の健診施設では、権限範囲の拡大ではなく、各部門が能力を発揮し、健診の進歩を目指す時であると考える。しかし、現代の医療技術の進歩、加速度的な、人工知能や、情報科学技術の進歩に伴い必然的に訪れる健診システムの変化を見据えて、業務範囲の拡大等、健診の将来像を描く必要があると考える。
  • 下枝 貞彦
    2018 年 45 巻 3 号 p. 492-498
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
     2013年6月に公表された日本再興戦略の中で、疾病予防・健康管理の推進に関する新たな仕組みづくりとして、今後求められる保険薬局のあり方が述べられている。同戦略中には、国民健康寿命の延伸のために保険薬局を地域に密着した健康情報の拠点とし、健康に関する助言、相談、情報提供を行うことで、保険薬局・薬剤師の活用を促進するよう求められていた。提言を受け国は、高齢者の多くが地域の身近な医療機関を受診したり、在宅医療・介護を受けたりできる社会である「地域包括ケアシステム」の構築を掲げ、住まい・医療・介護・予防・生活支援の一体的な提供体制を目指し、「健康サポート薬局」制度が新設され運用開始となった。さらに、かかりつけ薬剤師、薬局の重要性も再評価され、平成28年度の診療報酬改定に結びついたと考えられる。
     今後、地域包括ケアシステムの中で、健康サポート薬局やかかりつけ薬局は、当該地域における多種職連携の拠点となり、健診医学を通じ疾病の一次予防や二次予防に貢献することが期待される。特に薬剤師がその職能を発揮できる分野として想定されるのが、①栄養指導や運動療法を通じた生活習慣の改善、②行動変容を伴う服薬アドヒアランスの向上、③服薬に伴う副作用のモニタリング、④重複投与の回避や残薬の削減等である。
     一方、薬剤師に対しては、患者の服薬情報の一元的把握とそれに基づく薬学的管理・指導などの機能が必ずしも発揮されず、患者本位の医薬分業になっていないとの厳しい指摘がある。これらの指摘は、薬剤師側の知識不足や技術力不足にも原因があり、薬学教育6年制下の新カリキュラムでは、多種職連携を志向した健診医学への貢献を意識した臨床教育を積極的に行うことが課題となる。
  • 菊地 恵観子, 山田 千積, 山鹿 由莉, 小田 夏奈江, 行松 伸成, 奥野 智織, 岸本 憲明, 久保 明, 石井 直明, 西﨑 泰弘
    2018 年 45 巻 3 号 p. 499-506
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
     近年、医療の質や安全性の向上だけでなく医療の高度化や複雑化に伴う業務の円滑な遂行に向け、チーム医療が重要視されている。「健康日本21(第二次)」など、近年の健康増進に関する方針では栄養に関する事項が詳細に策定してあり、栄養士および管理栄養士が積極的に取り組んでいかなくてはいけない状況にある。治療に関する栄養管理はもちろん、健康の保持・増進を図る上での栄養管理となり、病気の予防に対して更に重要であると考えられる。
     東海大学医学部付属東京病院では通常の人間ドックに加え、年齢を経ることによって発生する老化の兆候を、様々な検査によって評価し、食事や運動、その他の医学的サポートによって予防・軽減すること目的とした「抗加齢ドック」を実施している。
     「抗加齢ドック」では管理栄養士が受診者に対し栄養学的支援を積極的に行っている。ドック受診後の昼食として抗酸化作用のある食材を数多く使用した「抗加齢御膳」の立案と提供、受診者の問診票の回答や検査結果に基づいて健康状態と栄養との関係性についてアドバイスなどを行っている。栄養のアドバイスとしては、食物摂取頻度調査 FFQgを用いた聞き取り調査によるアドバイスや、受診者からの栄養に関する質問に対する回答も行っている。このように、ただ検査を受けるだけではなく、味覚や視覚を介した意識づけを追加することで、更にアンチエイジングについての気付きを得られるよう工夫している。
     健康寿命を延ばし“サクセスフル・エイジング”を実現するために、生活の中心となる食事の効果的利用が必要不可欠だと考える。多職種および産学官の連携を通して様々な角度から栄養学的支援が可能である。管理栄養士としての栄養学的支援の方策と将来的な在り方について、今後も様々な角度から、受診者一人一人に対して効果的な方法を検討していきたい。
  • 加瀬澤 信彦
    2018 年 45 巻 3 号 p. 507-513
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
     1973年に創設された当時の本学会名称はMultiphasic Health Testing and Services(MHTS)と英訳されていた。このことからも明らかなように、総合健診業務はMultiphasic(多相な)サービスの一つであり、生活者の様々な健康レベルを多角的・総合的に捉え、各個人への効果的な健康増進支援を実現するチーム医療の必然性が当初から認識されていた。本学会の樫田良精初代会長が臨床検査の精度管理調査を総合健診の継続的な事業の柱として位置づけられたこともその意図があったためと思われる。時が経過し、45年を経過した今日では人々の生活習慣は益々多様化し、社会構造や働く環境がグローバル化して変化の激しい時代となった。この中において、健康を阻害するリスク要因も多岐にわたり複雑化してきている。これらの多様なリスク増大時代を克服するためには、医師の専門的治療行為だけでは総合健診は遂行できず、医師以外の専門職種も加えた有機的な相互の信頼と協働のシステムが稼働する必要がある。その中で各職種の必要かつ効果的な業務拡大と連携のあり方が模索されている。
     総合健診における臨床検査技師の役割と課題について、筆者は、臨床検査データの有効活用をさらに積極的に提示して、健診を利用する側である事業所や地域社会の生活者の健康増進の質(QOL)の向上に寄与し得る行動変容へ結びつける努力が最も重要であると考えている。従来の二次予防型健診から一次予防重視型健診へと総合健診の重点とその役割が移行しつつある現代においては、総合健診の新しいステージを迎え入れるために、「治未病(病気を治すのではなく、未病状態を治すこと)」の概念を意識した臨床検査の活用を図る検討がさらに望まれる。本学会の特色である「総合健診指導士」および「業務管理士」認定制度を活かし、新たなる臨床検査技師の使命とチャレンジをもって、現代予防医学に寄与できる面が多々あると考えられる。臨床検査のプロだからこそできる、検査の特性と精度および意義を踏まえた価値のある検査医学支援を基軸として、新しいバイオマーカーやゲノム情報等のエビデンスを蓄積して、発症前の予測にも寄与し得る検査知識・技能そして人格を有する専門職種の育成を今後に期待したい。
日本総合健診医学会 第46回大会
  • 宮崎 滋
    2018 年 45 巻 3 号 p. 514-520
    発行日: 2018年
    公開日: 2018/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
     第46回日本総合健診医学会のメインテーマには、健診に脳心血管病予防のためのリスク管理チャートを健診に如何に有効に活用するかが取り上げられた1)
     脳心血管病の上流にあるのが糖尿病や脂質異常症、高血圧などの生活習慣病である。脳心血管病を引き起こす流れの最上流は、食事、運動などの生活習慣の乱れであり、引き続いて体重が増加した肥満、特に内臓脂肪蓄積が生じ肥満症、メタボリックシンドロームが発症し、生活習慣病が引き起こされる。特定健診・保健指導が成果を挙げたのは、単に肥満者を一律に減量させたのではなく、内臓脂肪蓄積が原因で糖尿病、脂質異常症、高血圧などを合併している人を選び出し、その原因である内臓脂肪にターゲットを絞って保健指導を行ったためである。
     健診や人間ドックなどの予防医学においては、主に健康人が対象であり、その健康を維持し、軽度の異常を伴う人では健康の回復が目的である。一方、臨床の場では疾患を治療することで、脳心血管病の発症を防ぐのが目的である。したがって、健診、人間ドック等予防医学においては肥満、メタボリックシンドロームの予防が重要であり、糖尿病や高血圧、脂質異常症などの発症を抑制することで、脳心血管病への進展を予防することができると考えられるので、肥満・肥満症、メタボリックシンドロームの予防、改善は重要な課題である。
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