音声言語医学
Online ISSN : 1884-3646
Print ISSN : 0030-2813
ISSN-L : 0030-2813
29 巻, 3 号
選択された号の論文の11件中1~11を表示しています
  • 岡崎 恵子, 加藤 正子
    1988 年 29 巻 3 号 p. 225-231
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    [s] の口蓋化構音の音響特性をみるために, サウンドスペクトログラフのセクション分析を行った.対象は, 口蓋化構音群として口蓋裂児36例 (年齢4~10歳) , 正常構音群として非口蓋裂で, 構音正常な小学1年生 (年齢6~7歳) 23例である.対象音は, 口蓋化構音群では [s] , 正常構音群では [s] および [∫] である.その結果,
    (1) 口蓋化構音群の [s] のエネルギーの最大値は, 全例4kHz未満にあり, 全例が5kHz以上にあった正常構音群の [s] とは明らかに異なっていた.
    (2) 口蓋化構音群の [s] のエネルギー成分は4kHz以下において強く, 4kHz以上のエネルギー成分が強い正常構音群の [s] とは明らかに異なっていた.
    (3) 口蓋化構音群の [s] のエネルギーの最大値の位置も, エネルギー成分の分布も正常構音群の [∫] とは異なっていた.
  • 山口 宏也, 四倉 淑枝, 佐多 弘策, 渡辺 陽子, 廣瀬 肇, 角田 晃一, 大石 公直
    1988 年 29 巻 3 号 p. 232-238
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    目的; 喉頭ポリープの術後成績を左右する因子のうち「声の衛生」に注目し術後成績との相関を検討した.対象: 過去3年間に (全身麻酔下で) 手術を行い, 術後3カ月以上経過を観察し得た50症例 (男女比, 24: 26) である.方法; 職業, 病悩期間, 喫煙歴のほか声の乱用, 誤用の有無について詳しく問診した.改善度は術前, 術後の聴覚印象, 局所所見, 各種音響分析結果や患者の満足度などで総合的に判定した.結論; 病悩期間1年未満と1年以上とでは術後成績上有意義差は認められなかった.問診から誘因あるいは原因として48例 (96%) に何らかの声の乱用, 誤用が認められた.47例が1~24カ月で治癒.術後, 声の衛生を守った方が3カ月以内に治癒し易いこと, および守らないと治癒まで4カ月以上かかることが統計上有意であった.喉頭ポリープの手術的治療に声の衛生の重要性を強調したい.
  • 道 健一, 山下 夕香里, 今井 智子, 有澤 康, 鈴木 規子
    1988 年 29 巻 3 号 p. 239-255
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    後天性の運動障害性構音障害患者39名に軟口蓋挙上装置 (PLP) を適用し, 装着前後の検査所見, 本人・家族の印象による満足度, 言語治療士の総合評価による有用性を検討したところ, 次のような結果が得られた.
    1.PLP装着によって呼気持続時間, oral diadochokinesisはblowing検査所見と並行して改善が見られる症例が多かったが, 発声持続時間の変化は必ずしも一致しなかった.
    2.PLP装着直後に発語明瞭度が明らかに上昇した症例: 15例, 軽度上昇: 3例, 変化なし: 13例, 低下例: 2例であった.
    3.PLP装着後の満足度は「満足」11例, 「ほぼ満足」4例, 「まずまず満足」8例, 「どちらとも言えない」9例, 「不満」7例であり, 有用性は「きわめて有用」4例, 「有用」14例, 「やや有用」12例, 「有用性なし」9例であった.
    4.不快症状は鼻閉感2例, 異物感1例, 嚥下困難2例, 鼻閉感および異物感1例であった.
  • 飯高 京子
    1988 年 29 巻 3 号 p. 256-257
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
  • 田中 美郷, 廣田 栄子
    1988 年 29 巻 3 号 p. 258-266
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    幼児期に異なった言語指導法 (同時法, キュードスピーチ, 聴覚口話法, 特殊な母子関係論) によって言語指導を受け, 現在普通児の学級で教育を受けているか, あるいは過去に受けた18名の高度感音難聴児について, 読書力, コミュニケーションの方法を中心に比較検討した.その結果, (1) 母子関係の強調のみでは言語は獲得できない, (2) 指文字やキュードスピーチのように, 注意が視覚に集中するような方法を早期に導入した場合には聴覚活用が不徹底になり, 発音面の改善も不十分になりやすい, (3) 指文字はもちろんキュードスピーチすらも, これが習慣化するとこれがコミュニケーションの手段になってしまうことが示唆された.選択的注意の神経機構や発達神経学的観点からすると, 脳の可塑性の高い乳幼児期 (3歳頃まで) には聴覚活用に徹するのがよいといえる.
  • 内山 勉, 伊集院 亮子, 徳光 裕子
    1988 年 29 巻 3 号 p. 267-272
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    聴覚―口話 (Auditory-oral) 法による早期教育を受け, 普通小・中学校に在籍している難聴児 (15人) について, 純音聴力検査・単語聴き取り検査 (聴覚活用のみ・読話併用の2条件) ・WISC-R知能検査を行い, 同時に学校適応状況の調査を行った.その結果によると, 聴覚活用による聴き取り成績は聴力と言語性IQとを変数とする関数関係にあり, 聴力が重いと成績は低下し, 言語性IQが高いと成績は向上した.また, 読話は聴き取りを補う形で行われており, さらに動作性IQと関連していることが示された.3歳0カ月時点で2語文の表出がみられた難聴児は, 追跡時点で言語性IQは90以上であった.すなわち, 早期教育の効果は3歳時点で確認することができた.さらに, 難聴児の学校適応は, 聴力や言語力以外の要因によっても影響されることが示された.
  • 菅原 廣一
    1988 年 29 巻 3 号 p. 273-279
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    わが国の聾学校に在籍している聴覚障害児を対象として, その言語指導のあり方を検討した.検討の観点は, 口話法, キュードスピーチ法, 同時法など異る言語メディアによる教育の成果において行った.
    今後の課題としては, 言語メディア自体の各々の諸特性の研究と同時に, それらを手段としてのより根本的な言語指導法の究明が急務であると結論された.
  • 鈴木 重忠, 能登谷 晶子, 古川 仭, 宮崎 為夫, 梅田 良三
    1988 年 29 巻 3 号 p. 280-286
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    文字言語も早期から指導する文字・音声法 (金沢方式) で言語治療を受けた難聴幼児の言語発達を客観的に知ることを目的に, 就学前に行った修正版絵画語い発達検査, 聴覚障害児用単語了解度検査, 音読明瞭度, 幼児・児童読書力テスト, 改訂版教研式全国標準新読書力診断検査成績を検討し, 以下の知見を得た.
    1) 音声言語の了解は従来の指導法による成績を上回る傾向を示した.
    2) 発音の明瞭度は従来の指導による成績を下まわることはないと推測された.
    3) 読書力は学齢前でも普通小学校2年相当を獲得できることがわかった.
    4) この読書力は先に行った幼児・児童読書力テスト成績と強い相関を示した.
    以上より, 文字・音声法は難聴幼児の言語発達促進に有用であることが示された.
  • 廣田 栄子, 田中 美郷, 前田 知佳子, 芦野 聡子
    1988 年 29 巻 3 号 p. 287-295
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
    普通小学校に在籍する高度感音性聴覚障害児91例を対象とした.そのうち13例は幼児期に3年以上手指法を用い聴覚と読話を併用していた (指文字6例, キュード・スピーチ7例) .幼児期より聴覚口話法を用いた78例の検査結果と比較した.被検児に対し読書力検査と失語症構文検査を行い言語力を評価し, 57S語音明瞭度検査と単語了解度検査を用いて語音聴取力を評価した.話声位検査, 100音節発語明瞭度検査, アクセント検査を用いて発声発語力を評価し, 発話の聴覚印象によって音声障害の重症度を評価した.その結果, 幼児期に用いた言語メディアによって学童期の言語力に差は認められなかった.一方, 手指法を併用した聴力75dB以上100dB未満の症例では, 音声の韻律的障害が著しく, 聴覚口話法を用いた症例と比べて発声発話力の低下を認め, 単音節語音の弁別力の低下を認めた.これらの症例に手指法を併用するときには, 聴覚活用と音声障害の改善について配慮が必要であると結論した.
  • 阿部 雅子
    1988 年 29 巻 3 号 p. 296-298
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
  • 澤島 政行
    1988 年 29 巻 3 号 p. 299-300
    発行日: 1988/07/25
    公開日: 2010/06/22
    ジャーナル フリー
feedback
Top