音声言語医学

精神分裂病患者の発話の非流暢性

清水美佳, 苅安誠

1993 年 34 巻 3 号 p. 225-228
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.225

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精神分裂病患者17名と健常者12名を対象に, 自発的発話 (質問応答, マンガ説明, 絵画叙述) と自動的発話 (文章音読, 単文復唱) 課題, 音声産生課題 (構音反復) を実施した.この結果, 精神分裂病患者の発話量は有意に少なく, 非流暢率は高かった.最も高い非流暢率を示したのは両群とも絵画叙述で, 文章音読の非流暢率は低く, 単文復唱ではほとんど非流暢性がみられなかった.非流暢性のタイプは, 精神分裂病患者では課題にかかわらずブロックが最も多く, ついでくり返し, 挿入が多かった.一方, 健常者の自発話では挿入が多く, 文章音読ではくり返しが主であった.また, 復唱時の話速度に差はなかったが, 構音反復率は精神分裂病患者の方が有意に低かった.以上の結果から, 精神分裂病患者の発話の非流暢性は認知―思考, 認知―言語および思考の言語化の過程の障害が関与することが考えられた.

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出生体重が1, 500g未満の難聴児の精神発達について

内山勉, 徳光裕子, 田中美郷

1993 年 34 巻 3 号 p. 229-236
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.229

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低体重で出生した難聴児の精神発達について検討を行った.対象児の総数は13名, 出生体重は1, 500g未満 (398～1, 460g) , 在胎週数は24～32週, 平均聴力レベルは60～110dBの範囲内であった.対象児の発達検査および知能検査結果によると, 発達指数 (DQ) または動作性知能指数 (PIQ) は5～107の範囲であり, DQまたはPIQが80以下の事例は10名 (77%) であった.出生体重が1, 000g未満の未熟児49名の発達と比較して, 対象児では発達遅滞の出現率が有意に高かった.PIQが85以上の3事例について検討を行った.双生児で出生した2事例では, 健聴である同胞に比べPIQが低く, 言語面以外の発達でも差があることが示された.残る1事例も行動面にかたよりがみられた.3事例はともに言語発達に遅れがみられ, 認知障害が遅れの原因と考えられた.以上の結果より, 出生体重が1, 500g未満の難聴児は発達遅滞もしくは認知障害を合併する可能性の高いことが示された.

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単語明瞭度検査の感度

伊藤元信

1993 年 34 巻 3 号 p. 237-243
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.237

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単語明瞭度検査が, 訓練による発話明瞭度の変化を的確に捉えうるか否かを調べた.17例の成人構音障害者を対象に単語明瞭度検査を訓練開始時と訓練後に実施し, 音節明瞭度検査, 会話明瞭度評価, 音節復唱構音検査の結果と比較した.その結果, 単語明瞭度検査は発話明瞭度の変化を敏感に捉えうることが確かめられた.なお, 会話明瞭度評価は5段階尺度の場合は感度が低いが, 中間点の評価を含めた9段階尺度として用いると感度が上がることが観察された.

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特集にあたって

田中美郷

1993 年 34 巻 3 号 p. 244
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.244

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聴能訓練法からみた就学前言語教育の効果と限界, 残された研究課題

―「9歳の壁」打破へ向けて, 23年間の知見の総括―

森寿子

1993 年 34 巻 3 号 p. 245-256
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.245

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1970年4月～1993年3月までに, 聴能訓練法による就学前言語教育を行った聴覚障害児391例より, 次の知見を得た.
1. 391例中147例 (38%) のものは, 「9歳の壁」を打破していた.
2. 「9歳の壁」の有無別に, 聴力障害の程度・動作性知能・聴力障害以外の問題・訓練開始年齢・訓練期間・補聴器装用状態・補聴効果・訓練プログラム・家庭環境や親の指導力の問題・保育状況について検定を行った結果, すべての項目で強い相関関係があった.
3. 3歳・4歳・6歳頃に言語発達上のポイントがあり, 特に「9歳の壁」を打破するためには, 就学時 (6歳頃) に生活年齢以上の音声言語能力 (含むVIQ) を獲得していることが重要であった.
4. 以上の臨床データをもとに, 森式チェックリスト (改訂案) と言語能力評価基準表 (第1次試案) を作成した.これらの完成は, 今後に残された研究課題である.

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聴覚障害児の言語指導

―金沢方式をかえりみて―

鈴木重忠, 能登谷晶子

1993 年 34 巻 3 号 p. 257-263
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.257

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主として重度聴覚障害児の言語指導法の確立のために, 私どもが20余年前から開発してきた金沢方式 (従来の聴覚-口話法に加えて, 文字や手指言語をも早期から指導する) に関する研究結果を総括し, 金沢方式を支持する先人の見解や最近の文献を紹介した.その結果, 次の原則を得た.1) 手指や文字言語も健聴幼児が音声言語を発達し始める時期とほぼ同時期から発達させることが可能.2) 音声・文字・手指言語モダリティ間の機能移行が可能であり, かつ多様の移行ルートを持つ.したがって, 3) 早期から親子間のコミュニケーションを成立させ, 音声言語の発達を促進するためには, 文字や手指言語を早期から活用することが必要.4) 個々の聴覚障害幼児と発達の特性を考慮した言語指導法の選択が重要.また, 聴覚障害幼児の言語指導と人工内耳や聴能の鑑別との関連および聴覚障害幼児の選別システムなどについての将来展望を述べた.

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聴覚障害児における早期からの聴覚口話法による言語指導の実際とその成果

広田栄子

1993 年 34 巻 3 号 p. 264-272
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.264

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乳幼児期早期から当科にて聴覚口話法で指導した感音性難聴児82例を対象として, 小学校就学時にWISC, WISC-R, WPPSI知能検査, 読書能力, 語音聴取能, 発語明瞭度について評価した.被検児の聴力は60～115dBで, 当科にて1982～1992年の間に指導を行った.
その結果, 1) 症例の87%は言語性IQ80以上を示した.動作性IQと比べて言語性IQが等しいか, または言語性IQが動作性IQよりよい症例は全体の67%であった.90dB以上の高度例においても同様に良好な傾向を認めた.2) 読書能力では, 小学校1年2学期以上の能力を示したものは71%を占めた.3) 語音明瞭度検査, 発語明瞭度について, 聴力が高度になると障害が重度化した.全82例中81例は普通小学校に入学し, 当科における聴覚口話法の指導システムの有効性が示唆された.

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難聴児の早期言語指導の方法を省みて

―重複障害児の場合―

玉井ふみ, 加我君孝

1993 年 34 巻 3 号 p. 273-279
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.273

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補聴器装用後聴性行動の発達が認められた, 難聴を伴う重複障害児15例の言語発達を評価して, 日常のコミュニケーションや指導法について検討した.対象児は補聴器装用後3年以上経過し, 養護学校, 聾学校, または普通小学校に在籍していた.補聴器は11例が常用し, 日常生活で用いるコミュニケーションメディアは, 前言語的コミュニケーション3例, 主に身振り記号5例, 音声言語と身振り記号を併用3例, 主に音声言語4例であった.身振り記号と音声言語を含む言語記号の表出が認められた13例のうち10例で発語がみられた.聴覚言語発達は, 初期の発声・聴性行動にとどまる症例, 助詞を用いた文の理解・表出が可能な症例, 重度の運動障害のため聴覚受容面と表出面に差のある症例など各症例の障害の種類や程度に応じて異なっていた.重複障害児では早期に補聴器装用による聴覚活用を可能にしたうえで, 個々の症例の原疾患や合併症, 発達段階, 行動特徴にあわせたコミュニケーション手段の活用や教育が重要と考えられた.

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中枢性難聴児の聴覚言語障害と言語指導の問題点

進藤美津子

1993 年 34 巻 3 号 p. 280-291
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.280

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中枢性難聴児の早期言語指導を省みて, 以下の点について言及した.
1.小児の中枢性難聴を, Landau-Kleffner症侯群 (LKS) による語聾/聴覚失認群と両側側頭葉損傷による聴覚失認群に大別し, LKSではさらに聴覚機能障害が改善する群と語音認知障害が持続する群とに分け, それぞれの聴覚言語障害と経過について述べた.
2.小児の中枢性難聴の鑑別診断と言語指導の問題について, (1) 純音聴力検査とABRにより, 末梢性難聴を否定する必要があること, (2) 早期より指文字や手話, 文字のような視覚的言語メディアを用いて内言語を形成させることが重要であることを指摘した.さらに脳損傷児としての不適応行動があるため, 言語訓練の効果があがりにくい傾向がみられた.したがって言語指導にあたっては, 常に医学的, 心理学的なコントロールのもとに, 長期的な経過観察を行いながら, 個々の子どもに合わせた指導を行っていくことが大切である.

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International Survey on Cleft Palate Speech Evaluation and Categorization

Noriko Ainoda, Keiko Okazaki, Ayako Ohira, Masako Katoh, Fumiko Tanoku ...

1993 年 34 巻 3 号 p. 292-297
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.292

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The aims of this paper are to survey categorical systems of cleft palate speech that professionals in other countries use in their clinical work and to obtain their opinion of our system usually used in Japan. We sent 217 questionnaires mainly to institutions in the U. S. A. and Canada. Each questionnaire consisted of 3 questions : description of the categorical system used routinely in each institution, types of speech samples used for evaluation, and a request for comments on our system.
Fifty-two institutions (24 %) responded. Almost all answered that the speech factors to be evaluated were vocal resonance and articulation. They also used speech in words, sentences and conversation as speech samples. The three most frequently used articulation tests Bzoch Error Pattern Articulation Test, Templin-Darley Test of Articulation and Goldman-Fristoe Test of Articulation. We received various comments from 23 institutions, with 10 answers showing complete agreement with our system.
This project gave us meaningful information about American/European clinical work on cleft palate speech, leading us to consider our categorical system to be clinically reasonable.

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鼻咽腔閉鎖機能検査法について

大平章子, 岡崎恵子, 相野田紀子, 加藤正子, 田野口二三子, 福田登美子, 三浦真弓, 澤島政行

1993 年 34 巻 3 号 p. 298-304
発行日: 1993/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.34.298

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