音声言語医学

上咽頭癌照射後, 晩期に感音難聴と嚥下障害を発症した1例

横山有希子, 三枝英人, 八木聰明, 新美成二

2005 年 46 巻 3 号 p. 167-173
発行日: 2005/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.46.167

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今回われわれは, 上咽頭癌に対する放射線照射後, その晩期障害によると考えられる緩徐進行性の感音難聴および嚥下障害をきたした1例を経験したので報告する.難聴の自覚は放射線照射後12年で出現し, その後徐々に進行した.聴覚機能検査の結果から, 難聴は初期には, 主として聴神経が障害され, その後徐々に蝸牛も含む障害へと進展したものと考えられた.嚥下障害も同様に, 放射線照射後12年経過してから出現し, 徐々に進行した.萎縮した舌右側のオトガイ舌筋の筋電図では, 放射線障害の際に観察されるミオキミー放電が確認された.
これらに対して, 副腎皮質ホルモンやプロスタグランディンE₁製剤による治療, さらにワーファリンによる抗凝固療法を行ったが, 感音難聴, 嚥下障害ともその進行を食い止めることができなかった.

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高分解能MRIによる輪状甲状関節の観測

高野佐代子, 本多清志

2005 年 46 巻 3 号 p. 174-178
発行日: 2005/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.46.174

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磁気共鳴画像法 (MRI) は体内の3次元可視化に優れており, 発話器官の機能解析の研究にも使用されている.しかし音源の生成にかかわる喉頭はサイズが小さいため, 十分な画像分解能やS/N比が得られない.また呼吸運動に伴い動きによるアーチファクトが生じやすいという問題がある.これらの問題を解決するために, 小型アンテナを用いた高感度喉頭用コイルを試作し, アーチファクトを防ぐために発声同期撮像法を考案した.以上の喉頭撮像法を用いて, 男性被験者1名が普通の声 (120Hz) と高い声 (180Hz) で母音/i/を繰り返し発声したときの喉頭画像を記録した.得られた画像精度は喉頭軟骨の計測に十分であり, この画像より輪状甲状関節の運動を計測した.本実験の被験者では, 両者の声の高さにおいて輪状甲状関節には約5度の回転と約1mmの滑走が認められた.

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MEGによる発音運動想起における大脳皮質活動の解析

吉村元, 内山健志, 加藤元一郎

2005 年 46 巻 3 号 p. 179-184
発行日: 2005/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.46.179

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発音, 発語の神経基盤, 特にその時間的な側面についてはいまだ明らかではない.われわれは, 高い時間分解能をもつmagnetoencephalography (MEG) を用い, タイムロックされた課題を作成し, 発音運動の想起による誘発脳磁場計測を行った.視覚刺激に同期して聴覚刺激を用いるコントロール条件と視覚刺激に同期して発音運動想起を行う実験条件の差分計測を行うという方法により, 右側前頭・側頭葉および右島葉における潜時約160msにおける反応が, ほぼ自動化された人の発音運動の想起における初期の脳活動であることを示した.

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健常児におけるレーヴン色彩マトリックス検査

―学習障害児や小児失語症児のスクリーニングのために―

宇野彰, 新家尚子, 春原則子, 金子真人

2005 年 46 巻 3 号 p. 185-189
発行日: 2005/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.46.185

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レーヴン色彩マトリックス検査 (RCPM) を小児用知能検査として活用することを目的として検討を行った.対象は東京近郊40万人都市における, 2つの公立小学校の2年生から6年生の通常学級の児童, 合計644名である.その結果, 2年生の平均点は29.5点, 1標準偏差は5.6であった.学年が上がるにつれ平均点は上昇し, 6年生では平均点33.0点, 1標準偏差は3.8であった.クロンバックのα係数やWISC-IIIとの相関係数から, 小児においても信頼性や妥当性の高い検査であることがわかった.以上の結果から, RCPMは小児の知能検査として有用であると思われた.

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幼児の吃音

原由紀

2005 年 46 巻 3 号 p. 190-195
発行日: 2005/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.46.190

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吃音はその多くが幼児期に発症するといわれている.1歳9ヵ月に発吃した症例の経過を通して, 幼児期吃音の治療を検討した.幼児期の吃音治療は, (1) 子供への楽な発話モデルを中心とした流暢な発話体験を増加させる働きかけ, (2) 両親への徹底したコミュニケーション環境調整の指導, (3) 吃音や自己に対し否定的な感情をもたせない対応, が柱となる.言語聴覚士による適切な発話モデルの提示や発話の誘導により子供に流暢な発話体験を増加させることが可能である.こうした働きかけは, 両親に対してもコミュニケーションのモデルとなり, コミュニケーション環境改善に不可欠である.早期からことばの出にくさを訴える症例もあり, 慌てずに耳を傾け, 特別視せずに, 一緒に対応を考えること, 自己肯定体験を数多く行わせ自信をつけさせることが有効であった.

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嚥下障害診療の取り組み

―嚥下障害診療の原形を求めて―

三枝英人

2005 年 46 巻 3 号 p. 196-200
発行日: 2005/07/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.46.196

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嚥下障害の発症には, 咽喉頭, 口腔などの機能異常や欠損といった局所的な要素 (局所的嚥下) と, 姿勢や体幹, 頭位保持の能力, 意識, 喀出力などの全身的な要素 (全身的嚥下) とが関与し, 特に全身的嚥下の障害は, 嚥下障害全体を修飾し, また単独でも嚥下障害の直接的原因となりうることに注意すべきである.その診療にあたっては, 水分・栄養供給の保持, 誤嚥に対する下気道の防御といった生物学的対応とともに, 嚥下障害の産み出す心理的, 家族的, 社会的, さらに経済的問題までも含めて十分考慮して対応にあたることが肝要である.

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