音声言語医学

単語書字の獲得が困難であった両側弁蓋部障害の小児例

安立多惠子, 小枝達也

1998 年 39 巻 1 号 p. 1-4
発行日: 1998/01/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.39.1

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周産期障害で生じた両側弁蓋部障害を呈する小児の文字表出障害について報告した.4年間の言語訓練の中で, 読字や読解力の向上は良好なのに書字能力が劣るという解離が認められた.書字の誤りを分析した結果, 時間的な要因によって強まる語音認知障害と, 音韻の再構成障害が考えられ, 脳の病巣との関連が示唆された.

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術後唇顎口蓋裂児における構音障害の有無と言語発達

中嶋敏子

1998 年 39 巻 1 号 p. 5-8
発行日: 1998/01/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.39.5

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異常構音が存在するために構音訓練の開始を予定している唇顎口蓋裂群と構音訓練を必要とする異常構音は存在しないと判定された唇顎口蓋裂群および正常児群の3群にWPPSI知能診断検査を行い, 3群間に差がみられるか検討した.
その結果, 3群とも言語性知能指数 (以下, VIQ) が動作性知能指数 (以下, PIQ) より有意に低く, 唇顎口蓋裂の2群は, 正常児群に較べて, PIQ-VIQの差が有意に大きかった.唇顎口蓋裂の2群間に差はなかった.
正常児群に較べて, 唇顎口蓋裂児群2群のPIQ-VIQの差が有意に大きいという結果によって, 唇顎口蓋裂児群2群に構音に限らない言語発達の遅れがあることが示唆された.

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側音化構音の構音動態の観察

―超音波断層法による観察―

阿部雅子, 石毛美代子, 森浩一, 新美成二

1998 年 39 巻 1 号 p. 9-15
発行日: 1998/01/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.39.9

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側音化構音を有する4症例の構音動態について, 超音波断層法により側音化構音時の舌の後方の動きを前額面にて観察した.その結果, 舌の後方の動きは音産生に先立ちまず舌全体が挙上する.そして, 破裂音や破擦音の産生時には呼気の流出する側の舌縁が急速に下がること, 摩擦音の時にはやや下がることが観察された.この舌縁の動きは, 正常な破裂音や摩擦音をつくる時の構音点における舌の動きと同様であった.また, ダイナミックパラトグラフにて舌の前方と硬口蓋の接触状況を観察したが, 接触パタンには差があるものの, 音産生時には舌は硬口蓋に接したままであることが観察された.
以上の結果から, 側音化構音の構音点は, 呼気が流出する側の舌の後方の舌縁にあり, そこでつくられた音声および呼気は頬部と歯列の間を通って出るものと考えられた.

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軟口蓋挙上装置による脳卒中症例における鼻咽腔閉鎖機能の改善

―鼻咽腔内視鏡所見および口蓋帆挙筋筋電図による検討―

舘村卓, 高英保, 米田真弓, 原久永, 和田健, 米山榮, 林佳世

1998 年 39 巻 1 号 p. 16-23
発行日: 1998/01/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.39.16

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麻痺性構音障害による鼻咽腔閉鎖不全症を呈した症例にPLP (Palatal Lift Prosthesis) を装着し言語治療を行うことによって, 6ヵ月後に良好に鼻咽腔閉鎖機能を改善することができた症例を経験した.本症例での, PLP完成直後ならびに6ヵ月後における, PLP装着時, 非装着時の口蓋帆挙筋筋電図ならびに鼻咽腔電子内視鏡検査に基づいてPLPの麻痺性構音障害に対する改善の生理学的背景について検討した.その結果, PLPによる鼻咽腔閉鎖機能賦活効果の背景には, 鼻咽腔閉鎖機能の調節に必要な感覚情報が正常に入力されるようになったこと, また非装着時に筋活動の高かった音節では装置によって筋活動が少さくなったことにより関連筋疲労が防止され, また筋活動が認められなかった音節では筋活動が生じることによって関連筋の廃用性萎縮が防止されたことが関与したと考えられた.

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超低出生体重児と正期産健常児の5歳時における言語能力

―言語検査と自発話分析による検討―

大伴潔, 若葉陽子, 奈良隆寛

1998 年 39 巻 1 号 p. 24-33
発行日: 1998/01/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.39.24

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生下時体重1, 000g未満の超低出生体重児9名と正期産児7名の5歳時の言語能力を, 言語発達検査 (ITPA言語学習能力診断検査) と発話分析の2側面から明らかにするとともに, 発話の文法的複雑性が言語発達検査の成績とどのように関連するかについて検討を行った.発話分析については, 1) 遊具設定自由遊び場面と, 2) 連続絵説明課題において発話サンプルを収集し, MLU, および, 一発話あたりの平均自立語数を求めた.重文・複文構造が多く使われた連続絵説明課題における発話に対しては, T-unit (Hunt, 1965) を分析単位とした.分析の結果, 言語検査の成績, 発話の文法的複雑性ともに低出生体重児群では低い傾向がみられることが明らかになった.さらに, MLUなどの発話の文法的複雑性指標は言語検査に基づく言語発達段階と相関することが示された.これらのことから, 今回行ったような発話分析は言語能力の評価において有用であると考えられる.

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一般演題

1998 年 39 巻 1 号 p. 39-127
発行日: 1998/01/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.39.39

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一般演題

1998 年 39 巻 1 号 p. 128-160
発行日: 1998/01/20
公開日: 2010/06/22

DOIhttps://doi.org/10.5112/jjlp.39.128

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